63480415
| ★ (No Subject) NEW / ご冥福をお祈り申し上げます |
|
|
お待ちしていましょう、とはまたおかしな日本語ですね。
まあボケ老害のサブキャラでやっている地震雲の掲示板程のヤバいレベルのおかしな日本語ではありませんが（笑）
まあこの手の妄想ストーリーは嫌いではありませんが、世界の七不思議が人間とかさすがに意味不明だと思いますよ。
ところでボケ老害は宇宙人とかUFOとか大好きみたいですが、そう言った妄想を信じきって一々掲示板に発表するのは精神障害なので気を付けて下さいね。
精神障害（特に統合失調症や妄想性障害など）の方が「宇宙人が存在する」と信じて疑わない心理は、単なる趣味や好奇心とは異なり、脳の機能障害によって引き起こされる「妄想」や「幻覚」が背景にあることが一般的です。
この現象は「宇宙人の仕業（Alien Intentionality）」と呼ばれることもあり、自らの感覚や行動が外部の力に支配されているという不快な体験を説明しようとする心理メカニズムとして理解されています。
具体的には以下の要素が関連しています。
1. 妄想による「確信」
強固な思い込み（固定妄想）：現実の事実や周囲の否定的な意見を提示されても、その信念が修正されません。
迫害妄想・影響妄想：「宇宙人に監視されている」「思考を盗まれている」「操られている」など、自分の身に起きる不可解な感覚を宇宙人のせいにする、被害的な確信です。
2. 幻覚・幻聴の「真実味」
幻覚の現実化：実際に宇宙人を見たり、電波のようなものを感じたりする幻覚（感覚障害）がある場合、本人にとってはそれが真実です。
支配感：自分の手や足が勝手に動く、頭の中に声が聞こえる、といった体験が「宇宙人に操られている」という妄想を強化します。
3. ストレスと不安
不快な感覚の説明：自身の不安や、説明のつかない不気味な体験（感覚の変容）に、名前（宇宙人）を与えることで、その苦痛に対処しようとします。
4. 認知の偏り（妄想性パーソナリティ障害やシゾタイプ）
猜疑心（疑い深さ）：他者を疑いやすく、何か理由があるわけでもないのに、他者や世界から危害を加えられていると決めつける傾向があります。
周囲の接し方
こうした妄想は、本人は恐怖や強いストレスを感じているため、否定も肯定もせず、「大変でしたね」と寄り添い、安心感を与えることが重要とされています。
※注：宇宙人の存在を信じること自体は妄想ではありません。精神障害の文脈における「妄想」とは、日常生活に支障をきたし、合理的根拠がないのに強固に信じ込む状態を指します。
|
No.257683 2026/03/17(Tue) 12:37:27
|
| ★ 世界の七不思議とはこのような人間の事 NEW / 漫画家・たつき諒先生は甘すぎる |
|
|
2023-10-01、メドベッドに30分程度横に成っていれば年齢が30歳若くなります。そして、これは3回まで使えることが出来ますので合計90歳まで若返ることが出来ます。
トランプ大統領が復帰すると、この他に6000個にも及ぶ宇宙人の技術を公開するとの事ですので楽しみにしてお待ちしていましょう。
その中には、例えば、電気代がタダになる「フリーエネルギー.ゼロポイントエネルギー」とか、重力に逆らって巨石(エジプトのピラミットを作った?).自動車を持ち上げる装置の「反重力装置」などが在ると思います。
https://www.kouei-1.co.jp/pages/61/detail=1/b_id=348/r_id=218/
●3年以上前までは、日本でもこのような嘘6000クラスのデマを信じるトランプ信者がコロナウイルス並みに大量発生しましたが、未来は想像を絶するユートピアになると信じられていたのです。
6000回騙されても今でもトランプを救世主と信じるカルトチャンネルがありますが、世界の七不思議とはこのような人間の事でしょう。
Miyoko Angel 2@miyokoangel•チャンネル登録者数 7.91万人•318 本の動画
https://www.youtube.com/@miyokoangel/videos
2026/03/04、オバマの真実暴露 イラン爆撃からトランプ大統領の動き 佐野美代子
2026/02/28、滝沢泰平さんインタビュー 佐野美代子 コミュニティー作り UFO聖地で
↑この動画がアップされた日にイラン攻撃が始まりました。
2026/02/23【第3次世界大戦前夜か】トランプ大統領が踏み切る「イラン攻撃」の可能性…舛添氏が危惧する国際法無視と日本への影響｜ABEMA的ニュースショー
|
No.257682 2026/03/17(Tue) 12:13:19
|
| ★ Canon LS-51A,CASIO MS-8Aに異常表示【厳重警戒】 NEW / 埼玉「うさぎ」 |
|
|
No.257681 2026/03/17(Tue) 08:45:02
|
| ★ (No Subject) NEW / シャムネコ |
|
|
おはようございます。昨日１６日のラドン値は、63-59-63-56-52㏃でした。今朝は52㏃です。
大阪東部観測点
|
No.257680 2026/03/17(Tue) 06:45:17
|
| ★ (No Subject) NEW / ご冥福をお祈り申し上げます |
|
|
この書き込みもダメですね、まるっきり誰に対しても何の説得力もありません。
ボケ老害のインチキポイントを以下に挙げますね。
１，まずボケ老害の崇拝する串田嘉男氏がインチキ
掲示板で引用されているのは、串田嘉男（八ヶ岳南麓天文台の観測者）が出している「長期継続大型地震前兆」という独自の観測です。
彼は FM電波などの異常を地震前兆とみなす方法を提案しており、本も出しています。
ただし重要なのは、日本の公式機関（例：気象庁、地震調査研究推進本部）、大学の地震学研究、これらでは、地震の「日時を特定して予測する方法」は確立していません。
つまり3/18±2でM8」などの具体的日付予測は、科学的に認められていない分野です。
２， こういう予測はよく「延期」されますよね、と言うか馬鹿のボケ老害は毎回フライングだの遅れて来ただの馬鹿丸出しの見苦しい言い訳に必死ですよね。
そしてこの投稿でも延期して延期して延期してと意味不明な言い訳が書かれていますよね。
これは地震予言界隈でよくあるパターンで、日付を出す→いつも起きない→「前兆が続いている」と延期、という定番の流れでしかありません、毎回これとか恥ずかしくないのかなレベルでしかありません。
実際、串田氏の予測も過去に何度も時期が変更されていますね。
３，ボケ老害の伝家の宝刀、過去の小さい地震を「暗号」と結びつけるのはまるっきり何の意味も無し
掲示板では2021/1/1 新島M4.7、2024/1/1 能登M7.6、2026/1/1 大阪M2.6、伊豆大島M4.3などを「暗号」のように並べていますが、地震学的にはこういう関連付けは根拠がありません。
理由としては、日本では 毎日数十回地震が起きるので後からパターンを作る、ボケ老害得意のこじつけが簡単だからです、なので実際にその妄想パターンで予測が成功した事など一度としてありませんよね（笑）。
４， 本当に重要な情報は政府の確率評価
日本の公式評価では例えば、近畿〜日本海側の活断層、30年以内にM7以上：16〜18%などの「長期確率」で評価されています。
つまりいつ起きるかは分からないしかし 長い期間では起きる可能性はある、という考え方です。
今回（3/18±2）も4日もあれば日本のどこかで地震は起きますが、そのインチキ予報などボケ老害と同じで誰の何の役にも立たないのは間違いないでしょう。
まあボケ老害はそもそも馬鹿な上にホラしか言えませんけどね。
おまけ：ボケ老害が崇拝するEVがゴミな理由（再掲載）
必死になって内容を地味に書き換えたようですが、それでも一千万の根拠には程遠いです。
（車の年間維持費は、軽自動車で約25〜30万円、普通車（コンパクト〜ミニバン）で約35〜50万円以上が目安です。）を追加したまでは良いとして、肝心のEVの年間維持費はどうしましたか？
しかもミニバンですら年間50万なら15年で750万、1000万って一体何の妄想数字なのでしょうか？やはり小学校低学年レベルの足し算引き算すら出来ませんでしたか（笑）？
電気自動車（EV）の場合の年間維持費は、車種や走行距離によって異なりますが、一般的には年間約15万円〜20万円程度が目安です。
ガソリン車と比較すると、燃料代（電気代）や税金の面で優遇されているため、年間で数万円から8万円ほど安くなる傾向にあります。
つまり最大でもEVの金額的なメリットは15年で120万程度です、一千万って一体どんな妄想をすれば出てくるのでしょうか？
維持費の主な内訳としては
電気代（燃料費）約3.5万〜5.2万円（走行距離8,000km〜10,000kmの場合）
自動車税約2.5万円（軽EVの場合は約10,800円。グリーン化特例の対象）
車検・点検費用 約4万〜6万円 2年に1回の車検費用を1年分に換算
任意保険約5万〜20万円（これは車両価格や等級により大きく変動）
合計（年間）約15万〜28万円もちろん車種（サクラやリーフ等）により異なります。
EVならではのメリット・デメリット。
メリットはやはり税制優遇と安い燃料費でしょう、エコカー減税などにより、自動車重量税が免税（0円）になるケースが多いです。
自宅の深夜電力を活用すれば、ガソリン代に比べて走行コストを大幅に抑えられます、エンジンオイル交換が不要なため、消耗品コストが低いです。
が、問題なのはその高額な部品交換です。
数年に一度、メインバッテリーの交換が必要になる場合があり、その費用は数十万円〜100万円以上と高額です、ただし、多くのメーカーが8年程度の保証を設けています。
頭の悪いボケ老害向けに説明しておきますが、これはメインバッテリーの耐用年数である（8年）以内にメインバッテリーがダメになれば保証で交換できる事もあると言う事で、8年超えても普通に使えていたら当たり前ですが自費交換です。
さらに全てのEVに共通するのは、車重が大容量バッテリー（200〜500kg）を搭載するため、同クラスのガソリン車よりも約200kg〜数百kg重くなるのが一般的です。軽自動車のEVでも1トンを超えるなど重量増が顕著で、この重さがタイヤの摩耗（4〜5倍）や道路への負担増、事故時の死亡・重傷リスクの向上につながると指摘されています、つまりEVだと早くて一年程度でタイヤ交換が必要となります。
こうなると10年使う前提になると、燃料代のメリットよりもバッテリーやタイヤの負担が大きく、EVの維持費はガソリン車と同等〜高くつくと言う事です。
単純な足し算引き算さえ出来ない馬鹿のボケ老害はそこら辺が全く分かっておられないみたいですね。
そんな簡単な事すら理解出来なかったから、メインバッテリーの交換すら出来ずに泣く泣く電動キックボードとか言う都会では使い物にならないゴミに乗り替えたのでしょう？
それを負け惜しみのように絶賛するとか恥ずかしくありませんか？
結論：例えば比較するのが軽自動車であってもEVの方が年間維持費が約10万程安いですが、8年で耐用年数を迎えるバッテリーが数十万〜100万の費用と早くて一年程で交換が必要なタイヤ（1本あたりの価格相場は軽自動車用で約5,000円〜、普通車用で約10,000円〜）等、高額な車両価格、充電時間の長さ（急速でも30分〜）、インフラ不足（特に地方）、ガソリン車より短い実用航続距離に加えて長距離走行や自宅充電が困難な環境では利便性が低下し、冬場は暖房使用で航続距離が大幅に減少します。
なので15年で120万とか何のメリットもありません、寧ろEVは乗れば乗る程マイナスにしかならないのは明白です、だから普通に車使う勢には全く売れないのです。
ボケ老害がどれだけ必死にアピールしようとEVが全く売れないのは当たり前でしかありません。
そもそもボケ老害が勧める物はゴミでしかありません。
|
No.257679 2026/03/17(Tue) 06:44:54
|
| ★ 今年は「延期して延期して延期して」 NEW / 漫画家・たつき諒先生は甘すぎる |
|
|
No.257678 2026/03/17(Tue) 06:27:27
|
| ★ (No Subject) NEW / ご冥福をお祈り申し上げます |
|
|
必死になって内容を地味に書き換えたようですが、それでも一千万の根拠には程遠いです。
（車の年間維持費は、軽自動車で約25〜30万円、普通車（コンパクト〜ミニバン）で約35〜50万円以上が目安です。）を追加したまでは良いとして、肝心のEVの年間維持費はどうしましたか？
電気自動車（EV）の場合の年間維持費は、車種や走行距離によって異なりますが、一般的には年間約15万円〜20万円程度が目安です。
ガソリン車と比較すると、燃料代（電気代）や税金の面で優遇されているため、年間で数万円から8万円ほど安くなる傾向にあります。
維持費の主な内訳としては
電気代（燃料費）約3.5万〜5.2万円（走行距離8,000km〜10,000kmの場合）
自動車税約2.5万円（軽EVの場合は約10,800円。グリーン化特例の対象）
車検・点検費用 約4万〜6万円 2年に1回の車検費用を1年分に換算
任意保険約5万〜20万円（これは車両価格や等級により大きく変動）
合計（年間）約15万〜28万円もちろん車種（サクラやリーフ等）により異なります。
EVならではのメリット・デメリット。
メリットはやはり税制優遇と安い燃料費でしょう、エコカー減税などにより、自動車重量税が免税（0円）になるケースが多いです。
自宅の深夜電力を活用すれば、ガソリン代に比べて走行コストを大幅に抑えられます、エンジンオイル交換が不要なため、消耗品コストが低いです。
が、問題なのはその高額な部品交換です。
数年に一度、メインバッテリーの交換が必要になる場合があり、その費用は数十万円〜100万円以上と高額です、ただし、多くのメーカーが8年程度の保証を設けています。
頭の悪いボケ老害向けに説明しておきますが、これはメインバッテリーの耐用年数である（8年）以内にメインバッテリーがダメになれば保証で交換できる事もあると言う事で、8年超えても普通に使えていたら当たり前ですが自費交換です。
さらに全てのEVに共通するのは、車重が大容量バッテリー（200〜500kg）を搭載するため、同クラスのガソリン車よりも約200kg〜数百kg重くなるのが一般的です。軽自動車のEVでも1トンを超えるなど重量増が顕著で、この重さがタイヤの摩耗（4〜5倍）や道路への負担増、事故時の死亡・重傷リスクの向上につながると指摘されています、つまりEVだと早くて一年程度でタイヤ交換が必要となります。
こうなると10年使う前提になると、燃料代のメリットよりもバッテリーやタイヤの負担が大きく、EVの維持費はガソリン車と同等〜高くつくと言う事です。
単純な足し算引き算さえ出来ない馬鹿のボケ老害はそこら辺が全く分かっておられないみたいですね。
結論：例えば比較するのが軽自動車であってもEVの方が年間維持費が約10万程安いですが、8年で耐用年数を迎えるバッテリーが数十万〜100万の費用と早くて一年程で交換が必要なタイヤ（1本あたりの価格相場は軽自動車用で約5,000円〜、普通車用で約10,000円〜）等、高額な車両価格、充電時間の長さ（急速でも30分〜）、インフラ不足（特に地方）、ガソリン車より短い実用航続距離に加えて長距離走行や自宅充電が困難な環境では利便性が低下し、冬場は暖房使用で航続距離が大幅に減少します。
ボケ老害がどれだけ必死にアピールしようとEVが全く売れないのは当たり前でしかありません。
そもそもボケ老害が勧める物はゴミでしかありません。
|
No.257677 2026/03/17(Tue) 06:24:35
|
| ★ 再掲 (1回目) NEW / 埼玉「うさぎ」 |
|
|
★ CASIO JS-25第2,DS-120第4に異常現象【厳重警戒】 NEW / 埼玉「うさぎ」
3/16 16:25点灯。上記電卓(電源はソーラーのみ)の前者に極めて、極めて、極めて稀な現象、後者に極めて稀な現象。
詳細はトチロー氏のホームページ内の「地震宏観現象と推測される事象研究(電気機器関連)掲示板」No.19033,No.19034。http://www.arcadia-jp.com/elec2/index.html
No.257671 2026/03/16(Mon) 21:12:42
|
No.257676 2026/03/17(Tue) 04:55:03
|
| ★ (No Subject) NEW / ご冥福をお祈り申し上げます |
|
|
うーん、それじゃダメですね
そもそも不安ビジネスのカモにしかなっていない馬鹿が何を言ったところで説得力など一ミリも無いのですが、にも関わらず電動キックボードとか言うゴミを未だに推す世間知らずっぷりは、ただただ笑うしかありません。
とは言っても車通りなど滅多にないローカルでは立ち型老人カートとして利便性が高いと言うことは理解出来ましたよ、良かったですね。
しかし以前にボケ老害は自慢の鉄くずEVのバッテリーが劣化して充電できなくなり、その交換費用が高すぎて廃車にした、と自ら語っていたのを忘れてしまいましたか？アルツハイマーって笑えますね。
で、折角ゴミ老害が必死に書いてくれたので、その文章のどこがおかしいのか？ひどく幼稚な論理矛盾・飛躍・数字トリックのせいで小学生すら騙すことは不可能であろうボケ老害文章を解説しますね。
１，「日本人の大半は無駄」→まずここに全く根拠がない
投稿の結論として日本人の大半は毎年数十万円くらい無駄な車を転がしているとしていますが、本文では車が必要な地域（地方・通勤・家族）公共交通の代替、業務利用、と言った各々の使い道などを一切考慮していません。
つまりボケ老害個人の生活スタイルを強引に日本人全体に一般化する、という典型的な 過度の一般化（hasty generalization） です。
そもそも日本一暇なボケ老害と同じ生活スタイルをしている人間などほぼ居ないでしょう（笑）
２、EVの特殊条件を一般車と比較している
ボケ老害はEV充電カード「月1500円」からの15年で1000万円メリットと書いていますが、これは特殊な優遇制度です。
普通の車の比較条件はガソリン車と通常の電気料金、さらには普通の走行距離と比較しないと無意味です。
つまり特殊条件 vs 一般条件という比較の不公平が丸見えなので、誰に対しても何の説得力もありません。
３，そもそも1000万円メリット計算が成立しない
15年で1000万円メリットという主張が抜け穴だらけで馬鹿過ぎます。単純計算すると1000万円 ÷ 15年＝ 年66万円
EVの充電優遇があったとしても、電気代や車両価格、それにボケ老害が車検を諦めた100万からする通常の耐用年数は8年程度の劣化して充電不能になるバッテリー。
さらには車検、保険を考えると年間66万円の差はありえません、それではサルも騙せませんよ。
そしてそもそもが新車時でさえ満充電で200kmも走れないボケ老害自慢のゴミEV（全く売れなかった日産のアレ）で得をすると主張する1000万の数字の根拠が示されていません。
４，車を「無駄」と言いながら全国旅行している
投稿者の過去の夢：365日毎日違う町で車中泊しながら全国一周
これは車を最大限利用するライフスタイルですよね？なのに結論は車は無駄ですか？
分かりますか？自分の利用価値と主張が矛盾していますよね？まぁいつもの事ですが（笑）
５，そして電動キックボードで代替できるという馬鹿過ぎる非現実（笑）
ボケ老害の現在の主張は電動キックボード（維持費1万円）
が、しかし電動キックボードは、都会では使い物にならないと言う事を除いても、雨に弱い、荷物が運べない、長距離不可、高齢者利用困難（これはクリア済み？）、冬は危険、等
つまり車の代替には程遠いです、そもそもボケ老害は理解出来るかどうか分からないけど比較対象が違います。
６， 江戸時代社会を理想化（意味不明）
投稿：江戸時代のように原油がいらない社会
これは典型的な 過去理想化バイアスと言う奴です。
江戸時代は移動は徒歩か馬、物流は極めて遅い、医療アクセス悪い、災害対応困難、と現代社会とは全く条件が違います。
７ 途中から広告になっている
最後にRICHBIT ES2 PROMakuake（笑）
これはただのゴミです、誰も買わないから値下がりする一方です。そもそも電動キックボードは日本では売れないオワコンと言われています。
つまりボケ老害の幼稚な書き込みの構造は
１，車は無駄と煽る→不安を作る、からの代替として商品提示
これは言ってみれば典型的な不安煽り型マーケティングですが、あまりにも説得力が無さ過ぎて寧ろ電動キックボードのネガキャンにしかなっていないのが悲しいですね。
で結局このボケ老害書き込みは論理よりも誘導型文章でしかありません、しかも何の説得力も感じられない酷くお粗末な出来です。
その構造は
1 車は無駄と断言
2 自分の体験談
3 江戸時代理想論
4 商品リンク
つまり結局は「車否定 → キックボード宣伝」という流れなのですが、結局電動キックボードなど利便性がクソだという以前にそもそもがダサイので誰も買わない（低学年の小学生位までは別）、と言うことをボケ老害は全く分かっていないのがとても悲しいですね。
まあその取ってつけたボケ老害程度しか洗脳出来ないレベルのゴミチャンネルも含めてご愁傷様です。
|
No.257675 2026/03/16(Mon) 23:28:33
|
| ★ 日本人の大半は毎年数十万円くらい無駄な車を転がしている NEW / 漫画家・たつき諒先生は甘すぎる |
|
|
車の年間維持費は、軽自動車で約25〜30万円、普通車（コンパクト〜ミニバン）で約35〜50万円以上が目安です。
数百万円の新車を買って10年なら250〜500万円＋（数百万円）ですが、ガソリンが爆上げしたら1000万円を超える出費になるかも知れません。
一ヶ月何百回充電しても1500円という嘘のようなEV専用充電カードが使えましたが、昨年15年目で廃止された事で愛車を廃車にしました。
EV普及の為の特権でしたが、15年で1000万円ものメリットはあり、一年365日毎日違う町で車中泊をしながら全国一周なんて夢も抱いてきましたが、今では自宅と別荘を往復するだけの数万円の電動キックボード（年間維持費1万円前後）が数年乗れたら大満足です。
https://www.freemile.jp/blog/maintenance-costs/
このようなライフスタイルさえ変えることが出来たら、10年で数百万円も節約する事が出来ますが、日本人の大半は毎年数十万円くらい無駄な車を転がしているとしか思えません。
江戸時代がそうだったように、原油なんて一滴もいらない日本社会だって不可能ではありませんが、令和新選組なら幕末（1863〜1869年）のライフスタイルに学ぶべきでしょう。
累計販売12,000台以上！特定小型原付電動キックボードRICHBITから新作！
https://www.makuake.com/project/richbit_es2pro/
【先行販売47%オフ】Makuake限定で5万円台から！350Wで最長航続距離は約50km、国土交通省による認証取得済み【RICH BIT ES2 PRO】
|
No.257674 2026/03/16(Mon) 22:45:14
|
| ★ (No Subject) NEW / ご冥福をお祈り申し上げます |
|
|
うーん、不安ビジネスのカモでしかないボケ老害の書き込みは相変わらずゴミですね、いつまでやるんですか？その意味不明なデータの張り付け（笑）
それだけ必死に張り付けているのだから、誰かしら見てくれると良いですね。
でも不安ビジネスのカモでしかないボケ老害のような馬鹿が意味不明なデータを執拗に貼り付けてくるのには、馬鹿だと言う以外にも理由があります、以下にその心理を解説しますね。
ネット上の掲示板やSNSにおいて、脈絡のない数字、事実、専門用語、あるいは特定の文字列を大量に羅列する書き込みは、主に自閉スペクトラム症（ASD）や学習障害（LD）の傾向がある方の特性として見られることがあります。
これはコミュニケーションの目的が「相手に情報を伝える」ことではなく、「自分の世界観を表現する」や「安心感を得る」ことにある場合に発生しやすい特徴です。
主な特徴は以下の通りです。
1. こだわり・反復行動（ASDの特性）
同じパターンへの固執: 特定の数字、URL、文字、ニュースタイトルなどを規則的に、あるいは無限に羅列する。
事実のみの提示: 自分の感情や主観を交えず、客観的な事実やデータを列挙する傾向がある。
文脈の無視: スレッドの話題に関係なく、自分の入力したい情報を羅列する。
2. コミュニケーションの独特さ（ASDの特性）
相手の意図を汲み取れない: 相手が求めている情報ではなく、自分が「知っていること」「好きなこと」を一方的に提示する。
対人関係の距離感: 相手に対する関心が薄く、対話のキャッチボールではなく「一方的な情報の投下」になる。
文字の羅列による安心感: 記号やデータの羅列自体に集中し、自己満足や安心感を得ている。
3. 言語・記述の特性（学習障害やLDの傾向）
文脈構成の苦手さ: 文章の構成力や明確さが欠けるため、文章で意見をまとめるよりも、断片的なデータを羅列する方が容易である場合がある。
思考の整理が困難: 情報がうまく整理できず、思ったことをそのまま書き連ねてしまう。
注意点
これらの行動は、故意の荒らし行為（トロール）とは異なり、本人には「迷惑をかけている」という認識が薄く、むしろ自身の特性に基づいたコミュニケーション行動である可能性が高いです。
|
No.257673 2026/03/16(Mon) 22:04:41
|
| ★ 2026年３月15日に「最大震度４」の地震が発生した「熊本県」でいったい何が起きているのか NEW / 牡丹鍋 |
|
|
★水俣市で震度4…九州新幹線が一時運転を見合わせ 震度1以上の地震が10回（YouTube）
■気になる地震リスト
-----------------------------------------------------------------------------------------
2026年03月16日11時45分 熊本県天草・芦北地方 深さ10km M1.6 震度１
2026年03月16日07時55分 熊本県天草・芦北地方 深さ10km M1.7 震度１
2026年03月16日06時01分 熊本県天草・芦北地方 深さ10km M2.3 震度２
2026年03月16日05時37分 熊本県天草・芦北地方 深さ10km M2.5 震度２
2026年03月16日03時52分 熊本県天草・芦北地方 深さ10km M2.1 震度１
2026年03月16日01時59分 熊本県天草・芦北地方 深さごく浅い M1.9 震度１
2026年03月16日00時08分 熊本県天草・芦北地方 深さ10km M2.6 震度２
2026年03月15日23時42分 熊本県天草・芦北地方 深さごく浅い M2.0 震度１
2026年03月15日23時31分 熊本県天草・芦北地方 深さ10km M2.4 震度１
2026年03月15日23時10分 熊本県天草・芦北地方 深さ10km M4.0 震度４
2026年03月13日07時47分 熊本県阿蘇地方 深さごく浅い M2.2 震度１
2026年03月06日23時19分 熊本県阿蘇地方 深さ10km M2.7 震度２
-----------------------------------------------------------------------------------------
※出典：気象庁「地震情報」
★水俣市で震度４ 停電で九州新幹線 一時時運行を見合わせ【熊本】 (26/03/16 12:00)（YouTube）
下の表は、1995年と2025年時点での「熊本県」にあるすべての市町村の「0歳〜49歳の日本人」の数をならべたものです。
■「熊本県」にある市町村の「0歳〜49歳の日本人」減少率ランキング（1995年→2025年）
-----------------------------------------------------------------------------------------
日本人 0〜49歳 熊本県球磨村【1995年】3026人→【2025年】792人(-73.83%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県五木村【1995年】993人→【2025年】277人(-72.10%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県山都町【1995年】1万2573人→【2025年】3757人(-70.12%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県上天草市【1995年】2万3006人→【2025年】8154人(-64.56%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県芦北町【1995年】1万3535人→【2025年】4932人(-63.56%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県美里町【1995年】7550人→【2025年】2762人(-63.42%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県多良木町【1995年】7599人→【2025年】2944人(-61.26%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県苓北町【1995年】5402人→【2025年】2097人(-61.18%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県小国町【1995年】5642人→【2025年】2238人(-60.33%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県湯前町【1995年】2918人→【2025年】1164人(-60.11%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県相良村【1995年】3430人→【2025年】1399人(-59.21%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県天草市【1995年】6万3610人→【2025年】2万6256人(-58.72%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県水俣市【1995年】1万9341人→【2025年】8046人(-58.40%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県水上村【1995年】1611人→【2025年】672人(-58.29%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県津奈木町【1995年】3238人→【2025年】1439人(-55.56%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県和水町【1995年】7396人→【2025年】3300人(-55.38%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県高森町【1995年】4569人→【2025年】2044人(-55.26%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県氷川町【1995年】8941人→【2025年】4064人(-54.55%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県南関町【1995年】6872人→【2025年】3148人(-54.19%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県産山村【1995年】1011人→【2025年】465人(-54.01%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県阿蘇市【1995年】1万8912人→【2025年】9313人(-50.76%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県南阿蘇村【1995年】7213人→【2025年】3580人(-50.37%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県あさぎり町【1995年】1万1386人→【2025年】5671人(-50.19%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県人吉市【1995年】2万3879人→【2025年】1万2095人(-49.35%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県南小国町【1995年】2762人→【2025年】1472人(-46.71%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県山鹿市【1995年】3万6775人→【2025年】1万9852人(-46.02%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県長洲町【1995年】1万1652人→【2025年】6303人(-45.91%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県山江村【1995年】2578人→【2025年】1405人(-45.50%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県八代市【1995年】8万9824人→【2025年】5万0754人(-43.50%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県甲佐町【1995年】7150人→【2025年】4042人(-43.47%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県錦町【1995年】7919人→【2025年】4620人(-41.66%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県玉名市【1995年】4万5342人→【2025年】2万7326人(-39.73%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県宇城市【1995年】3万9861人→【2025年】2万4999人(-37.28%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県玉東町【1995年】3643人→【2025年】2287人(-37.22%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県荒尾市【1995年】3万4337人→【2025年】2万1833人(-36.42%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県菊池市【1995年】3万2621人→【2025年】2万0837人(-36.12%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県御船町【1995年】1万1516人→【2025年】8158人(-29.16%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県宇土市【1995年】2万2123人→【2025年】1万7206人(-22.23%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県熊本市【1995年】47万1217人→【2025年】37万6623人(-20.07%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県益城町【1995年】2万0030人→【2025年】1万7834人(-10.96%)▼
