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★高校生の就職内定率 過去最高水準＜岩手県＞（YouTube）
皆さんは「日本の高校生がどれだけ減っているか」をご存じでしょうか。
下の表は、高校生が「最も多かった年度」と「2021年度」の生徒数を比較したものです。
いわゆる「地方」「田舎」と呼ばれる地域の「減少率が高い」ことがわかります。
■日本の都道府県の「高校生の減少率」（最多年度→2021年度）※転載自由
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北海道 高校生 1966年度 27万8192人 → 2021年度 11万5335人（-58.5%▼）
青森県 高校生 1989年度 7万1150人 → 2021年度 3万0543人（-57.1%▼）
岩手県 高校生 1966年度 6万9371人 → 2021年度 2万9980人（-56.8%▼）
宮城県 高校生 1991年度 9万4098人 → 2021年度 5万5329人（-41.2%）
秋田県 高校生 1966年度 7万0134人 → 2021年度 2万1448人（-69.4%▼▼）
山形県 高校生 1966年度 6万9970人 → 2021年度 2万7233人（-61.1%▼▼）
福島県 高校生 1966年度 10万7437人 → 2021年度 4万5647人（-57.5%▼）
茨城県 高校生 1990年度 13万7069人 → 2021年度 7万1842人（-47.6%）
栃木県 高校生 1990年度 9万7731人 → 2021年度 4万9674人（-49.2%）
群馬県 高校生 1990年度 9万1267人 → 2021年度 4万8521人（-46.8%）
埼玉県 高校生 1989年度 27万8463人 → 2021年度 16万3986人（-41.1%）
千葉県 高校生 1989年度 25万2170人 → 2021年度 14万1358人（-43.9%）
東京都 高校生 1965年度 58万4988人 → 2021年度 30万1712人（-48.4%）
神奈川県 高校生 1989年度 34万8555人 → 2021年度 19万5931人（-43.8%）
新潟県 高校生 1966年度 13万1073人 → 2021年度 5万1594人（-60.6%▼▼）
富山県 高校生 1965年度 6万5436人 → 2021年度 2万6068人（-60.2%▼▼）
石川県 高校生 1990年度 5万5793人 → 2021年度 2万9764人（-46.7%）
福井県 高校生 1965年度 4万0489人 → 2021年度 2万0701人（-48.9%）
山梨県 高校生 1965年度 4万8496人 → 2021年度 2万2717人（-53.2%▼）
長野県 高校生 1965年度 10万7257人 → 2021年度 5万2632人（-50.9%▼）
岐阜県 高校生 1989年度 10万1245人 → 2021年度 5万0563人（-50.1%▼）
静岡県 高校生 1989年度 16万8957人 → 2021年度 9万1613人（-45.8%）
愛知県 高校生 1989年度 31万0411人 → 2021年度 18万5920人（-40.1%）
三重県 高校生 1989年度 7万9172人 → 2021年度 4万4229人（-44.1%）
滋賀県 高校生 1990年度 5万5759人 → 2021年度 3万6673人（-34.2%）
京都府 高校生 1989年度 12万4262人 → 2021年度 6万6457人（-46.5%）
大阪府 高校生 1989年度 42万6706人 → 2021年度 20万7262人（-51.4%▼）
兵庫県 高校生 1989年度 24万5779人 → 2021年度 12万8298人（-47.8%）
奈良県 高校生 1990年度 6万0678人 → 2021年度 3万2530人（-46.4%）
和歌山県 高校生 1965年度 5万0273人 → 2021年度 2万3349人（-53.6%▼）
鳥取県 高校生 1965年度 3万6415人 → 2021年度 1万4321人（-60.7%▼▼）
島根県 高校生 1965年度 4万5451人 → 2021年度 1万7145人（-62.3%▼▼）
岡山県 高校生 1965年度 9万9644人 → 2021年度 4万9501人（-50.3%▼）
広島県 高校生 1965年度 13万9703人 → 2021年度 6万8044人（-51.3%▼）
山口県 高校生 1965年度 9万3021人 → 2021年度 3万0983人（-66.7%▼▼）
