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★「インドネシア新幹線」試運転の映像集（YouTube）
検測車（黄色のカラーリングが目印）が「時速385km」に到達したという情報も流れています。
若者が多いインドネシアでは綺麗でおしゃれな「カフェ」も増えていて、まさに国全体が「右肩上がり」という感じです。
一方、30年以上前に「高度成長期」と「バブル景気」が終わった日本では、いまだに株価が「バブル最高値」を超えられない状況が続いています。
■日経平均株価「バブル最高値」と現在
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1989年12月29日 3万8915円87銭（終値）
2023年5月29日 3万1233円54銭（終値）
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■TOPIX東証株価指数「バブル最高値」と現在
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1989年12月18日 2884.80ポイント（終値）
2023年5月29日 2160.65ポイント（終値）
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ちなみに、「バブル最高値」を記録した1989年度の日本の高校生の人数は「564万4376人」でしたが、2022年度は「295万6900人」にまで減っています。
■日本の高校生の人数（1989年度→2022年度）
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北海道 高校生 1989年度 25万3080人 → 2022年度 11万2146人(-55.7%)▼▼
青森県 高校生 1989年度 7万1150人 → 2022年度 2万9349人(-58.8%)▼▼
岩手県 高校生 1989年度 6万2924人 → 2022年度 2万9237人(-53.5%)▼▼
宮城県 高校生 1989年度 9万2977人 → 2022年度 5万4112人(-41.8%)▼
秋田県 高校生 1989年度 4万9874人 → 2022年度 2万1100人(-57.7%)▼▼
山形県 高校生 1989年度 5万2009人 → 2022年度 2万6679人(-48.7%)▼
福島県 高校生 1989年度 9万0260人 → 2022年度 4万3903人(-51.4%)▼▼
茨城県 高校生 1989年度 13万5787人 → 2022年度 7万0422人(-48.1%)▼
栃木県 高校生 1989年度 9万6505人 → 2022年度 4万8458人(-49.8%)▼
群馬県 高校生 1989年度 9万1020人 → 2022年度 4万7157人(-48.2%)▼
埼玉県 高校生 1989年度 27万8463人 → 2022年度 16万1843人(-41.9%)▼
千葉県 高校生 1989年度 25万2170人 → 2022年度 13万9061人(-44.9%)▼
東京都 高校生 1989年度 54万3519人 → 2022年度 29万9950人(-44.8%)▼
神奈川県 高校生 1989年度 34万8555人 → 2022年度 19万3066人(-44.6%)▼
新潟県 高校生 1989年度 10万8069人 → 2022年度 5万0345人(-53.4%)▼▼
富山県 高校生 1989年度 5万4706人 → 2022年度 2万5394人(-53.6%)▼▼
石川県 高校生 1989年度 5万5649人 → 2022年度 2万8974人(-47.9%)▼
福井県 高校生 1989年度 3万6707人 → 2022年度 2万0535人(-44.1%)▼
山梨県 高校生 1989年度 4万1336人 → 2022年度 2万2070人(-46.6%)▼
長野県 高校生 1989年度 9万7169人 → 2022年度 5万1425人(-47.1%)▼
岐阜県 高校生 1989年度 10万1245人 → 2022年度 4万9435人(-51.2%)▼▼
静岡県 高校生 1989年度 16万8957人 → 2022年度 8万9919人(-46.8%)▼
愛知県 高校生 1989年度 31万0411人 → 2022年度 18万3404人(-40.9%)▼
三重県 高校生 1989年度 7万9172人 → 2022年度 4万3328人(-45.3%)▼
滋賀県 高校生 1989年度 5万4652人 → 2022年度 3万6222人(-33.7%)
京都府 高校生 1989年度 12万4262人 → 2022年度 6万6038人(-46.9%)▼
大阪府 高校生 1989年度 42万6706人 → 2022年度 20万2876人(-52.5%)▼▼
兵庫県 高校生 1989年度 24万5779人 → 2022年度 12万5676人(-48.9%)▼
奈良県 高校生 1989年度 6万0574人 → 2022年度 3万1582人(-47.9%)▼
和歌山県 高校生 1989年度 4万8951人 → 2022年度 2万2667人(-53.7%)▼▼
鳥取県 高校生 1989年度 2万7772人 → 2022年度 1万4124人(-49.1%)▼
島根県 高校生 1989年度 3万4013人 → 2022年度 1万7042人(-49.9%)▼
岡山県 高校生 1989年度 9万5412人 → 2022年度 4万8516人(-49.2%)▼
広島県 高校生 1989年度 13万4530人 → 2022年度 6万7289人(-50.0%)▼▼
山口県 高校生 1989年度 7万3520人 → 2022年度 3万0248人(-58.9%)▼▼
徳島県 高校生 1989年度 3万5916人 → 2022年度 1万6432人(-54.2%)▼▼
香川県 高校生 1989年度 4万6560人 → 2022年度 2万4212人(-48.0%)▼
愛媛県 高校生 1989年度 7万0120人 → 2022年度 3万0733人(-56.2%)▼▼
高知県 高校生 1989年度 3万4935人 → 2022年度 1万6853人(-51.8%)▼▼
福岡県 高校生 1989年度 21万1968人 → 2022年度 12万2898人(-42.0%)▼
佐賀県 高校生 1989年度 3万9330人 → 2022年度 2万2054人(-43.9%)▼
長崎県 高校生 1989年度 7万4608人 → 2022年度 3万3735人(-54.8%)▼▼
熊本県 高校生 1989年度 7万6959人 → 2022年度 4万3605人(-43.3%)▼
大分県 高校生 1989年度 5万8365人 → 2022年度 2万8904人(-50.5%)▼▼
宮崎県 高校生 1989年度 5万4929人 → 2022年度 2万8606人(-47.9%)▼
鹿児島県 高校生 1989年度 8万0051人 → 2022年度 4万2391人(-47.0%)▼
沖縄県 高校生 1989年度 6万2750人 → 2022年度 4万2885人(-31.7%)
日本全体 高校生 1989年度 564万4376人 → 2022年度 295万6900人(-47.6%)▼
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※▼▼…50％以上減少、▼…40％以上減少
※全日制＋定時制
※国立＋公立＋私立
※出典：文部科学省「学校基本調査」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由
これだけ高校生が減ってしまうと、「教育関連」の需要だけでなく電車やバスの「通学利用」もかなり減ってしまいます。（もちろん「修学旅行」も）
日本各地で「ローカル鉄道」や「ローカルバス」が減便や廃線に追い込まれているのは、運転免許や車を持っていない高校生が「激減」してしまったからです。
さらに、若者が激減すると「勉強」「スポーツ」「趣味」などでライバルが減るので、いろんな分野で上位に入ること（タイトル獲得）が簡単になってしまいます。
「苦労」「挫折」「逆境」をほとんど経験せずに育った世代が「日本」を動かすようになったとき、「日本」はとても打たれ弱い「軟弱国家」になっているでしょう。
そのとき、今の「新興国」や「発展途上国」はかなり繁栄しているかもしれません。
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No.244250 2023/05/29(Mon) 20:33:54
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