日本人 0〜49歳 熊本県西原村【1995年】3156人→【2025年】3273人(+3.71%)△
日本人 0〜49歳 熊本県大津町【1995年】1万7816人→【2025年】2万0540人(+15.29%)△
日本人 0〜49歳 熊本県合志市【1995年】3万1472人→【2025年】3万7650人(+19.63%)△
日本人 0〜49歳 熊本県嘉島町【1995年】4519人→【2025年】5819人(+28.77%)△
日本人 0〜49歳 熊本県菊陽町【1995年】1万8445人→【2025年】2万5637人(+38.99%)△
日本人 0〜49歳 熊本県全体【1995年】117万8411人→【2025年】80万9079人(-31.34%)▼
-----------------------------------------------------------------------------------------
※△…増加、▼…減少
※住民基本台帳に登録されている日本人（日本国籍者）
※1995年3月31日と2025年1月1日時点
※1995年の数値は現在の市町村域にあたるエリアのもの
※出典：総務省「住民基本台帳に基づく人口」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
上の表を見てもわかるように、1995年から2025年までの30年のあいだに「熊本県球磨村」で「0歳〜49歳の日本人」が「73.83%」も減っています。
また、1995年から2025年までの30年のあいだに「熊本県五木村」で「0歳〜49歳の日本人」が「72.10%」も減っています。
★87歳女性が1人で暮らす住宅全焼 焼け跡から性別不明の遺体見つかる 熊本市北区（YouTube）
下の表は、1995年と2025年時点での「熊本県」にあるすべての市町村の「50歳以上の日本人」の数をならべたものです。
■「熊本県」にある市町村の「50歳以上の日本人」増加率ランキング（1995年→2025年）
-----------------------------------------------------------------------------------------
日本人 50歳以上 熊本県菊陽町【1995年】7216人→【2025年】1万7092人(+136.86%)△
日本人 50歳以上 熊本県合志市【1995年】1万4564人→【2025年】2万6792人(+83.96%)△
日本人 50歳以上 熊本県大津町【1995年】8365人→【2025年】1万4744人(+76.26%)△
日本人 50歳以上 熊本県西原村【1995年】2202人→【2025年】3606人(+63.76%)△
日本人 50歳以上 熊本県熊本市【1995年】21万7419人→【2025年】34万4091人(+58.26%)△
日本人 50歳以上 熊本県益城町【1995年】1万0571人→【2025年】1万6051人(+51.84%)△
日本人 50歳以上 熊本県宇土市【1995年】1万3269人→【2025年】1万8502人(+39.44%)△
日本人 50歳以上 熊本県嘉島町【1995年】3091人→【2025年】4259人(+37.79%)△
日本人 50歳以上 熊本県長洲町【1995年】6552人→【2025年】8132人(+24.11%)△
日本人 50歳以上 熊本県御船町【1995年】7311人→【2025年】8935人(+22.21%)△
日本人 50歳以上 熊本県宇城市【1995年】2万4968人→【2025年】3万0381人(+21.68%)△
日本人 50歳以上 熊本県錦町【1995年】4388人→【2025年】5300人(+20.78%)△
日本人 50歳以上 熊本県南阿蘇村【1995年】5222人→【2025年】6258人(+19.84%)△
日本人 50歳以上 熊本県菊池市【1995年】2万0637人→【2025年】2万4327人(+17.88%)△
日本人 50歳以上 熊本県玉名市【1995年】2万8979人→【2025年】3万3863人(+16.85%)△
日本人 50歳以上 熊本県八代市【1995年】5万6076人→【2025年】6万5273人(+16.40%)△
日本人 50歳以上 熊本県荒尾市【1995年】2万3939人→【2025年】2万6753人(+11.75%)△
日本人 50歳以上 熊本県氷川町【1995年】5794人→【2025年】6404人(+10.53%)△
日本人 50歳以上 熊本県人吉市【1995年】1万5695人→【2025年】1万7263人(+9.99%)△
日本人 50歳以上 熊本県あさぎり町【1995年】7606人→【2025年】8176人(+7.49%)△
日本人 50歳以上 熊本県玉東町【1995年】2617人→【2025年】2809人(+7.34%)△
日本人 50歳以上 熊本県阿蘇市【1995年】1万3154人→【2025年】1万4053人(+6.83%)△
日本人 50歳以上 熊本県山鹿市【1995年】2万5983人→【2025年】2万7593人(+6.20%)△
日本人 50歳以上 熊本県山江村【1995年】1679人→【2025年】1749人(+4.17%)△
日本人 50歳以上 熊本県高森町【1995年】3543人→【2025年】3631人(+2.48%)△
日本人 50歳以上 熊本県甲佐町【1995年】5639人→【2025年】5765人(+2.23%)△
日本人 50歳以上 熊本県相良村【1995年】2534人→【2025年】2520人(-0.55%)▼
日本人 50歳以上 熊本県津奈木町【1995年】2733人→【2025年】2654人(-2.89%)▼
日本人 50歳以上 熊本県水俣市【1995年】1万3907人→【2025年】1万3427人(-3.45%)▼
日本人 50歳以上 熊本県苓北町【1995年】4207人→【2025年】4031人(-4.18%)▼
日本人 50歳以上 熊本県天草市【1995年】4万7065人→【2025年】4万5039人(-4.30%)▼
日本人 50歳以上 熊本県多良木町【1995年】5577人→【2025年】5315人(-4.70%)▼
日本人 50歳以上 熊本県上天草市【1995年】1万6046人→【2025年】1万5252人(-4.95%)▼
日本人 50歳以上 熊本県産山村【1995年】887人→【2025年】834人(-5.98%)▼
日本人 50歳以上 熊本県南小国町【1995年】2260人→【2025年】2121人(-6.15%)▼
日本人 50歳以上 熊本県南関町【1995年】5605人→【2025年】5253人(-6.28%)▼
日本人 50歳以上 熊本県小国町【1995年】4322人→【2025年】3962人(-8.33%)▼
日本人 50歳以上 熊本県芦北町【1995年】1万0992人→【2025年】9867人(-10.23%)▼
日本人 50歳以上 熊本県和水町【1995年】6306人→【2025年】5607人(-11.08%)▼
日本人 50歳以上 熊本県湯前町【1995年】2563人→【2025年】2272人(-11.35%)▼
日本人 50歳以上 熊本県美里町【1995年】6551人→【2025年】5751人(-12.21%)▼
日本人 50歳以上 熊本県水上村【1995年】1454人→【2025年】1251人(-13.96%)▼
日本人 50歳以上 熊本県山都町【1995年】1万0612人→【2025年】8943人(-15.73%)▼
日本人 50歳以上 熊本県五木村【1995年】918人→【2025年】645人(-29.74%)▼
日本人 50歳以上 熊本県球磨村【1995年】2867人→【2025年】1852人(-35.40%)▼
日本人 50歳以上 熊本県全体【1995年】68万3885人→【2025年】87万8398人(+28.44%)△
-----------------------------------------------------------------------------------------
※△…増加、▼…減少
※住民基本台帳に登録されている日本人（日本国籍者）
※1995年3月31日と2025年1月1日時点
※1995年の数値は現在の市町村域にあたるエリアのもの
※出典：総務省「住民基本台帳に基づく人口」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
上の表を見てもわかるように、1995年から2025年までの30年のあいだに「熊本県菊陽町」で「50歳以上の日本人」が「136.86%」も増えています。
また、1995年から2025年までの30年のあいだに「熊本県合志市」で「50歳以上の日本人」が「83.96%」増えています。
★阿蘇市で住宅全焼 焼け跡から遺体見つかる（YouTube）
下の表は、1995年と2025年時点での「熊本県」にあるすべての市町村の「日本人の総人口」をならべたものです。
■「熊本県」にある市町村の「日本人の総人口」減少率ランキング（1995年→2025年）
-----------------------------------------------------------------------------------------
日本人 総人口 熊本県球磨村【1995年】5893人→【2025年】2644人(-55.13%)▼
日本人 総人口 熊本県五木村【1995年】1911人→【2025年】922人(-51.75%)▼
日本人 総人口 熊本県山都町【1995年】2万3185人→【2025年】1万2700人(-45.22%)▼
日本人 総人口 熊本県上天草市【1995年】3万9052人→【2025年】2万3406人(-40.06%)▼
日本人 総人口 熊本県芦北町【1995年】2万4527人→【2025年】1万4799人(-39.66%)▼
日本人 総人口 熊本県美里町【1995年】1万4101人→【2025年】8513人(-39.63%)▼
日本人 総人口 熊本県小国町【1995年】9964人→【2025年】6200人(-37.78%)▼
日本人 総人口 熊本県多良木町【1995年】1万3176人→【2025年】8259人(-37.32%)▼
日本人 総人口 熊本県湯前町【1995年】5481人→【2025年】3436人(-37.31%)▼
日本人 総人口 熊本県水上村【1995年】3065人→【2025年】1923人(-37.26%)▼
日本人 総人口 熊本県苓北町【1995年】9609人→【2025年】6128人(-36.23%)▼
日本人 総人口 熊本県天草市【1995年】11万0675人→【2025年】7万1295人(-35.58%)▼
日本人 総人口 熊本県水俣市【1995年】3万3248人→【2025年】2万1473人(-35.42%)▼
日本人 総人口 熊本県和水町【1995年】1万3702人→【2025年】8907人(-34.99%)▼
日本人 総人口 熊本県相良村【1995年】5964人→【2025年】3919人(-34.29%)▼
日本人 総人口 熊本県南関町【1995年】1万2477人→【2025年】8401人(-32.67%)▼
日本人 総人口 熊本県産山村【1995年】1898人→【2025年】1299人(-31.56%)▼
日本人 総人口 熊本県津奈木町【1995年】5971人→【2025年】4093人(-31.45%)▼
日本人 総人口 熊本県高森町【1995年】8112人→【2025年】5675人(-30.04%)▼
日本人 総人口 熊本県氷川町【1995年】1万4735人→【2025年】1万0468人(-28.96%)▼
日本人 総人口 熊本県南小国町【1995年】5022人→【2025年】3593人(-28.45%)▼
日本人 総人口 熊本県阿蘇市【1995年】3万2066人→【2025年】2万3366人(-27.13%)▼
日本人 総人口 熊本県あさぎり町【1995年】1万8992人→【2025年】1万3847人(-27.09%)▼
日本人 総人口 熊本県山江村【1995年】4257人→【2025年】3154人(-25.91%)▼
日本人 総人口 熊本県人吉市【1995年】3万9574人→【2025年】2万9358人(-25.81%)▼
日本人 総人口 熊本県山鹿市【1995年】6万2758人→【2025年】4万7445人(-24.40%)▼
日本人 総人口 熊本県甲佐町【1995年】1万2789人→【2025年】9807人(-23.32%)▼
日本人 総人口 熊本県南阿蘇村【1995年】1万2435人→【2025年】9838人(-20.88%)▼
日本人 総人口 熊本県長洲町【1995年】1万8204人→【2025年】1万4435人(-20.70%)▼
日本人 総人口 熊本県八代市【1995年】14万5900人→【2025年】11万6027人(-20.47%)▼
日本人 総人口 熊本県錦町【1995年】1万2307人→【2025年】9920人(-19.40%)▼
日本人 総人口 熊本県玉東町【1995年】6260人→【2025年】5096人(-18.59%)▼
日本人 総人口 熊本県玉名市【1995年】7万4321人→【2025年】6万1189人(-17.67%)▼
日本人 総人口 熊本県荒尾市【1995年】5万8276人→【2025年】4万8586人(-16.63%)▼
日本人 総人口 熊本県菊池市【1995年】5万3258人→【2025年】4万5164人(-15.20%)▼
日本人 総人口 熊本県宇城市【1995年】6万4829人→【2025年】5万5380人(-14.58%)▼
日本人 総人口 熊本県御船町【1995年】1万8827人→【2025年】1万7093人(-9.21%)▼
日本人 総人口 熊本県宇土市【1995年】3万5392人→【2025年】3万5708人(+0.89%)△
日本人 総人口 熊本県熊本市【1995年】68万8636人→【2025年】72万0714人(+4.66%)△
日本人 総人口 熊本県益城町【1995年】3万0601人→【2025年】3万3885人(+10.73%)△
日本人 総人口 熊本県西原村【1995年】5358人→【2025年】6879人(+28.39%)△
日本人 総人口 熊本県嘉島町【1995年】7610人→【2025年】1万0078人(+32.43%)△
日本人 総人口 熊本県大津町【1995年】2万6181人→【2025年】3万5284人(+34.77%)△
日本人 総人口 熊本県合志市【1995年】4万6036人→【2025年】6万4442人(+39.98%)△
日本人 総人口 熊本県菊陽町【1995年】2万5661人→【2025年】4万2729人(+66.51%)△
日本人 総人口 熊本県全体【1995年】186万2296人→【2025年】168万7477人(-9.39%)▼
-----------------------------------------------------------------------------------------
※△…増加、▼…減少
※住民基本台帳に登録されている日本人（日本国籍者）
※1995年3月31日と2025年1月1日時点
※1995年の数値は現在の市町村域にあたるエリアのもの
※出典：総務省「住民基本台帳に基づく人口」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
上の表を見てもわかるように、1995年から2025年までの30年のあいだに「熊本県球磨村」で「日本人の総人口」が「55.13%」も減っています。
また、1995年から2025年までの30年のあいだに「熊本県五木村」で「日本人の総人口」が「51.75%」も減っています。
★「車燃えながら走っている」焼き芋の移動販売トラック そのまま消防署へ 熊本（YouTube）
下の表は、1995年と2025年時点での「熊本県」にあるすべての市町村の「0歳〜19歳の日本人」の数をならべたものです。
■「熊本県」にある市町村の「0歳〜19歳の日本人」減少率ランキング（1995年→2025年）
-----------------------------------------------------------------------------------------
日本人 0〜19歳 熊本県五木村【1995年】382人→【2025年】83人(-78.27%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県球磨村【1995年】1221人→【2025年】300人(-75.43%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県山都町【1995年】5117人→【2025年】1420人(-72.25%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県美里町【1995年】2941人→【2025年】914人(-68.92%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県上天草市【1995年】9263人→【2025年】3021人(-67.39%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県芦北町【1995年】5463人→【2025年】1876人(-65.66%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県小国町【1995年】2256人→【2025年】825人(-63.43%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県苓北町【1995年】2195人→【2025年】823人(-62.51%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県多良木町【1995年】3095人→【2025年】1182人(-61.81%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県相良村【1995年】1427人→【2025年】551人(-61.39%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県湯前町【1995年】1203人→【2025年】468人(-61.10%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県天草市【1995年】2万5915人→【2025年】1万0088人(-61.07%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県水俣市【1995年】7754人→【2025年】3038人(-60.82%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県南関町【1995年】2752人→【2025年】1125人(-59.12%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県和水町【1995年】2987人→【2025年】1229人(-58.86%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県津奈木町【1995年】1315人→【2025年】548人(-58.33%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県高森町【1995年】1843人→【2025年】770人(-58.22%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県氷川町【1995年】3519人→【2025年】1527人(-56.61%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県産山村【1995年】420人→【2025年】184人(-56.19%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県水上村【1995年】669人→【2025年】294人(-56.05%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県南小国町【1995年】1155人→【2025年】520人(-54.98%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県阿蘇市【1995年】7406人→【2025年】3376人(-54.42%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県人吉市【1995年】9560人→【2025年】4583人(-52.06%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県あさぎり町【1995年】4817人→【2025年】2316人(-51.92%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県南阿蘇村【1995年】2721人→【2025年】1371人(-49.61%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県長洲町【1995年】4573人→【2025年】2330人(-49.05%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県山鹿市【1995年】1万4541人→【2025年】7436人(-48.86%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県八代市【1995年】3万4713人→【2025年】1万8599人(-46.42%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県錦町【1995年】3407人→【2025年】1839人(-46.02%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県山江村【1995年】1102人→【2025年】626人(-43.19%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県玉名市【1995年】1万7803人→【2025年】1万0168人(-42.89%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県甲佐町【1995年】2735人→【2025年】1602人(-41.43%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県菊池市【1995年】1万3069人→【2025年】7712人(-40.99%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県宇城市【1995年】1万5536人→【2025年】9341人(-39.88%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県荒尾市【1995年】1万3249人→【2025年】8025人(-39.43%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県玉東町【1995年】1451人→【2025年】959人(-33.91%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県御船町【1995年】4426人→【2025年】3151人(-28.81%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県宇土市【1995年】8452人→【2025年】6430人(-23.92%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県熊本市【1995年】17万0785人→【2025年】13万0982人(-23.31%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県益城町【1995年】7639人→【2025年】7111人(-6.91%)▼
日本人 0〜19歳 熊本県西原村【1995年】1237人→【2025年】1256人(+1.54%)△
日本人 0〜19歳 熊本県大津町【1995年】7085人→【2025年】7669人(+8.24%)△
日本人 0〜19歳 熊本県合志市【1995年】1万2472人→【2025年】1万5431人(+23.73%)△
日本人 0〜19歳 熊本県菊陽町【1995年】7305人→【2025年】9434人(+29.14%)△
日本人 0〜19歳 熊本県嘉島町【1995年】1665人→【2025年】2381人(+43.00%)△
日本人 0〜19歳 熊本県全体【1995年】45万0641人→【2025年】29万4914人(-34.56%)▼
-----------------------------------------------------------------------------------------
※△…増加、▼…減少
※住民基本台帳に登録されている日本人（日本国籍者）
※1995年3月31日と2025年1月1日時点
※1995年の数値は現在の市町村域にあたるエリアのもの
※出典：総務省「住民基本台帳に基づく人口」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
上の表を見てもわかるように、1995年から2025年までの30年のあいだに「熊本県五木村」で「0歳〜19歳の日本人」が「78.27%」も減っています。
また、1995年から2025年までの30年のあいだに「熊本県球磨村」で「0歳〜19歳の日本人」が「75.43%」も減っています。
「年齢別人口」に興味のある人は、総務省が運営している政府統計サイト「e-Stat」でお住まいの市区町村のデータを調べてみるといいかもしれません。
なお、ホームページで最新の「年齢別人口」を公開している市区町村もあります。
★「仏壇が燃えて煙が」熊本県合志市で住宅火事 逃げ遅れた90代女性死亡 70代娘は無事（YouTube）
■「北海道」「東京都」「神奈川県」「熊本県」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）（1947年〜）
------------------------------------------------------------------------------------------
1947年 出生数【北海道】14万1577人【東京】15万7306人【神奈川】7万4699人【熊本】6万1213人
1948年 出生数【北海道】15万3210人【東京】16万1476人【神奈川】7万2569人【熊本】6万0456人
1949年 出生数【北海道】16万4640人【東京】16万7697人【神奈川】7万4597人【熊本】6万2911人
1950年 出生数【北海道】14万7055人【東京】14万8423人【神奈川】6万5719人【熊本】5万5372人
1951年 出生数【北海道】13万6014人【東京】13万7295人【神奈川】5万9971人【熊本】5万1997人
1952年 出生数【北海道】12万9840人【東京】13万3336人【神奈川】5万6541人【熊本】4万8655人
1953年 出生数【北海道】11万9212人【東京】12万5859人【神奈川】5万3048人【熊本】4万5198人
1954年 出生数【北海道】11万0354人【東京】12万6303人【神奈川】5万2359人【熊本】4万3108人
1955年 出生数【北海道】10万3678人【東京】12万7847人【神奈川】5万1786人【熊本】4万2164人
1956年 出生数【北海道】9万8863人【東京】12万7153人【神奈川】5万0714人【熊本】4万0376人
1957年 出生数【北海道】9万3181人【東京】13万1115人【神奈川】5万1124人【熊本】3万6132人
1958年 出生数【北海道】9万4427人【東京】14万6080人【神奈川】5万4954人【熊本】3万6954人
1959年 出生数【北海道】9万5324人【東京】15万2933人【神奈川】5万7246人【熊本】3万5210人