徳島県 高校生 1965年度 4万7289人 → 2021年度 1万6965人（-64.1%▼▼）
香川県 高校生 1965年度 6万2139人 → 2021年度 2万4657人（-60.3%▼▼）
愛媛県 高校生 1965年度 8万3054人 → 2021年度 3万1473人（-62.1%▼▼）
高知県 高校生 1965年度 3万9269人 → 2021年度 1万7139人（-56.4%▼）
福岡県 高校生 1966年度 22万6794人 → 2021年度 12万3508人（-45.5%）
佐賀県 高校生 1966年度 5万1159人 → 2021年度 2万2422人（-56.2%▼）
長崎県 高校生 1966年度 8万2788人 → 2021年度 3万4415人（-58.4%▼）
熊本県 高校生 1966年度 8万9807人 → 2021年度 4万4284人（-50.7%▼）
大分県 高校生 1965年度 7万5542人 → 2021年度 2万9300人（-61.2%▼▼）
宮崎県 高校生 1990年度 5万6034人 → 2021年度 2万8856人（-48.5%）
鹿児島県 高校生 1967年度 10万2188人 → 2021年度 4万3029人（-57.9%▼）
沖縄県 高校生 1990年度 6万4182人 → 2021年度 4万3221人（-32.7%）
日本全体 高校生 1989年度 564万4376人 → 2021年度 300万8172人（-46.7%）
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※▼▼…60％以上減少、▼…50％以上減少
※「1952年度〜2020年度の間で最も多かった年度」と「2021年度」の比較
※沖縄県は「1970年度〜2020年度の間で最も多かった年度」と「2021年度」の比較
※全日制＋定時制
※国立＋公立＋私立
※出典：文部科学省「学校基本調査」
なお、1965年前後は「第１次ベビーブーム世代」が高校生だった時期で、1989年前後は「第２次ベビーブーム世代」が高校生だった時期です。
当時は「受験競争」という言葉が世間をにぎわせていましたが、「少子化」が進んだ現在ではほとんど聞かれなくなりました。
ちなみに、これから日本の高校生はもっともっと減っていきます。
なぜなら、日本の出生数（生まれた赤ん坊の数）がどんどん減っているからです。
下の表は、現在の高校生が生まれた「2005年」頃と「2021年」の出生数を比較したものです。
■日本の都道府県の「出生数の減少率」（2005年→2021年）※転載自由
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北海道 出生数 2005年 4万1420人 → 2021年 2万8762人（-30.6%▼▼）
青森県 出生数 2005年 1万0524人 → 2021年 6513人（-38.1%▼▼）
岩手県 出生数 2005年 1万0545人 → 2021年 6472人（-38.6%▼▼）
宮城県 出生数 2005年 1万9326人 → 2021年 1万3761人（-28.8%▼）
秋田県 出生数 2005年 7697人 → 2021年 4335人（-43.7%▼▼▼）
山形県 出生数 2005年 9357人 → 2021年 5898人（-37.0%▼▼）
福島県 出生数 2005年 1万7538人 → 2021年 1万0649人（-39.3%▼▼）
茨城県 出生数 2005年 2万4244人 → 2021年 1万6502人（-31.9%▼▼）
栃木県 出生数 2005年 1万7363人 → 2021年 1万1475人（-33.9%▼▼）
群馬県 出生数 2005年 1万7134人 → 2021年 1万1236人（-34.4%▼▼）
埼玉県 出生数 2005年 5万9731人 → 2021年 4万5424人（-24.0%▼）
千葉県 出生数 2005年 5万0588人 → 2021年 3万8426人（-24.0%▼）
東京都 出生数 2005年 9万6542人 → 2021年 9万5404人（-1.2%）
神奈川県 出生数 2005年 7万6196人 → 2021年 5万8836人（-22.8%▼）
新潟県 出生数 2005年 1万8505人 → 2021年 1万2608人（-31.9%▼▼）
富山県 出生数 2005年 8973人 → 2021年 6076人（-32.3%▼▼）
石川県 出生数 2005年 1万0049人 → 2021年 7258人（-27.8%▼）
福井県 出生数 2005年 7148人 → 2021年 5223人（-26.9%▼）
山梨県 出生数 2005年 7149人 → 2021年 4966人（-30.5%▼▼）
