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米国元副大統領アル・ゴア氏が出演の『不都合な真実』で ノーベル賞を受賞し大いに喧伝された「地球温暖化」の 言葉がマスコミから聞こえて来ることが少なくなりました。 「排出権」という言葉に至っては全く耳にしなくなりました。 どうなったのかしら?と思っていましたら、下記のNEVADAブログ の記事が載ってました。 「オイコスの会東京」で岩本沙弓先生が、欧米の金融関係者達 は、バブルを作っては、そのババを日本に引かせようとしている、 と警告を発していたのを思い出しました。 当時から巨額な「排出権」というマーケットのイカガワシサは 取り上げられていましたが、やっぱりここにも国民の血税が つぎ込まれていました。 いまや不良債権と泡と化しても、その責任は誰も取らず、マスコミ も口にする事もない。 下記にNEVADAブログの記事の一部をコピーさせていただきました。 《NEVADAブログ》9/13 【温暖化という文字が消えた報道と次なるビジネス】 http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/ 11日付けの夕刊紙は、異常気象問題につき、大きく報道していましたが、 一言も¨温暖化¨という言葉を使いませんでした。 日本のマスコマでも、ようやく温暖化説を否定するようになってきたの でしょうが、国民はいまだに温暖化を信じこまされており、これは日本政府 には『温暖化はない』とは言えない事情があるからなのです。 排出権です。 排出権という架空の権利を何兆円も出して日本政府は購入しており、今や 暴落して価値などないに等しくなっているのです。 日本企業も購入している事例があり日本全体としては一体どれだけの排出権 購入があり、不良債権化しているか恐ろしい事態になっていますが、政府も 企業もこの不良債権については触れてほしくないとなっているのです。 この不良債権を表面化させたくないために、口が裂けても『温暖化はでたらめ だった』とは言えないのです。 欧米の金融機関にまんまと何兆円もの日本国民の税金・お金を掠め取られ た訳ですが、彼らは次なるターゲットを中国にあてていましたが、中国人は 日本ほどお人好しではなく、うまくいっていないようで、金融村の連中はまた 日本に照準をあてて来ています。 相続税対策用の不動産バブルです。 〜中略〜 温暖化ビジネスが終わり、今は相続税ビジネスに邁進しているのが今の 日本の金融村だと言えます。 話はもとに戻りますが、異常気象を報じました夕刊紙では『今や氷河期の とば口に立っている』との専門家のコメントを掲載しており、ようやく地球の ¨小氷河期入り¨を報じ始めています。 地球は暖かくなってきているのでなく、寒くなって来ており、そのうちに 『石炭を燃やせ、エコは悪だ』という論調が出て来るかも知れません。 [No.5956] 2014/09/13(Sat) 10:58:13 |