1960年 出生数【北海道】9万3852人【東京】16万4826人【神奈川】6万0704人【熊本】3万3005人
1961年 出生数【北海道】9万2401人【東京】17万2128人【神奈川】6万5034人【熊本】3万1346人
1962年 出生数【北海道】9万1949人【東京】18万3009人【神奈川】6万9982人【熊本】3万0111人
1963年 出生数【北海道】9万3326人【東京】19万3553人【神奈川】7万6175人【熊本】2万9478人
1964年 出生数【北海道】9万2800人【東京】20万7567人【神奈川】8万5101人【熊本】2万9018人
1965年 出生数【北海道】9万6666人【東京】22万5492人【神奈川】9万7386人【熊本】2万8920人
1966年 出生数【北海道】7万4230人【東京】17万7354人【神奈川】7万7093人【熊本】2万2578人
1967年 出生数【北海道】9万9012人【東京】23万5583人【神奈川】11万0998人【熊本】2万9458人
1968年 出生数【北海道】9万3410人【東京】22万9042人【神奈川】11万1200人【熊本】2万6804人
1969年 出生数【北海道】9万2477人【東京】22万9174人【神奈川】11万6708人【熊本】2万6027人
1970年 出生数【北海道】9万1867人【東京】22万9687人【神奈川】12万3714人【熊本】2万5112人
1971年 出生数【北海道】9万3568人【東京】23万2695人【神奈川】13万0245人【熊本】2万5210人
1972年 出生数【北海道】9万5200人【東京】23万0584人【神奈川】13万3642人【熊本】2万5470人
1973年 出生数【北海道】9万5104人【東京】22万6372人【神奈川】13万6389人【熊本】2万6433人
1974年 出生数【北海道】9万4356人【東京】20万9244人【神奈川】12万8800人【熊本】2万6144人
1975年 出生数【北海道】8万9631人【東京】18万6701人【神奈川】11万8656人【熊本】2万5596人
1976年 出生数【北海道】8万6335人【東京】17万3538人【神奈川】11万3725人【熊本】2万5572人
1977年 出生数【北海道】8万3020人【東京】16万4459人【神奈川】10万8479人【熊本】2万4925人
1978年 出生数【北海道】8万2012人【東京】15万7066人【神奈川】10万4523人【熊本】2万4724人
1979年 出生数【北海道】7万8956人【東京】14万8543人【神奈川】10万0103人【熊本】2万4990人
1980年 出生数【北海道】7万5526人【東京】13万9953人【神奈川】9万4356人【熊本】2万4446人
1981年 出生数【北海道】7万2380人【東京】13万6753人【神奈川】9万2221人【熊本】2万4287人
1982年 出生数【北海道】7万2828人【東京】13万3777人【神奈川】9万0818人【熊本】2万3810人
1983年 出生数【北海道】7万2017人【東京】13万2052人【神奈川】9万0575人【熊本】2万3929人
1984年 出生数【北海道】7万0210人【東京】13万1151人【神奈川】8万8504人【熊本】2万4223人
1985年 出生数【北海道】6万6413人【東京】12万6178人【神奈川】8万6101人【熊本】2万3183人
1986年 出生数【北海道】6万3947人【東京】12万1745人【神奈川】8万3485人【熊本】2万2427人
1987年 出生数【北海道】6万1219人【東京】11万8509人【神奈川】8万3295人【熊本】2万1524人
1988年 出生数【北海道】5万9211人【東京】11万4422人【神奈川】8万4023人【熊本】2万0724人
1989年 出生数【北海道】5万5251人【東京】10万6480人【神奈川】7万9184人【熊本】1万9702人
1990年 出生数【北海道】5万4428人【東京】10万3983人【神奈川】7万9437人【熊本】1万8992人
1991年 出生数【北海道】5万3909人【東京】10万3226人【神奈川】8万0911人【熊本】1万9004人
1992年 出生数【北海道】5万3121人【東京】10万0965人【神奈川】7万9805人【熊本】1万8571人
1993年 出生数【北海道】5万0925人【東京】9万8291人【神奈川】7万9552人【熊本】1万8257人
1994年 出生数【北海道】5万2522人【東京】10万1998人【神奈川】8万3868人【熊本】1万8521人
1995年 出生数【北海道】4万9950人【東京】9万6823人【神奈川】8万0692人【熊本】1万7895人
1996年 出生数【北海道】4万9784人【東京】9万7954人【神奈川】8万2092人【熊本】1万8035人
1997年 出生数【北海道】4万8912人【東京】9万7906人【神奈川】8万1699人【熊本】1万7451人
1998年 出生数【北海道】4万9065人【東京】9万8960人【神奈川】8万3104人【熊本】1万7443人
1999年 出生数【北海道】4万6680人【東京】9万7959人【神奈川】8万1792人【熊本】1万7109人
2000年 出生数【北海道】4万6780人【東京】10万0209人【神奈川】8万2906人【熊本】1万7262人
2001年 出生数【北海道】4万6236人【東京】9万8421人【神奈川】8万1839人【熊本】1万6960人
2002年 出生数【北海道】4万6101人【東京】10万0118人【神奈川】8万1498人【熊本】1万6839人
2003年 出生数【北海道】4万4939人【東京】9万8534人【神奈川】8万0262人【熊本】1万6339人
2004年 出生数【北海道】4万4020人【東京】9万9272人【神奈川】7万9441人【熊本】1万6313人
2005年 出生数【北海道】4万1420人【東京】9万6542人【神奈川】7万6196人【熊本】1万5645人
2006年 出生数【北海道】4万2204人【東京】10万1674人【神奈川】7万9118人【熊本】1万6189人
2007年 出生数【北海道】4万1550人【東京】10万3837人【神奈川】7万9193人【熊本】1万6307人
2008年 出生数【北海道】4万1074人【東京】10万6015人【神奈川】7万9179人【熊本】1万6462人
2009年 出生数【北海道】4万0165人【東京】10万6613人【神奈川】7万8057人【熊本】1万6221人
2010年 出生数【北海道】4万0158人【東京】10万8135人【神奈川】7万8077人【熊本】1万6246人
2011年 出生数【北海道】3万9292人【東京】10万6027人【神奈川】7万6000人【熊本】1万6118人
2012年 出生数【北海道】3万8686人【東京】10万7401人【神奈川】7万5477人【熊本】1万5996人
2013年 出生数【北海道】3万8190人【東京】10万9986人【神奈川】7万4320人【熊本】1万5954人
2014年 出生数【北海道】3万7058人【東京】11万0629人【神奈川】7万2997人【熊本】1万5558人
2015年 出生数【北海道】3万6696人【東京】11万3194人【神奈川】7万3476人【熊本】1万5577人
2016年 出生数【北海道】3万5129人【東京】11万1964人【神奈川】7万0649人【熊本】1万4896人
2017年 出生数【北海道】3万4058人【東京】10万8990人【神奈川】6万8133人【熊本】1万4657人
2018年 出生数【北海道】3万2642人【東京】10万7150人【神奈川】6万6564人【熊本】1万4301人
2019年 出生数【北海道】3万1020人【東京】10万1818人【神奈川】6万3035人【熊本】1万3305人
2020年 出生数【北海道】2万9523人【東京】9万9661人【神奈川】6万0865人【熊本】1万3011人
2021年 出生数【北海道】2万8762人【東京】9万5404人【神奈川】5万8836人【熊本】1万2670人
2022年 出生数【北海道】2万6407人【東京】9万1097人【神奈川】5万6498人【熊本】1万1875人
2023年 出生数【北海道】2万4430人【東京】8万6348人【神奈川】5万3991人【熊本】1万1189人
2024年 出生数【北海道】2万2658人【東京】8万4207人【神奈川】5万1423人【熊本】1万0337人
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
上の表を見てもわかるように、都会の「東京」や「神奈川」では「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）が起きましたが、田舎の「北海道」や「熊本」では「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）が起きませんでした。
理由は簡単で、高度成長期だった1960年代〜1970年代に「田舎」から「都会」へ出て行ったたくさんの若者が、「都会」で結婚して子供をたくさん生んだからです。
若者が出て行った「田舎」では子供が増えなくて、若者がたくさん入ってきた「都会」では子供がたくさん増えました。
★熊本 公立高校入試の後期選抜はじまる 全日制の平均倍率は0.88倍（YouTube）
■日本の「既婚女性」と「独身女性」の人数と割合（1960年〜2020年）※結婚出産世代のみ
------------------------------------------------------------------------------------------
1960年 日本 25〜29歳 女性【既婚】316万5896人(76.3%)【独身】98万3971人(23.7%)
1965年 日本 25〜29歳 女性【既婚】337万6668人(79.6%)【独身】86万4823人(20.4%)
1970年 日本 25〜29歳 女性【既婚】369万5575人(80.3%)【独身】90万6465人(19.7%)
1975年 日本 25〜29歳 女性【既婚】417万5836人(77.8%)【独身】119万1558人(22.2%)★
1980年 日本 25〜29歳 女性【既婚】334万8413人(74.5%)【独身】114万4090人(25.5%)
1985年 日本 25〜29歳 女性【既婚】262万1907人(67.7%)【独身】124万8312人(32.3%)
1990年 日本 25〜29歳 女性【既婚】229万5605人(57.8%)【独身】167万2831人(42.2%)
1995年 日本 25〜29歳 女性【既婚】215万1902人(49.8%)【独身】216万5860人(50.2%)
2000年 日本 25〜29歳 女性【既婚】209万9428人(43.5%)【独身】272万2033人(56.5%)◆
2005年 日本 25〜29歳 女性【既婚】155万9535人(38.2%)【独身】251万8198人(61.8%)
2010年 日本 25〜29歳 女性【既婚】130万3214人(37.1%)【独身】221万3309人(62.9%)
2015年 日本 25〜29歳 女性【既婚】110万9787人(34.6%)【独身】210万1623人(65.4%)
2020年 日本 25〜29歳 女性【既婚】100万3036人(32.3%)【独身】210万1966人(67.7%)
------------------------------------------------------------------------------------------
1960年 日本 30〜34歳 女性【既婚】326万9183人(86.0%)【独身】53万1788人(14.0%)
1965年 日本 30〜34歳 女性【既婚】364万5742人(88.0%)【独身】49万6343人(12.0%)
1970年 日本 30〜34歳 女性【既婚】379万9880人(89.9%)【独身】42万5504人(10.1%)
1975年 日本 30〜34歳 女性【既婚】414万8446人(89.8%)【独身】47万2136人(10.2%)
1980年 日本 30〜34歳 女性【既婚】470万9754人(88.1%)【独身】63万7079人(11.9%)★
1985年 日本 30〜34歳 女性【既婚】387万1475人(86.2%)【独身】62万1384人(13.8%)
1990年 日本 30〜34歳 女性【既婚】319万3773人(82.9%)【独身】65万7705人(17.1%)
1995年 日本 30〜34歳 女性【既婚】306万3708人(76.6%)【独身】93万6989人(23.4%)
2000年 日本 30〜34歳 女性【既婚】298万9254人(69.0%)【独身】134万5554人(31.0%)
2005年 日本 30〜34歳 女性【既婚】302万5065人(62.8%)【独身】178万9049人(37.2%)◆
2010年 日本 30〜34歳 女性【既婚】246万0055人(60.8%)【独身】158万4425人(39.2%)
2015年 日本 30〜34歳 女性【既婚】215万7129人(59.0%)【独身】149万6226人(41.0%)
2020年 日本 30〜34歳 女性【既婚】188万5313人(57.4%)【独身】139万7210人(42.6%)
------------------------------------------------------------------------------------------
1960年 日本 35〜39歳 女性【既婚】283万3054人(85.9%)【独身】46万6620人(14.1%)
1965年 日本 35〜39歳 女性【既婚】330万6613人(87.5%)【独身】47万2036人(12.5%)
1970年 日本 35〜39歳 女性【既婚】368万8521人(89.6%)【独身】42万9497人(10.4%)
1975年 日本 35〜39歳 女性【既婚】381万4679人(90.6%)【独身】39万4478人(9.4%)
1980年 日本 35〜39歳 女性【既婚】415万5679人(90.3%)【独身】44万8201人(9.7%)
1985年 日本 35〜39歳 女性【既婚】471万3636人(88.3%)【独身】62万3365人(11.7%)★
1990年 日本 35〜39歳 女性【既婚】391万0560人(87.5%)【独身】55万7952人(12.5%)
1995年 日本 35〜39歳 女性【既婚】328万3532人(84.9%)【独身】58万3538人(15.1%)
2000年 日本 35〜39歳 女性【既婚】318万0969人(79.9%)【独身】80万1757人(20.1%)
2005年 日本 35〜39歳 女性【既婚】313万5144人(73.8%)【独身】111万3979人(26.2%)
2010年 日本 35〜39歳 女性【既婚】331万7927人(69.8%)【独身】143万7189人(30.2%)◆
2015年 日本 35〜39歳 女性【既婚】283万2499人(68.2%)【独身】132万2817人(31.8%)
2020年 日本 35〜39歳 女性【既婚】250万1549人(67.7%)【独身】119万0874人(32.3%)
------------------------------------------------------------------------------------------
※★…日本の「第１次ベビーブーム世代」（1947年〜1949年生まれ）が含まれている
※◆…日本の「第２次ベビーブーム世代」（1971年〜1974年生まれ）が含まれている
※独身…「未婚（入籍経験なし）」「離別（入籍経験あり）」「死別」の合計
※10月1日時点
※日本在住の外国人を含む
※出典：総務省統計局「国勢調査」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※近年の「国勢調査」では不詳者が増加傾向にあるため「不詳補完値」を使用
※転載自由
★「結婚も披露宴も控えていて…」銀行支店長から性的暴行 女性 銀行と元支店長を提訴（YouTube）
■日本の「既婚男性」と「独身男性」の人数と割合（1960年〜2020年）※結婚出産世代のみ
------------------------------------------------------------------------------------------
1960年 日本 25〜29歳 男性【既婚】219万6151人(53.2%)【独身】193万2283人(46.8%)
1965年 日本 25〜29歳 男性【既婚】225万3977人(53.8%)【独身】193万5341人(46.2%)
1970年 日本 25〜29歳 男性【既婚】240万6136人(52.9%)【独身】213万8088人(47.1%)
1975年 日本 25〜29歳 男性【既婚】277万6464人(51.2%)【独身】264万6875人(48.8%)★
1980年 日本 25〜29歳 男性【既婚】200万3097人(44.2%)【独身】253万1059人(55.8%)
1985年 日本 25〜29歳 男性【既婚】152万8626人(38.8%)【独身】240万7924人(61.2%)
1990年 日本 25〜29歳 男性【既婚】138万1770人(34.3%)【独身】265万1561人(65.7%)
1995年 日本 25〜29歳 男性【既婚】140万7624人(31.9%)【独身】301万1478人(68.1%)
2000年 日本 25〜29歳 男性【既婚】147万0696人(29.6%)【独身】349万3150人(70.4%)◆
2005年 日本 25〜29歳 男性【既婚】115万1706人(27.4%)【独身】304万5656人(72.6%)
2010年 日本 25〜29歳 男性【既婚】96万5873人(27.1%)【独身】259万2993人(72.9%)
2015年 日本 25〜29歳 男性【既婚】81万6584人(24.4%)【独身】252万7611人(75.6%)
2020年 日本 25〜29歳 男性【既婚】74万4487人(22.7%)【独身】253万4662人(77.3%)
------------------------------------------------------------------------------------------
1960年 日本 30〜34歳 男性【既婚】334万6625人(88.7%)【独身】42万6495人(11.3%)
1965年 日本 30〜34歳 男性【既婚】367万8649人(88.0%)【独身】50万0324人(12.0%)
1970年 日本 30〜34歳 男性【既婚】367万7474人(87.2%)【独身】53万7550人(12.8%)
1975年 日本 30〜34歳 男性【既婚】391万2688人(84.6%)【独身】71万0448人(15.4%)
1980年 日本 30〜34歳 男性【既婚】417万4171人(77.1%)【独身】123万6924人(22.9%)★
1985年 日本 30〜34歳 男性【既婚】319万8089人(70.3%)【独身】135万0332人(29.7%)
1990年 日本 30〜34歳 男性【既婚】256万0955人(65.7%)【独身】133万7614人(34.3%)
1995年 日本 30〜34歳 男性【既婚】248万3181人(60.8%)【独身】160万3151人(39.2%)
2000年 日本 30〜34歳 男性【既婚】243万7978人(55.0%)【独身】199万6836人(45.0%)
2005年 日本 30〜34歳 男性【既婚】249万4678人(50.6%)【独身】243万5704人(49.4%)◆
2010年 日本 30〜34歳 男性【既婚】206万9073人(50.4%)【独身】203万3069人(49.6%)
2015年 日本 30〜34歳 男性【既婚】180万4161人(48.1%)【独身】194万9836人(51.9%)
2020年 日本 30〜34歳 男性【既婚】158万3104人(46.1%)【独身】184万8146人(53.9%)
------------------------------------------------------------------------------------------
1960年 日本 35〜39歳 男性【既婚】262万8743人(94.5%)【独身】15万3425人(5.5%)
1965年 日本 35〜39歳 男性【既婚】356万3463人(94.5%)【独身】20万8405人(5.5%)
1970年 日本 35〜39歳 男性【既婚】390万0113人(93.9%)【独身】25万4037人(6.1%)
1975年 日本 35〜39歳 男性【既婚】389万2439人(92.4%)【独身】31万9302人(7.6%)
1980年 日本 35〜39歳 男性【既婚】410万6643人(89.5%)【独身】48万0772人(10.5%)
1985年 日本 35〜39歳 男性【既婚】449万3057人(83.4%)【独身】89万7318人(16.6%)★
1990年 日本 35〜39歳 男性【既婚】353万2014人(78.5%)【独身】96万8510人(21.5%)
1995年 日本 35〜39歳 男性【既婚】293万0957人(74.7%)【独身】99万2294人(25.3%)
2000年 日本 35〜39歳 男性【既婚】283万3109人(70.6%)【独身】117万9936人(29.4%)
2005年 日本 35〜39歳 男性【既婚】276万0286人(65.1%)【独身】148万0264人(34.9%)
2010年 日本 35〜39歳 男性【既婚】294万0178人(60.8%)【独身】189万2546人(39.2%)◆
2015年 日本 35〜39歳 男性【既婚】252万7727人(59.2%)【独身】173万9963人(40.8%)
2020年 日本 35〜39歳 男性【既婚】221万3585人(58.2%)【独身】159万2367人(41.8%)
------------------------------------------------------------------------------------------
※★…日本の「第１次ベビーブーム世代」（1947年〜1949年生まれ）が含まれている
※◆…日本の「第２次ベビーブーム世代」（1971年〜1974年生まれ）が含まれている
※独身…「未婚（入籍経験なし）」「離別（入籍経験あり）」「死別」の合計
※10月1日時点
※日本在住の外国人を含む
※出典：総務省統計局「国勢調査」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※近年の「国勢調査」では不詳者が増加傾向にあるため「不詳補完値」を使用
※転載自由
★阿蘇遊覧ヘリ墜落事故「生存の可能性は極めて低い」火口で3人発見 重機で引き上げへ（YouTube）
■日本の年齢別人口（日本人・外国人）※2025年9月1日時点
------------------------------------------------------------------------------------------
2025年9月1日 日本 推計人口 0歳〜4歳【日本人】370万5千人【外国人】9万8千人
2025年9月1日 日本 推計人口 5歳〜9歳【日本人】446万6千人【外国人】9万2千人
2025年9月1日 日本 推計人口 10歳〜14歳【日本人】504万7千人【外国人】8万9千人
2025年9月1日 日本 推計人口 15歳〜19歳【日本人】531万8千人【外国人】15万5千人
2025年9月1日 日本 推計人口 20歳〜24歳【日本人】560万0千人【外国人】59万6千人
2025年9月1日 日本 推計人口 25歳〜29歳【日本人】587万6千人【外国人】66万6千人
2025年9月1日 日本 推計人口 30歳〜34歳【日本人】592万2千人【外国人】50万6千人
2025年9月1日 日本 推計人口 35歳〜39歳【日本人】636万6千人【外国人】37万0千人
2025年9月1日 日本 推計人口 40歳〜44歳【日本人】722万4千人【外国人】27万6千人
2025年9月1日 日本 推計人口 45歳〜49歳【日本人】825万1千人【外国人】21万3千人
2025年9月1日 日本 推計人口 50歳〜54歳【日本人】960万8千人【外国人】18万0千人
2025年9月1日 日本 推計人口 55歳〜59歳【日本人】846万1千人【外国人】15万7千人
2025年9月1日 日本 推計人口 60歳〜64歳【日本人】761万9千人【外国人】11万9千人
2025年9月1日 日本 推計人口 65歳〜69歳【日本人】710万6千人【外国人】7万9千人
2025年9月1日 日本 推計人口 70歳〜74歳【日本人】774万2千人【外国人】5万7千人
2025年9月1日 日本 推計人口 75歳〜79歳【日本人】828万1千人【外国人】4万2千人
2025年9月1日 日本 推計人口 80歳〜84歳【日本人】597万8千人【外国人】2万7千人
2025年9月1日 日本 推計人口 85歳〜89歳【日本人】398万6千人【外国人】1万5千人
2025年9月1日 日本 推計人口 90歳〜94歳【日本人】213万7千人【外国人】6千人
2025年9月1日 日本 推計人口 95歳〜99歳【日本人】66万8千人【外国人】1千人
2025年9月1日 日本 推計人口 100歳以上【日本人】8万8千人【外国人】0千人
2025年9月1日 日本 推計人口 総人口【日本人】1億1944万9千人【外国人】374万3千人
------------------------------------------------------------------------------------------
※千人未満は四捨五入済み
※出典：総務省統計局「人口推計（確定値）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
★八代市で住宅と小屋など全焼 住人らは逃げ出して無事（YouTube）
■日本の出生数（速報・概数・確定数）※2004年〜
------------------------------------------------------------------------------------------
2004年 日本 出生数【速報】113万7955人【概数】111万0835人【確定数】111万0721人
2005年 日本 出生数【速報】109万0237人【概数】106万2604人【確定数】106万2530人
2006年 日本 出生数【速報】112万2278人【概数】109万2662人【確定数】109万2674人
2007年 日本 出生数【速報】112万0937人【概数】108万9745人【確定数】108万9818人
2008年 日本 出生数【速報】112万3455人【概数】109万1150人【確定数】109万1156人
2009年 日本 出生数【速報】110万0514人【概数】107万0025人【確定数】107万0036人
2010年 日本 出生数【速報】110万2050人【概数】107万1306人【確定数】107万1305人
2011年 日本 出生数【速報】108万0562人【概数】105万0698人【確定数】105万0807人
2012年 日本 出生数【速報】106万8807人【概数】103万7101人【確定数】103万7232人
2013年 日本 出生数【速報】106万0245人【概数】102万9800人【確定数】102万9817人
2014年 日本 出生数【速報】103万5667人【概数】100万3532人【確定数】100万3609人
2015年 日本 出生数【速報】103万7064人【概数】100万5656人【確定数】100万5721人
2016年 日本 出生数【速報】101万0944人【概数】97万6979人【確定数】97万7242人
2017年 日本 出生数【速報】97万8167人【概数】94万6060人【確定数】94万6146人
2018年 日本 出生数【速報】95万0832人【概数】91万8397人【確定数】91万8400人
2019年 日本 出生数【速報】89万8600人【概数】86万5234人【確定数】86万5239人
2020年 日本 出生数【速報】87万2683人【概数】84万0832人【確定数】84万0835人
2021年 日本 出生数【速報】84万2897人【概数】81万1604人【確定数】81万1622人
2022年 日本 出生数【速報】79万9728人【概数】77万0747人【確定数】77万0759人
2023年 日本 出生数【速報】75万8631人【概数】72万7277人【確定数】72万7288人
2024年 日本 出生数【速報】72万0988人【概数】68万6061人【確定数】68万6173人
2025年 日本 出生数【速報】70万5809人【概数】--万----人【確定数】--万----人
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた赤ちゃんの数
※速報…「日本における日本人」「日本における外国人」「外国における日本人」「前年以前に発生した事象」が対象（翌年２月公表）
※概数…「日本における日本人」が対象（翌年６月公表）
※確定数…「日本における日本人」が対象（翌年９月公表）
※出典：厚生労働省「人口動態統計」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
★熊本市で2階建ての小屋を全焼 住人の男性を搬送（YouTube）
■日本の死亡数（速報・概数・確定数）※2004年〜
------------------------------------------------------------------------------------------
2004年 日本 死亡数【速報】103万8083人【概数】102万8708人【確定数】102万8602人
2005年 日本 死亡数【速報】109万4598人【概数】108万4012人【確定数】108万3796人
2006年 日本 死亡数【速報】109万5393人【概数】108万4488人【確定数】108万4451人
2007年 日本 死亡数【速報】111万9492人【概数】110万8280人【確定数】110万8334人
2008年 日本 死亡数【速報】115万3266人【概数】114万2467人【確定数】114万2407人
2009年 日本 死亡数【速報】115万2176人【概数】114万1920人【確定数】114万1865人
2010年 日本 死亡数【速報】120万7651人【概数】119万7066人【確定数】119万7014人
2011年 日本 死亡数【速報】126万3318人【概数】125万3463人【確定数】125万3068人
2012年 日本 死亡数【速報】126万8705人【概数】125万6254人【確定数】125万6359人
2013年 日本 死亡数【速報】127万9257人【概数】126万8432人【確定数】126万8438人
2014年 日本 死亡数【速報】128万3560人【概数】127万3020人【確定数】127万3025人
2015年 日本 死亡数【速報】130万1824人【概数】129万0428人【確定数】129万0510人
2016年 日本 死亡数【速報】131万9012人【概数】130万7765人【確定数】130万8158人
2017年 日本 死亡数【速報】135万2198人【概数】134万0433人【確定数】134万0567人
2018年 日本 死亡数【速報】137万4765人【概数】136万2482人【確定数】136万2470人
2019年 日本 死亡数【速報】139万3917人【概数】138万1098人【確定数】138万1093人
2020年 日本 死亡数【速報】138万4544人【概数】137万2648人【確定数】137万2755人
2021年 日本 死亡数【速報】145万2289人【概数】143万9809人【確定数】143万9856人
2022年 日本 死亡数【速報】158万2033人【概数】156万8961人【確定数】156万9050人