長野県 出生数 2005年 1万8517人 → 2021年 1万2514人（-32.4%▼▼）
岐阜県 出生数 2005年 1万7706人 → 2021年 1万1730人（-33.8%▼▼）
静岡県 出生数 2005年 3万1908人 → 2021年 2万1571人（-32.4%▼▼）
愛知県 出生数 2005年 6万7110人 → 2021年 5万3918人（-19.7%）
三重県 出生数 2005年 1万5345人 → 2021年 1万0980人（-28.4%▼）
滋賀県 出生数 2005年 1万2899人 → 2021年 1万0130人（-21.5%▼）
京都府 出生数 2005年 2万1560人 → 2021年 1万5818人（-26.6%▼）
大阪府 出生数 2005年 7万6111人 → 2021年 5万9780人（-21.5%▼）
兵庫県 出生数 2005年 4万7273人 → 2021年 3万5581人（-24.7%▼）
奈良県 出生数 2005年 1万1184人 → 2021年 7751人（-30.7%▼▼）
和歌山県 出生数 2005年 7835人 → 2021年 5514人（-29.6%▼）
鳥取県 出生数 2005年 5012人 → 2021年 3708人（-26.0%▼）
島根県 出生数 2005年 5697人 → 2021年 4415人（-22.5%▼）
岡山県 出生数 2005年 1万6688人 → 2021年 1万3107人（-21.5%▼）
広島県 出生数 2005年 2万4740人 → 2021年 1万8636人（-24.7%▼）
山口県 出生数 2005年 1万1514人 → 2021年 7978人（-30.7%▼▼）
徳島県 出生数 2005年 5913人 → 2021年 4337人（-26.7%▼）
香川県 出生数 2005年 8686人 → 2021年 6223人（-28.4%▼）
愛媛県 出生数 2005年 1万1528人 → 2021年 8011人（-30.5%▼▼）
高知県 出生数 2005年 5916人 → 2021年 4090人（-30.9%▼▼）
福岡県 出生数 2005年 4万3421人 → 2021年 3万7540人（-13.5%）
佐賀県 出生数 2005年 7508人 → 2021年 5853人（-22.0%▼）
長崎県 出生数 2005年 1万2148人 → 2021年 8862人（-27.0%▼）
熊本県 出生数 2005年 1万5645人 → 2021年 1万2670人（-19.0%）
大分県 出生数 2005年 9780人 → 2021年 7327人（-25.1%▼）
宮崎県 出生数 2005年 9738人 → 2021年 7590人（-22.1%▼）
鹿児島県 出生数 2005年 1万4834人 → 2021年 1万1618人（-21.7%▼）
沖縄県 出生数 2005年 1万6115人 → 2021年 1万4535人（-9.8%）
日本全体 出生数 2005年 106万2530人 → 2021年 81万1622人（-23.6%▼）
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※▼▼▼…40％以上減少、▼▼…30％以上減少、▼…20％以上減少
※外国人（外国籍者）を含まない
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」
16年後の「2038年」頃には「秋田県」の高校生は現在よりも約４割ほど減っているでしょう。
ということは、高校の統廃合がこれから進んでいくことになりますし、「鉄道」や「バス」などの通学利用者も減っていくことになります。
日本各地の「ローカル鉄道」や「ローカルバス路線」を運営している事業者が「危機感」をいだいている理由がよくおわかりいただけると思います。
テレビやラジオなどの放送局は「少子化」の話題をできるだけ避けていますが、日本は着実に「縮小衰退」の道を歩んでいるのです。
子供や若者の少ない現在の日本が「巨大震災」や「第三次世界大戦」に巻き込まれた場合、果たしてどうなるでしょうか。
子供や若者も巻き添えになって滅亡してしまう可能性が高いのではないでしょうか。
（外国にカネを吸い上げられて落ちぶれた日本は世界支配層にとって何の魅力もない→日本がどうなろうと知ったことではない。）
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No.241368 2022/11/10(Thu) 15:40:12
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