 | 「重要なのは性別ではなく、どんな基準で選ぶかだ」と言っているのは、その通り
２月１３日の読売新聞に下記の記事がありました。
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スキャナー 川淵氏、辞退すると「言っていない」「ガセネタだな」
大会運営 サッカー ＩＯＣ
20210213 1138 読売
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１２日朝、川淵三郎・日本サッカー協会相談役は、まだ東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の会長就任に前向きだった。
（中略）
日本のスポーツ界 女性役員 登用進まず
組織委理事７／３５
東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の理事、評議員による緊急会合では「組織委役員の女性割合を増やすべきだ」といった意見が噴出した。組織委の理事３５人中、女性は７人にとどまり、その差が顕著だ。
スポーツ界では、これまでも日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）を中心に競技団体役員の女性登用を進めてきたが、目標に遠く及ばない。スポーツ庁が競技団体向けに策定した指針「ガバナンスコード」では、女性理事の割合目標を４０％としている。だが、内閣府の調査では、２０１９年９月時点でＪＯＣ加盟６７団体の役員に占める女性の割合は１４・２％にとどまる。
背景には、女性アスリートが引退後に結婚や出産、育児などを経て指導者になるケースが男性と比べて少なく、役員の候補者が限られるという現実がある。１６年リオデジャネイロ五輪選手団の女子の割合では、選手は４８％と半数を占める一方で、監督・コーチになると１２％。女性のリーダーを育成する土壌が整っていない実態が浮かぶ。
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）も「男女平等」を理念に掲げ、取り組みを推進している。１４年のＩＯＣ総会では、東京五輪・パラリンピックに向けて五輪運動への提言をまとめた「アジェンダ２０２０」を採択。「男女平等の推進」を明記し、具体的な方策として「国際競技連盟と協力し、五輪への女性の参加率５０％を実現」「男女混合の団体種目の採用を奨励」などを示した。
九州産業大学の西崎信男教授（スポーツマネジメント）は「企業の経営戦略では基本理念を決め、それに応じて人材を集める。重要なのは性別ではなく、どんな基準で選ぶかだが、組織委の女性理事７人は少なすぎる。五輪開催を機に国際基準に合わせることが必要だ」と指摘する。（運動部 佐藤謙治）
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記事に、「役員の候補者が限られる」とあるが、要するに希望者が少ないと言うことでは無いのか。希望者が少ないのに、なぜそれを無理矢理目標を作って数字あわせをしようとするのか。
そもそも、「男女平等」は政治であり、スポーツではない。また、「土壌」は国によって異なる。日本が外国の土壌に合わせるのは体質的に無理と言うこともあり得る。
相撲は日本の伝統的なスポーツだが、プロもアマチュアも女性の参加はないが、誰も“差別”とは認識していない。
日本国内の問題で、なぜ無理して外国の土壌に合わせなければならないのか。スポーツの組織であるＩＯＣがなぜ加盟国内の問題にまで口を出すのか。
閉鎖的・不透明で前近代的体質のＩＯＣの役員達が、それを覆い隠す手段として「男女平等」を利用しているだけではないのか。そんな事よりも真夏の７月に開催を強要する事を止めるべきだ。
九州産業大学の西崎信男教授が「重要なのは性別ではなく、どんな基準で選ぶかだ」と言っているのは、その通りであるが、そう言いながら、「組織委の女性理事７人は少なすぎる」というのは、矛盾していると思う。
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No.982 - 2021/02/14(Sun) 12:08:58 [pknn018-223.kcn.ne.jp]
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