2023年 日本 死亡数【速報】159万0503人【概数】157万5936人【確定数】157万6016人
2024年 日本 死亡数【速報】161万8684人【概数】160万5298人【確定数】160万5378人
2025年 日本 死亡数【速報】160万5654人【概数】---万----人【確定数】---万----人
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に亡くなった人の数
※速報…「日本における日本人」「日本における外国人」「外国における日本人」「前年以前に発生した事象」が対象（翌年２月公表）
※概数…「日本における日本人」が対象（翌年６月公表）
※確定数…「日本における日本人」が対象（翌年９月公表）
※出典：厚生労働省「人口動態統計」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
★野焼き作業中の50代男性がやけど「服に火が燃え移った」（YouTube）
■「北海道」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【北海道】9万7496人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【北海道】9万5208人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【北海道】9万7024人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【北海道】9万7222人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【北海道】9万7852人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【北海道】9万8182人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【北海道】9万8669人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳）
1927年 出生数【北海道】9万9544人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【北海道】10万3510人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【北海道】10万0005人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【北海道】10万5205人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【北海道】10万3478人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【北海道】10万7303人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【北海道】10万3074人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【北海道】10万4782人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【北海道】10万9941人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【北海道】10万3311人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳）
1937年 出生数【北海道】10万7609人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【北海道】10万5309人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【北海道】9万8146人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【北海道】10万7897人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【北海道】11万4429人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【北海道】11万2690人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【北海道】11万8626人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【北海道】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【北海道】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【北海道】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳）
1947年 出生数【北海道】14万1577人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【北海道】15万3210人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【北海道】16万4640人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【北海道】14万7055人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【北海道】13万6014人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【北海道】12万9840人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【北海道】11万9212人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【北海道】11万0354人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【北海道】10万3678人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【北海道】9万8863人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳）
1957年 出生数【北海道】9万3181人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【北海道】9万4427人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【北海道】9万5324人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【北海道】9万3852人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【北海道】9万2401人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【北海道】9万1949人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【北海道】9万3326人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【北海道】9万2800人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【北海道】9万6666人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【北海道】7万4230人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳）
1967年 出生数【北海道】9万9012人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【北海道】9万3410人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【北海道】9万2477人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【北海道】9万1867人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【北海道】9万3568人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【北海道】9万5200人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【北海道】9万5104人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【北海道】9万4356人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【北海道】8万9631人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【北海道】8万6335人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳）
1977年 出生数【北海道】8万3020人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【北海道】8万2012人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【北海道】7万8956人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【北海道】7万5526人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【北海道】7万2380人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【北海道】7万2828人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【北海道】7万2017人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【北海道】7万0210人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【北海道】6万6413人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【北海道】6万3947人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳）
1987年 出生数【北海道】6万1219人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【北海道】5万9211人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【北海道】5万5251人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【北海道】5万4428人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【北海道】5万3909人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【北海道】5万3121人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【北海道】5万0925人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【北海道】5万2522人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【北海道】4万9950人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【北海道】4万9784人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳）
1997年 出生数【北海道】4万8912人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【北海道】4万9065人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【北海道】4万6680人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【北海道】4万6780人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【北海道】4万6236人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【北海道】4万6101人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【北海道】4万4939人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【北海道】4万4020人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【北海道】4万1420人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【北海道】4万2204人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳）
2007年 出生数【北海道】4万1550人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【北海道】4万1074人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【北海道】4万0165人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【北海道】4万0158人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【北海道】3万9292人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【北海道】3万8686人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【北海道】3万8190人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【北海道】3万7058人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【北海道】3万6696人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【北海道】3万5129人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳）
2017年 出生数【北海道】3万4058人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【北海道】3万2642人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【北海道】3万1020人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【北海道】2万9523人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【北海道】2万8762人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【北海道】2万6407人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【北海道】2万4430人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【北海道】2万2658人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳）
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
★東日本大震災15年 熊本県庁で黙祷 「経験を次世代に繋いでいく」（YouTube）
■「東北地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【東北地方】25万0603人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【東北地方】24万1289人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【東北地方】23万3919人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【東北地方】25万0110人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【東北地方】24万4918人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【東北地方】25万2054人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【東北地方】25万5924人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳）
1927年 出生数【東北地方】25万4030人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【東北地方】25万8217人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【東北地方】25万0058人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【東北地方】25万9289人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【東北地方】25万1870人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【東北地方】26万7942人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【東北地方】25万5200人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【東北地方】25万5465人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【東北地方】26万5368人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【東北地方】25万5261人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳）
1937年 出生数【東北地方】26万5478人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【東北地方】24万1843人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【東北地方】22万3433人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【東北地方】24万5306人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【東北地方】24万3815人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【東北地方】24万4644人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【東北地方】24万7521人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【東北地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【東北地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【東北地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳）
1947年 出生数【東北地方】31万3603人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【東北地方】30万7158人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【東北地方】32万2645人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【東北地方】29万5940人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【東北地方】26万4720人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【東北地方】25万9453人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【東北地方】23万7276人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【東北地方】22万4992人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【東北地方】21万5093人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【東北地方】20万3135人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳）
1957年 出生数【東北地方】18万8333人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【東北地方】19万2393人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【東北地方】18万3019人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【東北地方】17万4151人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【東北地方】16万6383人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【東北地方】16万0704人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【東北地方】15万6621人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【東北地方】15万3998人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【東北地方】15万3616人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【東北地方】11万6208人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳）
1967年 出生数【東北地方】15万6509人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【東北地方】14万6443人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【東北地方】14万4434人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【東北地方】14万3802人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【東北地方】14万4538人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【東北地方】14万7343人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【東北地方】15万1159人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【東北地方】15万0271人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【東北地方】14万4985人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【東北地方】14万5272人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳）
1977年 出生数【東北地方】14万2064人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【東北地方】13万9939人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【東北地方】13万8499人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【東北地方】13万5227人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【東北地方】12万9294人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【東北地方】12万8824人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【東北地方】12万8135人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【東北地方】12万6398人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【東北地方】12万0213人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【東北地方】11万6477人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳）
1987年 出生数【東北地方】11万1250人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【東北地方】10万7778人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【東北地方】10万2064人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【東北地方】9万8481人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【東北地方】9万8588人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【東北地方】9万6465人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【東北地方】9万3524人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【東北地方】9万6279人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【東北地方】9万2068人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【東北地方】9万1767人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳）
1997年 出生数【東北地方】8万9524人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【東北地方】8万9824人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【東北地方】8万7932人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【東北地方】8万7742人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【東北地方】8万6701人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【東北地方】8万4181人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【東北地方】8万0901人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【東北地方】7万9181人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【東北地方】7万4987人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【東北地方】7万5598人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳）
2007年 出生数【東北地方】7万4058人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【東北地方】7万3766人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【東北地方】7万0470人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【東北地方】7万0048人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【東北地方】6万7189人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【東北地方】6万5677人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【東北地方】6万6188人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【東北地方】6万4207人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【東北地方】6万3345人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【東北地方】6万1325人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳）
