 人口１０００万人を割って国が滅びそうな時の対策 (No.2 への返信) - 鈴藤 瑞樹  |
■人口１０００万人を割って国が滅びそうな時の対策
基本的考え方
はじめに
なんらかの法則によって、藩国内人口が１０００万人を割り込むと人口不足によって国が滅ぶとされている。真偽のほどは定かではないが、これを防ぐために対策方法を作成して備えとする。国家規模での動きになるので必要になった藩国のかたが使ってくださると幸いです。
考え方から
人の数が足りないならば増やすか、よそから連れてくるかが必要になる。子を産んで育てるには時間が必要になるので、後者を考察する。よそとは他国から連れてくるのが一般的と思われるが、人口の少ない藩国から連れ出す場合は慎重な人数調整が必要になるので注意すること。
どうやって連れてくるの
移住して定住してもらうのが最高なので、こちらに移住すればメリットがありますよ、と国民に周知することで自主的に移動してもらえるよう促すのが良いだろう。移住先が安全で安心して暮らせる環境であり、また金銭を稼ぐ仕事があって、衣食住が確保できる良い場所なら移住してもよいという人もいるだろう。これらの移住先の情報を提供して、どうか来てくれませんか、と頼みこむのが良い。
安全の保障
移住先の治安が悪くて住みにくいとか、危険があるなどの場合はもちろん住んではくれないだろうから、安全である根拠を示して保障するのが良い。過去に問題があって人がいなくなったのだろうから、現在の状況を調べて公表する必要があるだろう。問題がなくなりましたよ、と言えば安心して移住してもらえる。とはいえ嘘をついてまで安全ですよと言うのは問題があるので、事実を公表すること。仲の良い他国があるなら共同声明などでより信用度を高めるのもあり。
仕事の斡旋
お金を稼いで生活しないと生きていけないので、移住してくれたら仕事を紹介するのが良いだろう。過去になんらかの職業についていて、職能や資格を持っている人は同じ職業を優先して紹介すればいいし、就きたい希望の職業があればそれを優先してあげれば喜ぶだろう。特別な技能がなくても持っているものをよく見れば働ける職業はあるかもしれない。五体満足で健康な肉体があるなら工事現場で肉体労働をしてもらえばいい。料理が得意なら飲食店で働いてもらう手もある。
斡旋する人は
移住してきた人たちを受け入れて仕事を割り振ったり住む場所を割り振ったりするのはもちろん行政の仕事になる。帝國であれば独自職業に官僚があるだろうから任せればいい。もし行政の仕事をする人間すら足りない、もしくはいない場合は他国に人材派遣などの支援を求めること。
注意点
金が必要
人件費なり移住移動補助金なりで大量の金銭が必要になるので惜しみなく国庫から放出することが推奨される。とはいえ国が滅びそうな時で金がない国もあるだろうから、その場合は他国からの援助や寄付などを頼ること。最悪の場合は鈴藤に連絡してサトウ家経由で宰相府の金を使う（本当に最悪の場合です）
支援制度
悪用防止
以下の支援制度は重複して受け取ることはできるが、同じ制度を何度も悪用して受け取り続けることは問題となるため同じ制度は１回しか受け取ることができない。
支援につかう金額について
一例として各制度に金額が記載されている場合があるが、あくまで第七世界人の知る日本を基準にしているので、各国の経済事情によって金額は上下させるものとする（藩国の実情に合っていない可能性があるための予防線です）
●住居関連
家を買いたい・建てたい
住宅取得支援事業
移住・定住促進住宅取得支援事業補助金として藩国内の定住人口の増加や地域の活性化を目的に、国外から転入し、定住する目的で住宅を取得する方に対して、取得費の１０％を補助します。
子育て世帯支援
子育て世帯（１０歳以下の子を持つ世帯）が転入から３年以内に住宅を新築した際に、最大で１万わんわん、またはにゃんにゃんを補助します。
固定資産税の一時的免除
藩国外からの転入を促進するために購入、もしくは建築した住宅の土地の固定資産税の５年分相当額を免除とする。
現物支給
国として補助はしたいが金はない、という場合には食料や衣服、家財道具などを現物で支給する。土地以外にまったく何もないという場合は無理をしないこと。他国からの支援物資を使う場面でもある。
家を直したい
空き家改修費補助
空き家改修費補助事業として空き家に定住する方が行う改修工事費用に対して、補助金を交付します。
（最大２０００わんわん、またはにゃんにゃんの補助）
その他の制度
結婚新生活支援
結婚新生活支援事業：夫婦共に２５歳以下の新規に婚姻した世帯に対し、家賃及び引越費用について３０００わんわん、またはにゃんにゃんを上限に補助します。ただし離婚と結婚を繰り返して取得することができないよう同じ人物に対しては１回のみとします。
●仕事関連
新規出店したい、起業したい
創業支援事業
創業・起業希望者に対し、情報提供、窓口相談、専門家派遣、創業セミナー、女性・シニア起業の支援などに応じた支援を実施しています。この際、クロスアクシャなどの反社会的勢力の介入を阻止できるよう調査を実施します。
創業融資
藩国内で操業・起業を希望する者に対して創業資金を国から融資する。５０００わんわん、にゃんにゃんを上限とする。借入金に対する利息はとらない。
交通費支給
他国から移住のために訪れる際、移動するのにかかる費用を半額支給する。なお、訪れる場合に限るためやめて帰る部分については支給されない。
●体験支援
体験してみたい人へ
実際に来てみたい方、お試し暮らしをしたい方に対して１戸建ての住宅を家賃無料でレンタルできるようにする。期間を一か月間を区切り、住宅の数にも限りができるため大量には用意できないだろうが迷っている人間に体験してもらえるのは意味がある。
●移住募集を周知するために
ネットがあるならサイトを作って
情報通信技術が発達している中・高物理国でネットワークが使える藩国なら窓口となるサイトを作って案内や情報発信を行う。可能ならチャット相談もできるようにして対応人員を配置すること。
各国の行政に依頼して周知してもらう
人が足りずに国が滅ぶのは周辺国は当然困るはずなので、連絡をとって周知をしてもらい手伝ってもらう。周知の方法は国によって異なるので当該藩国に一任してやってもらう。
チラシの作成
移住をしてもらうための必要な情報を書いたチラシを作成する。相談窓口の連絡先や支援制度の説明、どのような藩国であるのかなど説明内容は多岐にわたる。
相談窓口の設置
移住に関する問い合わせや相談などを受ける。行政機関として活動する。電話やネットワークを利用したチャット、直接の対面での対応、手紙など手段は様々だが、基本的には聞かれたことに回答するのが仕事になる。
説明会の開催
他藩国で移住に関しての説明会を行う。移住に関する支援制度や現在の移住先藩国の状態、仕事の有無や住居についてなどに詳しい人員が説明会を行うこと。当然のことながら開催するにあたって該当地の藩国から許可を取ること。
宰相府を重点的に
宰相府はいつの時代も人口が多い（しかも勝手に住み着いている）ので可能ならここから連れて来たい。のでチラシの配布や説明会の開催などを重点的に行うのも良い（不要な場合はしなくても良い）
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[No.114] 2021/01/19(Tue) 19:59:06 |
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