2017年 出生数【東北地方】5万8765人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【東北地方】5万6137人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【東北地方】5万1740人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【東北地方】4万9966人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【東北地方】4万7628人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【東北地方】4万4000人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【東北地方】4万1237人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【東北地方】3万7434人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳）
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※東北地方…「青森県」「岩手県」「宮城県」「秋田県」「山形県」「福島県」の合計
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
★ネコのヒゲ焼かれ 切られ、火葬すると出てきた『ネジ』虐待か？ 警察の捜査 山都町（YouTube）
■「北関東地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【北関東地方】13万5246人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【北関東地方】12万7667人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【北関東地方】12万9544人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【北関東地方】13万3442人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【北関東地方】13万0585人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【北関東地方】13万4108人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【北関東地方】13万7441人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人(今年100歳)
1927年 出生数【北関東地方】13万1659人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【北関東地方】13万4685人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【北関東地方】13万1316人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【北関東地方】13万2680人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【北関東地方】13万0606人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【北関東地方】13万5257人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【北関東地方】13万0906人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【北関東地方】12万7981人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【北関東地方】13万7502人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【北関東地方】12万9869人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人(今年90歳)
1937年 出生数【北関東地方】13万6514人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【北関東地方】12万1333人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【北関東地方】11万6177人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【北関東地方】13万3035人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【北関東地方】13万2935人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【北関東地方】13万0947人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【北関東地方】13万2275人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【北関東地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【北関東地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【北関東地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人(今年80歳)
1947年 出生数【北関東地方】17万8639人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【北関東地方】17万2280人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【北関東地方】17万1530人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【北関東地方】15万1307人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【北関東地方】13万7325人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【北関東地方】12万8633人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【北関東地方】11万8853人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【北関東地方】11万3341人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【北関東地方】11万0359人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【北関東地方】10万3764人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人(今年70歳)
1957年 出生数【北関東地方】9万4385人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【北関東地方】9万5679人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【北関東地方】9万1792人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【北関東地方】8万7240人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【北関東地方】8万3447人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【北関東地方】8万2740人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【北関東地方】8万3812人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【北関東地方】8万4710人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【北関東地方】8万9084人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【北関東地方】6万3995人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人(今年60歳)
1967年 出生数【北関東地方】9万5769人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【北関東地方】8万9723人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【北関東地方】9万1311人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【北関東地方】9万5561人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【北関東地方】10万0371人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【北関東地方】10万4199人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【北関東地方】10万6889人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【北関東地方】10万5641人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【北関東地方】9万9755人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【北関東地方】9万8232人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人(今年50歳)
1977年 出生数【北関東地方】9万4856人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【北関東地方】9万2520人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【北関東地方】9万1068人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【北関東地方】8万7437人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【北関東地方】8万5186人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【北関東地方】8万4764人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【北関東地方】8万4053人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【北関東地方】8万3081人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【北関東地方】8万0238人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【北関東地方】7万6723人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人(今年40歳)
1987年 出生数【北関東地方】7万6083人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【北関東地方】7万3062人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【北関東地方】6万9641人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【北関東地方】6万8249人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【北関東地方】6万8843人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【北関東地方】6万8155人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【北関東地方】6万6565人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【北関東地方】6万9556人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【北関東地方】6万6327人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【北関東地方】6万7658人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人(今年30歳)
1997年 出生数【北関東地方】6万6454人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【北関東地方】6万6860人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【北関東地方】6万5857人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【北関東地方】6万6641人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【北関東地方】6万5799人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【北関東地方】6万4476人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【北関東地方】6万2982人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【北関東地方】6万1728人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【北関東地方】5万8741人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【北関東地方】5万9836人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人(今年20歳)
2007年 出生数【北関東地方】5万8879人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【北関東地方】5万8876人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【北関東地方】5万7523人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【北関東地方】5万6485人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【北関東地方】5万4769人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【北関東地方】5万3783人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【北関東地方】5万2678人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【北関東地方】5万1896人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【北関東地方】5万1262人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【北関東地方】4万9160人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人(今年10歳)
2017年 出生数【北関東地方】4万7740人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【北関東地方】4万5785人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【北関東地方】4万2513人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【北関東地方】4万0857人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【北関東地方】3万9213人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【北関東地方】3万7111人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【北関東地方】3万4806人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【北関東地方】3万2572人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人(今年２歳)
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※北関東地方…「茨城県」「栃木県」「群馬県」の合計
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
★19歳の入所者逮捕「嫌なことが」障がい者グループホームに放火か（YouTube）
■「甲信北陸」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【甲信北陸】23万0368人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【甲信北陸】22万3773人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【甲信北陸】21万4757人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【甲信北陸】21万8638人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【甲信北陸】22万1506人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【甲信北陸】22万5403人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【甲信北陸】22万4698人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳）
1927年 出生数【甲信北陸】22万0169人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【甲信北陸】22万5111人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【甲信北陸】21万7865人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【甲信北陸】22万0904人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【甲信北陸】21万8787人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【甲信北陸】22万4652人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【甲信北陸】21万9285人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【甲信北陸】20万6809人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【甲信北陸】21万8456人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【甲信北陸】21万4402人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳）
1937年 出生数【甲信北陸】21万4733人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【甲信北陸】19万0668人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【甲信北陸】18万4333人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【甲信北陸】20万0904人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【甲信北陸】20万6101人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【甲信北陸】20万8644人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【甲信北陸】20万6128人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【甲信北陸】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【甲信北陸】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【甲信北陸】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳）
1947年 出生数【甲信北陸】27万8591人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【甲信北陸】26万3194人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【甲信北陸】25万9335人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【甲信北陸】21万8649人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【甲信北陸】19万4094人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【甲信北陸】18万0790人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【甲信北陸】16万6239人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【甲信北陸】15万8439人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【甲信北陸】15万4114人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【甲信北陸】14万4792人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳）
1957年 出生数【甲信北陸】13万4108人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【甲信北陸】13万9782人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【甲信北陸】13万2889人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【甲信北陸】12万9672人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【甲信北陸】12万4683人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【甲信北陸】12万3696人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【甲信北陸】12万4514人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【甲信北陸】12万5738人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【甲信北陸】13万0197人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【甲信北陸】9万5445人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳）
1967年 出生数【甲信北陸】13万6136人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【甲信北陸】12万8680人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【甲信北陸】12万7349人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【甲信北陸】12万8826人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【甲信北陸】13万2749人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【甲信北陸】13万4967人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【甲信北陸】13万8031人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【甲信北陸】13万6498人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【甲信北陸】12万9651人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【甲信北陸】12万7498人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳）
1977年 出生数【甲信北陸】12万1432人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【甲信北陸】11万8202人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【甲信北陸】11万3892人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【甲信北陸】10万9430人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【甲信北陸】10万4051人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【甲信北陸】10万3146人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【甲信北陸】10万2865人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【甲信北陸】10万2350人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【甲信北陸】9万8505人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【甲信北陸】9万5556人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳）
1987年 出生数【甲信北陸】9万2427人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【甲信北陸】9万0391人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【甲信北陸】8万6948人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【甲信北陸】8万4280人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【甲信北陸】8万4124人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【甲信北陸】8万3449人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【甲信北陸】8万1879人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【甲信北陸】8万6261人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【甲信北陸】8万2100人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【甲信北陸】8万3194人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳）
1997年 出生数【甲信北陸】8万1960人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【甲信北陸】8万2703人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【甲信北陸】8万0377人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【甲信北陸】8万1127人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【甲信北陸】7万9610人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【甲信北陸】7万6962人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【甲信北陸】7万4888人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【甲信北陸】7万3588人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【甲信北陸】7万0341人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【甲信北陸】7万1378人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳）
2007年 出生数【甲信北陸】7万0543人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【甲信北陸】6万9472人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【甲信北陸】6万7196人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【甲信北陸】6万6631人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【甲信北陸】6万5102人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【甲信北陸】6万4609人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【甲信北陸】6万3222人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【甲信北陸】6万1074人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【甲信北陸】6万0836人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【甲信北陸】5万9071人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳）
2017年 出生数【甲信北陸】5万6927人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【甲信北陸】5万5280人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【甲信北陸】5万2105人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【甲信北陸】5万0310人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【甲信北陸】4万8645人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【甲信北陸】4万6592人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【甲信北陸】4万3270人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【甲信北陸】4万0146人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳）
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※甲信北陸…「新潟県」「富山県」「石川県」「福井県」「山梨県」「長野県」の合計
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
★「たき火が燃え移った…」熊本県で火事相次ぐ 熊本市では林野火災注意報も（YouTube）
■「東海地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【東海地方】21万9221人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【東海地方】21万3455人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【東海地方】21万0434人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【東海地方】22万4941人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【東海地方】21万8002人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【東海地方】22万7594人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【東海地方】23万1367人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳）
1927年 出生数【東海地方】22万2576人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【東海地方】23万4052人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【東海地方】22万7797人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【東海地方】22万6811人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【東海地方】22万5246人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【東海地方】23万6692人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【東海地方】22万7653人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【東海地方】22万6307人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【東海地方】23万4243人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【東海地方】22万8023人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳）
1937年 出生数【東海地方】23万4272人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【東海地方】20万6416人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【東海地方】20万3878人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【東海地方】23万2503人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【東海地方】23万7988人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【東海地方】23万8053人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【東海地方】23万6393人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【東海地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【東海地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【東海地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳）
1947年 出生数【東海地方】28万3603人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【東海地方】29万3743人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【東海地方】28万0748人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【東海地方】23万6872人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【東海地方】21万5565人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【東海地方】20万0436人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【東海地方】18万9173人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【東海地方】17万6987人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【東海地方】17万4581人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【東海地方】17万2025人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳）
1957年 出生数【東海地方】16万3982人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【東海地方】17万6083人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【東海地方】17万4054人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【東海地方】17万5399人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【東海地方】17万7055人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【東海地方】18万3393人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【東海地方】19万0924人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【東海地方】19万8835人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【東海地方】21万6421人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【東海地方】15万0736人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳）
1967年 出生数【東海地方】22万8056人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【東海地方】22万3430人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【東海地方】22万5040人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【東海地方】23万2851人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【東海地方】24万3848人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【東海地方】24万7827人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【東海地方】25万1981人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【東海地方】24万2846人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【東海地方】22万7204人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【東海地方】21万7368人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳）
1977年 出生数【東海地方】20万4646人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【東海地方】20万0443人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【東海地方】18万9713人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【東海地方】18万2137人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【東海地方】17万6484人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【東海地方】17万2719人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【東海地方】17万5690人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【東海地方】17万4265人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【東海地方】16万7736人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【東海地方】16万0853人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳）
1987年 出生数【東海地方】16万1379人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【東海地方】15万6723人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【東海地方】14万8521人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【東海地方】14万6196人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【東海地方】14万5898人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【東海地方】14万5690人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【東海地方】14万4290人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【東海地方】15万0409人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【東海地方】14万4931人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【東海地方】14万7784人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳）
1997年 出生数【東海地方】14万6188人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【東海地方】14万9403人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【東海地方】14万6659人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【東海地方】14万8532人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【東海地方】14万4947人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【東海地方】14万3842人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【東海地方】13万9950人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【東海地方】13万8695人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【東海地方】13万2069人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【東海地方】13万6812人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳）
2007年 出生数【東海地方】13万6904人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【東海地方】13万6869人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【東海地方】13万4610人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【東海地方】13万3917人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【東海地方】13万2076人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【東海地方】12万9948人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【東海地方】12万7599人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【東海地方】12万2768人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【東海地方】12万3384人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【東海地方】12万0092人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳）
2017年 出生数【東海地方】11万5400人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【東海地方】11万2724人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【東海地方】10万5068人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【東海地方】10万1343人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【東海地方】9万8199人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【東海地方】9万3340人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【東海地方】8万7364人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【東海地方】8万1680人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳）
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※東海地方…「岐阜県」「静岡県」「愛知県」「三重県」の合計
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
★「小屋が燃えている」八代市で倉庫全焼 80代男性がやけど（YouTube）
■「関西地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【関西地方】26万6647人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【関西地方】26万4152人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【関西地方】26万4335人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【関西地方】27万5315人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【関西地方】26万7519人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【関西地方】27万1063人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【関西地方】28万3597人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳）
1927年 出生数【関西地方】27万0228人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【関西地方】28万9247人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【関西地方】27万4075人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【関西地方】27万6350人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【関西地方】27万8606人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【関西地方】29万7515人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【関西地方】28万3455人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【関西地方】27万0455人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【関西地方】29万5605人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【関西地方】28万6467人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳）
1937年 出生数【関西地方】29万4132人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【関西地方】25万4313人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【関西地方】25万4288人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【関西地方】29万2372人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【関西地方】33万7571人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【関西地方】32万3518人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【関西地方】32万2604人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【関西地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【関西地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【関西地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳）
1947年 出生数【関西地方】33万5642人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【関西地方】34万6672人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【関西地方】33万7211人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【関西地方】28万0746人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【関西地方】25万9989人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【関西地方】23万9253人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【関西地方】22万5921人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【関西地方】21万3360人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【関西地方】20万9287人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【関西地方】21万0299人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳）
1957年 出生数【関西地方】20万0958人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【関西地方】22万2892人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【関西地方】22万4762人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【関西地方】23万0224人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【関西地方】23万6835人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【関西地方】25万7801人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【関西地方】26万8810人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【関西地方】28万7344人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【関西地方】31万3354人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【関西地方】23万2752人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳）
1967年 出生数【関西地方】33万5527人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【関西地方】33万4443人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【関西地方】34万0716人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【関西地方】35万3367人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【関西地方】36万5118人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【関西地方】37万1325人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【関西地方】37万3135人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【関西地方】35万8067人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【関西地方】32万9365人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【関西地方】31万1550人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳）
1977年 出生数【関西地方】29万6485人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【関西地方】28万4862人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【関西地方】26万5860人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【関西地方】25万8111人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【関西地方】24万7093人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【関西地方】24万6719人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【関西地方】24万6084人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【関西地方】24万2134人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【関西地方】23万1747人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【関西地方】22万6958人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳）
1987年 出生数【関西地方】21万8487人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【関西地方】21万5139人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【関西地方】20万4298人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【関西地方】20万2013人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【関西地方】20万0129人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【関西地方】20万0144人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【関西地方】19万5408人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【関西地方】20万5212人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【関西地方】19万7778人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【関西地方】20万4136人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳）
1997年 出生数【関西地方】20万2935人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【関西地方】20万6754人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【関西地方】20万2742人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【関西地方】20万3538人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【関西地方】19万8077人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【関西地方】19万4409人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【関西地方】18万8214人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【関西地方】18万5103人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【関西地方】17万6862人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【関西地方】18万1366人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳）
2007年 出生数【関西地方】17万9489人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【関西地方】18万0409人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【関西地方】17万5325人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【関西地方】17万5792人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【関西地方】17万3175人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【関西地方】17万0784人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【関西地方】16万8160人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【関西地方】16万3397人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【関西地方】16万3759人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【関西地方】15万9685人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳）
2017年 出生数【関西地方】15万3762人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【関西地方】14万9435人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【関西地方】14万2412人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【関西地方】13万9271人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【関西地方】13万4574人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【関西地方】12万8267人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【関西地方】12万2882人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【関西地方】11万6773人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳）
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※関西地方…「滋賀県」「京都府」「大阪府」「兵庫県」「奈良県」「和歌山県」の合計
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
★交番に爆竹投げ込んだ疑いで逮捕・送検の高校生ら２人を熊本地検が不起訴処分 熊本（YouTube）
■「中四国地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【中四国地方】28万1319人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【中四国地方】27万4743人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【中四国地方】26万8467人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【中四国地方】28万0950人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【中四国地方】26万5405人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【中四国地方】27万5850人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【中四国地方】28万2903人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人(今年100歳)
1927年 出生数【中四国地方】26万8007人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【中四国地方】27万7827人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【中四国地方】27万3072人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【中四国地方】26万5427人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【中四国地方】27万2051人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【中四国地方】28万1880人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【中四国地方】27万3163人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【中四国地方】25万0868人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【中四国地方】27万2928人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【中四国地方】25万7530人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人(今年90歳)
1937年 出生数【中四国地方】27万1371人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【中四国地方】22万7581人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【中四国地方】22万3590人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【中四国地方】24万5222人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【中四国地方】27万2374人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【中四国地方】26万6454人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【中四国地方】25万9230人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【中四国地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【中四国地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【中四国地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人(今年80歳)
1947年 出生数【中四国地方】36万9774人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【中四国地方】35万8310人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【中四国地方】35万0719人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【中四国地方】29万6580人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【中四国地方】26万9050人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【中四国地方】24万2744人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【中四国地方】22万7906人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【中四国地方】20万8263人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【中四国地方】20万5233人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【中四国地方】19万9182人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人(今年70歳)
1957年 出生数【中四国地方】18万1779人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【中四国地方】19万1224人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【中四国地方】18万4435人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【中四国地方】17万2996人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【中四国地方】16万6233人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【中四国地方】16万5071人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【中四国地方】16万3523人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【中四国地方】16万7121人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【中四国地方】17万2106人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【中四国地方】12万2379人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人(今年60歳)
1967年 出生数【中四国地方】17万8880人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【中四国地方】17万3201人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【中四国地方】17万3362人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【中四国地方】17万7463人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【中四国地方】18万5972人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【中四国地方】19万0647人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【中四国地方】19万5465人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【中四国地方】19万2623人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【中四国地方】18万3242人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【中四国地方】17万6127人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人(今年50歳)
1977年 出生数【中四国地方】16万7509人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【中四国地方】16万3606人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【中四国地方】15万6153人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【中四国地方】15万2412人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【中四国地方】14万7774人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【中四国地方】14万6634人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【中四国地方】14万6371人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【中四国地方】14万4127人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【中四国地方】13万8663人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【中四国地方】13万4381人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人(今年40歳)
1987年 出生数【中四国地方】12万8378人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【中四国地方】12万4287人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【中四国地方】11万7816人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【中四国地方】11万4917人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【中四国地方】11万3684人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【中四国地方】11万2186人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【中四国地方】11万0453人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【中四国地方】11万3489人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【中四国地方】10万9519人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【中四国地方】11万0610人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人(今年30歳)
1997年 出生数【中四国地方】10万9647人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【中四国地方】10万9794人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【中四国地方】10万7255人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【中四国地方】10万8781人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【中四国地方】10万7601人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【中四国地方】10万4553人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【中四国地方】10万2243人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【中四国地方】10万0490人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【中四国地方】9万5694人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【中四国地方】9万8186人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人(今年20歳)
2007年 出生数【中四国地方】9万7811人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【中四国地方】9万6569人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【中四国地方】9万4958人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【中四国地方】9万5648人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【中四国地方】9万4637人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【中四国地方】9万2579人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【中四国地方】9万1608人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【中四国地方】8万8357人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【中四国地方】8万8316人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【中四国地方】8万5339人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人(今年10歳)
2017年 出生数【中四国地方】8万2909人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【中四国地方】7万9698人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【中四国地方】7万4983人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【中四国地方】7万2470人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【中四国地方】7万0505人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【中四国地方】6万7192人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【中四国地方】6万2066人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【中四国地方】5万8453人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人(今年２歳)
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※中四国地方…「鳥取県」「島根県」「岡山県」「広島県」「山口県」「徳島県」「香川県」「愛媛県」「高知県」の合計
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
★【熊本地震10年】土石流に飲み込まれた老舗旅館の“葛藤”「全然復興できていない」（YouTube）
■「九州地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【九州地方】29万0551人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【九州地方】28万5261人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【九州地方】29万0897人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【九州地方】30万0442人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【九州地方】29万0004人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【九州地方】30万4560人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【九州地方】30万0525人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳）
1927年 出生数【九州地方】30万0863人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【九州地方】30万8089人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【九州地方】30万8118人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【九州地方】29万9744人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【九州地方】30万9753人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【九州地方】31万9153人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【九州地方】31万2395人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【九州地方】30万3164人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【九州地方】32万0771人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【九州地方】30万2511人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳）
1937年 出生数【九州地方】32万6821人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【九州地方】28万4228人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【九州地方】29万0077人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【九州地方】30万8236人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【九州地方】33万5952人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【九州地方】31万4598人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【九州地方】31万3380人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【九州地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【九州地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【九州地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳）
1947年 出生数【九州地方】39万4169人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【九州地方】41万5929人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【九州地方】42万8528人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【九州地方】37万6195人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【九州地方】35万4179人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【九州地方】33万0629人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【九州地方】30万9827人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【九州地方】29万4700人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【九州地方】28万7137人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【九州地方】27万2380人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳）
1957年 出生数【九州地方】24万7512人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【九州地方】25万6976人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【九州地方】24万7279人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【九州地方】23万3993人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【九州地方】22万1419人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【九州地方】21万1653人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【九州地方】21万0658人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【九州地方】20万5969人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【九州地方】20万8620人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【九州地方】16万0028人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳）
1967年 出生数【九州地方】21万5815人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【九州地方】20万0398人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【九州地方】19万8157人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【九州地方】19万3507人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【九州地方】19万7068人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【九州地方】20万0452人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【九州地方】22万8490人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【九州地方】22万6982人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【九州地方】21万8801人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【九州地方】21万5742人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳）
1977年 出生数【九州地方】21万1810人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【九州地方】20万8940人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【九州地方】20万8748人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【九州地方】20万1656人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【九州地方】19万7549人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【九州地方】19万6982人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【九州地方】19万5408人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【九州地方】19万4434人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【九州地方】18万7804人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【九州地方】18万0646人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳）
1987年 出生数【九州地方】17万3879人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【九州地方】16万7112人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【九州地方】15万9094人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【九州地方】15万2946人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【九州地方】15万3818人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【九州地方】15万0313人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【九州地方】14万7492人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【九州地方】15万1995人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【九州地方】14万4471人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【九州地方】14万7164人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳）
1997年 出生数【九州地方】14万3975人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【九州地方】14万4286人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【九州地方】14万0458人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【九州地方】14万2387人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【九州地方】14万1305人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【九州地方】13万8151人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【九州地方】13万4514人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【九州地方】13万4098人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【九州地方】12万9189人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【九州地方】13万3363人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳）
2007年 出生数【九州地方】13万4755人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【九州地方】13万5928人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【九州地方】13万3456人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【九州地方】13万5219人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【九州地方】13万3980人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【九州地方】13万2397人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【九州地方】13万1999人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【九州地方】12万8643人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【九州地方】12万8303人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【九州地方】12万4922人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳）
2017年 出生数【九州地方】12万2280人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【九州地方】11万8301人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【九州地方】11万1421人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【九州地方】10万9046人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【九州地方】10万5995人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【九州地方】9万9829人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【九州地方】9万3109人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【九州地方】8万7090人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳）
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※九州地方…「福岡県」「佐賀県」「長崎県」「熊本県」「大分県」「宮崎県」「鹿児島県」「沖縄県」の合計
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
★「どこまでが自分の山か分からない」“負動産”現場のリアルと相談方法（YouTube）
■2025年〜2030年「干支」の解説
------------------------------------------------------------------------------------------
2025年【乙巳】（きのとのみ・いっし）
「乙」 陽気でまだ伸びなく、かがまっている状態。
「巳」 草木の成長が極限に達した状態を表しているとされる。
------------------------------------------------------------------------------------------
2026年【丙午】（ひのえうま・へいご）
「丙」 陽気の発揚。
「午」 草木の成長が極限を過ぎ、衰えの兆しを見せ始めた状態を表しているとされる。
------------------------------------------------------------------------------------------
2027年【丁未】（ひのとのひつじ・ていび）
「丁」 陽気の充溢。
「未」 植物が鬱蒼と茂って暗く覆う、果実が熟して滋味が生じた状態を表しているとされる。
------------------------------------------------------------------------------------------
2028年【戊申】（つちのえさる・ぼしん）
「戊」 茂に通じ、陽気による分化繁栄。
「申」 果実が成熟して固まって行く状態を表しているとされる。
------------------------------------------------------------------------------------------
2029年【己酉】（つちのとのとり・きゆう）
「己」 紀に通じ、分散を防ぐ統制作用。
「酉」 果実が成熟の極限に達した状態を表しているとされる。
------------------------------------------------------------------------------------------
2030年【庚戌】（かのえいぬ・こうじゅつ）
「庚」 結実・形成・陰化の段階。
「戌」 草木が枯れる状態を表しているとされる。
------------------------------------------------------------------------------------------
※出典：「日本語版ウィキペディア」
★民達は2029年迄に心の準備をしておいた方が良い！？（YouTube）
|
No.257672 2026/03/16(Mon) 21:39:06
|
| ★ CASIO JS-25第2,DS-120第4に異常現象【厳重警戒】 NEW / 埼玉「うさぎ」 |
|
|
No.257671 2026/03/16(Mon) 21:12:42
|
| ★ (No Subject) NEW / ご冥福をお祈り申し上げます |
|
|
ついでにボケ老害が度々無断引用してくる（アホナの夢見るマガジン）の洗脳ポイントを解説しておきますね。
まぁ洗脳と言うよりも心理誘導と言ったところでしょうか、これもまたお決まりの典型的な不安ビジネスなので、正夢とかどうでも良いと言う事ですね（笑）
「明菜の夢見るマガジン」の心理誘導構造
１， 超能力ストーリーで信頼を作る
記事ではまず、東日本大震災の後に夢で未来を見るようになった→夢が現実になる、という 特殊能力の設定 を作ります。
この誰から見ても荒唐無稽な設定の心理効果として、人は被災体験＋能力の組み合わせに弱い、つまり「この人は特別な能力がある」と馬鹿に思わせる効果があります。
これはカリスマ化（権威づけ）と言います。
２， 災害不安を刺激
記事タイトルはよく「水に注意」とか「要注意なところ」や「日本列島の異変」などのパターンを多用します。
このタイトルの心理効果としては、人間は災害・危機情報に強く反応します、これを恐怖訴求と言います。
３， あえて曖昧にする
予知夢は大体こう書かれています
例：水、火、建物、揺れ、海等々、これは演出として敢えて曖昧にしている訳です。
つまり曖昧にすると、後から何でも当たったことにできるからです、ボケ老害のサブキャラの地震雲ネタもそうですよね？誰の何の役にも立たないレベルでユルユルのガバガバにしておけば（自称当たり）をボケ老害のような馬鹿でも出せるっぽく見せるだけの手法です。
例：「水の夢」→ 台風→ 洪水→ 津波→ 豪雨これらも全部当たりにできる訳です、誰が見ても普通に天気予報見た方がよほど役に立つだろレベルです。
しかしこれはボケ老害のような馬鹿にはバーナム効果と言う効果があります。
４，で、お約束の有料部分に「重要情報」
記事は、無料だと途中まで、で、ここから先は有料という構造、そして価格は200円前後。
この心理トリックは途中で「気になる情報」を出す、これをクリフハンガーと言います。
５， 編集者の権威づけ
記事は百瀬直也が編集、注釈をつけています。
この心理効果として「研究家？が関わっている」となって馬鹿向けに信頼感をアップさせるという構造です。
６、 当たりだけ強調
このタイプの予言コンテンツは当たった話だけ紹介します。
外れは忘れる、曖昧にする、これは確証バイアスと言います、ボケ老害の書き込みはいつもコレですよね。
７， 定期購読モデル
「月刊」という形式。これにも心理効果があります。
人は続きが気になる→リピーターになる、これはサブスク心理です。
全体構造：このコンテンツは
１能力ストーリー
↓
２災害不安
↓
３曖昧な予知
↓
４途中有料
↓
５研究者権威
↓
６当たりだけ強調
↓
７月刊で継続
つまりこれは予言ビジネスの典型モデルでしかありません。
ちなみに、この「夢予言型ビジネス」は日本で昔からあり、地震予知ブログ、スピリチュアル予言、終末予言、などと ほぼ同じ心理構造です。
何時まで経ってもボケ老害はカモだという事ですね、笑えます。
|
No.257670 2026/03/16(Mon) 20:13:43
|
| ★ (No Subject) NEW / ご冥福をお祈り申し上げます |
|
|
さて、先の私の書き込みを踏まえて、ボケ老害が執拗に張り付けて来るゴミチャンネルの（ホルモン街道封鎖第三次おやつ大会自衛隊派遣）の洗脳ポイントを解説して差し上げますね。
これもまたボケ老害の馬鹿の一つ覚えな陰謀系・誇張系YouTubeでよく使われる“インチキ構造” を、この動画に当てはめて説明しますね。
この動画のインチキ（典型パターン）
１， 結論を先に決めている
動画では最初から「これは裏がある」、「実はこういう計画」などの 結論ありき の話になっている可能性が高いですが、本来であれば1 事実、2 検証、3 結論の順で説明するべきでしょう。
この動画は、結論 → それっぽい話を集めると言う構造です、これはConfirmation Bias（確証バイアス）というものです。
２，「証拠」ではなく「状況証拠」
これもよくある構造で偶然の出来事、時系列の一致、一部のニュースとこれらを全部つなげて無理やり陰謀に仕立て上げます。
例：「Aが起きた」からの「Bが起きた」→「つまり裏で操っている」と言う感じです、ボケ老害もこの手の物言いばかりですよね（笑）
これは論理的にはただの飛躍です、妄想とも言えます。
３，専門家が出ない
陰謀系動画の特徴として本物の専門家や論文、後は学術研究等がほぼ出ないです。
で、その代わりに「ある研究では…」とか「専門家によると…」と 曖昧な表現をしてきます、ありがちですよね。
４，疑問を答えずに終わる
ゴミチャンネルの定番のよくある話し方「なぜでしょうか？」「偶然でしょうか？」しかし答えは出さない訳です。
これは疑問誘導という心理的手法です、つまりこうしておけば視聴者が勝手に妄想して自分で陰謀を作ると言う訳です。
因みにボケ老害の意味不明なデータだけを執拗に張り付けて来る（一体何が起きているのか？）シリースなど、ここの所だけを真似して読み手に妄想をさせているつもりにでもなっているのが笑っちゃいますね。
５，断言トーク
このタイプの動画の特徴として「すでに計画されている」や「これは事実です」とか「間違いありません」とかよく出てきますよね。
でもやっぱり証拠は出ないわけです、でも心理的には断言されると真実っぽく聞こえるという手法です。
６，情報の切り取り
よくある手法としてニュースや研究の一部だけを引用して全体の文脈は説明しない。
これはCherry Picking（都合の良い部分だけ取る）と言います、ボケ老害の書き込みでも頻繁に登場してくる典型的なインチキですね。
７不安ビジネス構造
で、やっぱり最後は大体これ（笑）
動画構造として
不安
↓
陰謀
↓
秘密
↓
視聴者特別
↓
登録誘導
この構造は陰謀系YouTubeだけでなくカルトや情報商材含めて全部同じです。
まとめ（この動画のインチキポイント）
よくある問題点を挙げてあらの、1 結論ありき、2 証拠なし、3 情報切り取り、4 断言トーク、5 疑問誘導、6 不安マーケティングとお約束のパターン（笑）
つまり「事実を説明している動画」ではなく「信じさせる動画」でしかありません、まぁボケ老害が他の動画をどれだけ必死になって張り付けてきた所で、馬鹿の張り付けて来る動画などは全てがこのパターンのインチキでしかありません。
ご愁傷様です。
|
No.257669 2026/03/16(Mon) 19:02:57
|
| ★ (No Subject) NEW / ご冥福をお祈り申し上げます |
|
|
2/28今回こそヤバイですか？笑っちゃいますね
まあボケ老害が完全にこの手のインチキネタ動画に洗脳されているのは良く理解しました。
なので今回も当たり前のように何もおきませんよ、何時まで経っても馬鹿は治りませんね。
そこで今回はこの（安眠雑談アホを洗脳するラジオ）の洗脳ポイントを心理的に解説して差し上げますね。
陰謀系・誇張系YouTubeの典型構造とかなり近いです。
この動画で使われている可能性が高い洗脳テクニックはボケ老害の大好きな洗脳ゴミチャンネルとほぼ一緒です。
つまり（陰謀系YouTubeの定番）と言う訳です、こんな物に洗脳されるとかやはりボケ老害はゴミですよね。
１，「恐怖 → 解決策」の恐怖誘導
最初に不安を作るパターン。
例：「日本は危ない」、「大変なことが起きている」、「ほとんどの人は知らない」
驚くほどワンパターンですが、その心理効果→ 不安状態にすると馬鹿は判断力が落ちます。
で、その後
「でもこの動画を見れば分かる」という構造。
これは心理学でFear Appeal（恐怖訴求）と言います。
２，「あなたは特別な側」
視聴者を選民化するよくある言い方：「気づいている人は少ない」、「理解できる人だけが分かる」、「テレビは言わない」
これもまた驚くほど幼稚なワンパターンですが、その心理効果として馬鹿は「自分は賢い側」と思うようになるみたいです、単純ですね。
するとボケ老害のような馬鹿は反論を拒否するようになります、これはカルトの基本手法です。
３，「権威っぽい情報」
信頼を作る演出でよくある演出：海外ニュース画像、学者っぽい話、グラフ、英語資料、心理効果、とどれもこれも胡散臭いものばかりですね。
ボケ老害のような自らの知恵や知識を一ミリも持たない馬鹿は専門っぽいもの＝正しいと錯覚します。
これを心理学ではAuthority Bias（権威バイアス）と言います。
４，「断言＋証拠なし」
陰謀系の特徴の例：「実は〇〇だった」、「裏で操っている」、「既に計画されている」こんなものをどうやって信じる事が出来るのか？もはや不思議でしかありません。
そして勿論それらのネタには何の証拠も出ない訳です、これを断定話法と言います。
ボケ老害のような馬鹿は断言されると真実っぽく感じると言う事です。
５，「敵を作る」
共通の敵の例：マスコミ、政府、グローバル企業、医療、心理効果、よくボケ老害が騒いでいるネタに度々登場しますよね。
で、敵を作ると仲間意識が強くなる、これは宗教やカルトも同じです。
６，「途中で答えを出さない」
引き伸ばし構造その例：「実はこれには理由がある」、「後で説明する」これでボケ老害のような馬鹿ユーザーの視聴維持率を上げる訳です。
これは発信者側のYouTubeアルゴリズム対策でもあります。
７７，「最後に誘導」
そして動画の最後に、チャンネル登録、メンバーシップ、有料動画、LINE、とここが目的です、つまり動画の内容の信ぴょう性などどうでもよい訳です。
そもそも陰謀系YouTubeは不安ビジネスと言われているのをご存じですか？ボケ老害のような世間知らずではまず知らないでしょうね。
そしてこの動画の構造、まさに不安ビジネスの典型テンプレと言っても良いでしょう。
１ショック
↓
２秘密を匂わせる
↓
３敵を作る
↓
４証拠っぽい話
↓
５「あなたは気づいている」
↓
６解決策
↓
７チャンネル登録誘導
陰謀系YouTubeの心理構造、とこれで馬鹿の一本釣りをする訳ですね。
そこでボケ老害のようにこの手の洗脳ビジネスにハマる馬鹿の思考はこうです。
1 世界は嘘だ
2 自分だけ真実を知る
3 批判は洗脳された人
4 動画主が救世主
この構造はカルトと同じ構造ですよ（笑）
おそらくボケ老害はこれまでの人生においてほぼこれでやられていたのでしょうね、ネットでも実生活においても友達など今まで一人もいなくて老い先短いボケ老害のようなタイプは実にチョロいと思いますよ。
|
No.257668 2026/03/16(Mon) 18:40:18
|
| ★ 嘘も方便（国民をパニックにさせない） NEW / 漫画家・たつき諒先生は甘すぎる |
|
|
世界には様々な不幸な事を占って、的中すれば再生回数による収入も増えるYouTuberが何千何万人もいますが、秋田県の明菜さんだけは日本で唯一の被災者代表の予言者でしょう。
彼女の夢と類似する動画を入れてみました。
2011年3月11日に発生した東日本大震災で、秋田県の明菜さん（仮名）は、婚約者と娘を津波で亡くしたことを機に、災害や地震などを夢に見るようになった。
明菜さんは、かつてはネット掲示板で自分の体験を書き込み、「信者！」「頭悪い！」「病院いけ！」「嘘つき！」などの暴言がすごくて、投稿をやめてしまいました。その後に、私のブログを知り、メールをもらうようになりました。
そして、私の勧めでブログ「明菜のブログ」（Amebaブログ）を始めました。
【03/15更新】明菜の夢見るマガジン：2026年03月版〜北でも南でも…
https://note.com/momosen/n/n9061cdd76a04
■【03/15】03/13追記：中東と石油危機
【百瀬】03/13に明菜さんから送られた追記分を掲載します。03/11の大震災15周年の日には、被災地へ祈りに行ってきたそうです。
【明菜】2026/03/13 19:09受信、note追加記事になります
今回は私の体調不良と東日本大震災の追悼で記事が遅くなってしまいすみませんでした。
沢山の方から夢が現実になりましたね！「もっと教えて下さい!!」などメッセージが多く届きました。
私も…何から書くか分からないくらい…色々とありましたね…先ずは、ホルムズ海峡の封鎖で石油などが入らなくなりました
2024年2月号
ガソリンや灯油などの石油が入らない夢
【百瀬注】
ホルムズ海峡の封鎖：
2024年2月版の「■【02/01】東京だけでなく…」の項で、明菜さんはこう書いていた。
「灯油やガソリン…前回も書いてますが…
日本でガソリンや灯油が不足する夢も見てます」
そして、米国とイスラエルがイラン攻撃を開始した。イランが米国軍の基地がある湾岸諸国などにも反撃に出る中で、中東全域が不安定化する事態になった。日本にも影響が及んでいるのが、中東からの原油輸送の要であるホルムズ海峡が事実上、封鎖されたこと。
その後、明菜さんは1月版の「■【01/17】秋田県」の項で、こう書いていた。
「あと､灯油やガソリン…手に入らない場面も見えてます…
緊急車両優先‼って報道されてる夢でした。」
2024年12月版の「■【12/18】他にもある」の項で、明菜さんが以下に引用した通りに書いていた。
「ガソリンが過去最高の金額、電車やバスも値上がる」
2025年10月版の「■【10/17】島が減る？」の項では、下記の通り書いていた。
「次の夢は、冬で寒いのに灯油に規制がかかる夢です…暖を取る灯油の不足が見えます
海上で石油などを運ぶ船が何者かに狙われて爆発沈没する夢を見てます…」
このように、米国・イスラエルのイランへの攻撃をきっかけとした原油価格の高騰が始まった。
明菜さんは2年前から、その光景を何度か夢で見ていた。
【明菜】2025年10月
海上で石油などを運ぶ船が何者かに狙われて爆発
他にも書いてますが…実際…石油が入らなくなり…ガソリンが高騰…
2026/03/12、20:30〜緊急ライブです！🤯第三次世界大戦、勃発寸前！ロシア、イラン側で電撃参戦！中国の「死の商人」がイランに運ぶロケット燃料で、世界は核の炎に包まれ、ウクライナは人質
■【03/15】世界が大混乱
以前からトランプ大統領について我慢して!!って記事を何度か書いてましたが…
その恐ろしく…これから始まる事か怖くて…文字を書く手も震えますが…回避を願い書かせて頂きます。
アメリカ…黒い雨降ります…空が暗くなり…作物や家畜も全滅…それは…すごく恐ろしい…輸入や輸出等にも影響が出て…
石油だけではなく…全ての物が無くなる…トランプ大統領が信じてた国の裏切りがあって…
その国が大きな協力をイランにしてます。とても恐ろしく…前代未聞…
広島の原爆とかのレベルじゃない…凄まじい光と黒い雨が降ってます…
地下シェルターとかのレベルじゃない…地下に隠れてる人まで皮膚がただれてます…
地下3階くらいないと無理そうなくらいの衝撃と熱風…海上走る船も更なる攻撃されてます
どんな船も破壊…海の中から飛んできたり…爆撃されてる映像…
■【03/15】自衛隊も
ただ…夢の中で終戦の話し合いするトランプ大統領も見えて…その内容を承認する場合…全世界が急に赤字になる夢でした
夢の中でトランプ大統領は2つの選択に悩んでるのが見えます…判断を間違えれば…私が見た黒い雨になるのでしょうか？
そしてその判断が関係ない国まで巻き込まれる…株についても書いてましたが、株価のニュースも増えました…
トランプ大統領の最後の判断が気になります、そして…日本にもミサイルが配置されましたねこれは非常に良くない…
トランプ大統領が間違った判断をした場合…アメリカを支持してる国まで狙われる…
最初に狙われるのはアメリカ軍の基地と配置された地域…以前に熊本や福岡など南が地図から消える夢が気になってます…
あと…トランプ大統領の警備は凄いと思いますが…命が狙われてます…
信用してる人なのかな？近くにいる人がピストルを向けてるのが見えます
そして…アメリカの大統領が女性になってるのが見えます
なぜ変わったのか…女性の大統領なのかは分からないけど…女性になってます
日本の自衛隊が飛行機に乗り込む姿も見えます何処かに派遣されるのでしょうか？
日の丸が付いた飛行機に乗り込む隊員の方が見えます
【【超音速情報】】危機的情報 ホルモン街道封鎖 第3時おやつ大会 自衛隊派遣
【【超音速情報】】最悪 危機的状況 ホルモン街道封鎖 エチレン大減産
■【03/15】過去にない揺れ次に地震…
列島が傾くような衝撃が夢で見えます…過去に経験がないくらいの衝撃の揺れ…
以前に書いた陸が上がる地域と下がる地域が始まるのでしょうか？多くの自宅や建物が傾いてます…
建物の柱が傾くような…自宅の中も家具や家電が傾いてます
海の方に引っ張られるって言う表現が良いかな…太平洋側…陸が下がってます…
逆に日本海側が上がってます砂浜に段差ができるくらい…不思議な夢でした…
■【03/15】泣いて騒いでる4月は私の検査入院もありますが…
入院してる私が泣いて騒いでる夢を見てます
必死に何処かにかけてるけど…繋がらなくて…泣いてる私が見えました
【百瀬注】これは明菜さんの検査入院の最中に、本人の身に何か起きるのではなく、身近な人か誰かに何かがあるのか。
2020/07/13、南海トラフは2026年7月11日？震災を予言した漫画「私が見た未来」＆11月5日「エコノミスト」の大地震予言【滅亡ちゃんねる】
|
No.257667 2026/03/16(Mon) 17:15:26
|
| ★ 鳥取（島根）、群馬、熊本、その次は鹿児島？（鳥馬熊鹿） / 漫画家・たつき諒先生は甘すぎる |
|
|
【地震情報】熊本県水俣市で震度4 津波の心配なし2026年3月15日午後11時13分
水俣病は、1950年代に熊本県水俣市周辺で発生した、チッソ水俣工場の廃水に含まれるメチル水銀が原因の有機水銀中毒です。汚染された魚介類を摂取することで中枢神経が侵され、手足の痺れ、運動失調、視野狭窄などの重い神経症状を引き起こす。
https://news.web.nhk/newsweb/na/na-k10015076341000
昨日は、漁船の燃料高騰により、これから魚が食べられなくなると思って、冷凍保存していたイワシを食べてみたら、なかなか美味しかった。
そんなタイミングで水俣市でワンポイント震度4が起きたので、シン水俣病と言っていよい食卓から魚が消える予感もします。
丁度20年前からネットで話題となった「臨終予言」の最新動画を誰が出すかチェックしていたら、2月28日限定のイラン戦争開戦動画もセットで出していました。
2026/02/23【2026年大災難予言】これはマズイ 新たに戦争が始まる日(眠れるラジオ 都市伝説 作業用）安眠研究所 # 79 #惑星直列 #アメリカイラン攻撃 #人類滅亡 #巨大地震
2026/03/15【臨終予言2026年３月から起きる事】イラン戦争を伝える2005年の臨終直前に語った男性の予言 (眠れるラジオ 都市伝説 作業用）安眠研究所 # 91
【ライブ】群馬で震度3地震が発生！生放送で解説します！（2026年3月15日）
【地震解説】熊本県天草・芦北地方で震度4｜今後の余震と活断層の影響は？
2026/3/15 イラン暴走! イラク米大使館爆撃!! バーレーン参戦で全面戦争へ?! ホルムズ封鎖・湾岸戦争に現実味
|
No.257666 2026/03/16(Mon) 13:56:26
|
| ★ (No Subject) / シャムネコ |
|
|
こんばんは、１５日のラドン値は、67-63-59㏃で推移しています。 大阪東部観測点
|
No.257665 2026/03/15(Sun) 22:37:09
|
| ★ (No Subject) / ご冥福をお祈り申し上げます |
|
|
で、さらにもう一段深い洗脳テクニックを再度解説しますね。
これはボケ老害の大好きな陰謀系や予言、スピリチュアル、宗教等にもよく使われる心理構造を巧みに利用した常套手段です。
これは「洗脳」というより、影響力を最大化するコンテンツ設計です、代表的なものを心理学的に分解します。
１， 問題の“再定義”（Reality Reframing）動画ではよく 現実の解釈を変える説明が出てきます。
例：「現実はあなたの思考が作っている」「周りの人はあなたの心の鏡」等、これは心理学でいう リフレーミングです。
簡単に言えば問題の原因を外部 → 内面に移す事によって、世界の見方が変わる、つまりチャンネルの説明が「正しい枠組み」に見えるように見せかけている、と言う訳です。Cognitive Reframingと呼ばれる概念です。
２，“気づいた人だけ理解できる”構造
動画ではよくこう言います、「理解できる人だけ理解してください」「目覚めた人だけわかります」等、これは反証不能構造といいます。
その仕組みは理解できる＝正しい、理解できない＝まだ気づいていない、となっています。
つまり理解していようがいまいが、どちらでも動画の主張が正しくなる、間違っていないと言うトラップです。
３，視聴者のアイデンティティを変える
動画では単なる知識ではなく「成功する人の思考」「覚醒した人の考え方」など人格レベルの話に変わります。
これは心理学でSocial Identity Theoryと言って、人は自分が属するグループの考えを守る傾向があります。
つまり視聴者が「この考えを持つ人」というアイデンティティを持つとその考えを守りやすくなります。
４，“気づき”を自分で発見させる
動画は断言だけでなく、質問、例え話、気づきの誘導を多く使います。
例えば「あなたの周りにもいませんか？」的な話です、これは自分で答えを見つけた感覚を作ります。
心理学ではSelf-Persuasionと言って自分で納得した結論は他人の説得より強くなります。
５，世界観の一貫性
チャンネルでは多くの動画が同じ世界観を持っています。
例としては潜在意識、思考が現実化、波動、成功マインド等です、これを繰り返すとゴミチャンネル世界の説明モデルになります。
人は一度このモデルを受け入れると新しい情報もその枠組みで理解するようになります、これは心理学でいうConfirmation Biasと言うものです。
６，視聴習慣のループ
YouTubeでは関連動画や同じテーマやそのシリーズで視聴が続きますよね、すると同じ世界観を繰り返し聞くと同時に違う情報に触れにくくなる、つまり思考が固定される訳です、これは心理学＋アルゴリズムの組み合わせです。
まとめ（深い構造）影響力が強い理由はこの組み合わせです。
表面テクニック＋不安を刺激＋権威＋繰り返しからの深い構造＋世界観の再定義＋特別なグループ意識＋自己説得＋確証バイアス
で、この構造は自己啓発やスピリチュアル又は宗教、そして一部のビジネス系インフルエンサーでよく見られます。
まぁ典型的な洗脳構造ですね、なので繰り返し訴える事が重要なので、そこには現実とか実際の歴史などやはり何の関係もありません。
そこにまんまと洗脳されたボケ老害のようなバカが何年も連日朝から晩まで第三次世界大戦だの世界大恐慌だのホルムズ海峡だの思考停止で騒ぐ訳です。
まぁなるほどな（笑）と言ったところですね、本当に笑えますね。
|
No.257664 2026/03/15(Sun) 22:13:54
|
以下のフォームに記事No.と投稿時のパスワードを入力すれば
投稿後に記事の編集や削除が行えます。
