|
★記録的大雨の島根・三江線 鉄橋の橋脚流され運休（13/08/25）（YouTube）
★2013年8月豪雨災害によるJR三江線不通区間の復旧状況 (29-Jun-2014)（YouTube）
★ＪＲ西日本 三江線 ２０１８年４月１日に廃止【鉄道ニュース546】（YouTube）
★2021年11月17日 三江線廃線跡レポート 江津〜因原間[4K]（YouTube）
かつてＪＲ西日本が運営していたローカル鉄道「三江線」ですが、2013年に集中豪雨で鉄橋が破壊され、翌年2014年に復旧工事が完了しました。
しかし、2018年に路線そのものが廃止され、３年後の2021年には復旧工事の行われた鉄橋が完全に撤去されました。
なぜ日本の地方ではこのような異様な事態が起こっているのでしょうか。
理由は簡単で、日本の地方では子供がどんどん減っていて、鉄道路線やバス路線の将来性がなくなっているからです。
1980年と2020年の国勢調査で「18歳未満が居る世帯」を見てみると、地方の子供の激減ぶりが分かります。
-------------------------------------------------
北海道 1980年 85万3463世帯 → 2020年 40万8738世帯 ＜52.1％減少＞
島根県 1980年 10万7452世帯 → 2020年 5万4641世帯 ＜49.1％減少＞
-------------------------------------------------
東京都 1980年 161万7019世帯 → 2020年 117万6537世帯 ＜27.2％減少＞
神奈川県 1980年 110万7968世帯 → 2020年 81万868世帯 ＜26.8％減少＞
-------------------------------------------------
以下の表は全都道府県と日本全体の数値です。
■18歳未満が居る世帯（1980年国勢調査 → 2020年国勢調査）※転載自由
---------------------------------------------------------------------
北海道 85万3463世帯(全世帯の46.8%) → 40万8738世帯(全世帯の16.6%)
青森県 23万7998世帯(全世帯の55.8%) → 9万5772世帯(全世帯の18.8%)
岩手県 21万1584世帯(全世帯の53.4%) → 9万4766世帯(全世帯の19.3%)
宮城県 30万9229世帯(全世帯の51.8%) → 19万5005世帯(全世帯の19.9%)
秋田県 18万2956世帯(全世帯の53.4%) → 6万9636世帯(全世帯の18.2%)
山形県 17万4615世帯(全世帯の54.1%) → 8万6641世帯(全世帯の21.8%)
福島県 29万2693世帯(全世帯の53.3%) → 14万7423世帯(全世帯の19.9%)
茨城県 39万4134世帯(全世帯の57.0%) → 24万1624世帯(全世帯の20.4%)
栃木県 27万2712世帯(全世帯の55.9%) → 16万5718世帯(全世帯の20.8%)
群馬県 28万985世帯(全世帯の54.7%) → 16万3909世帯(全世帯の20.4%)
埼玉県 91万9476世帯(全世帯の58.3%) → 63万2575世帯(全世帯の20.0%)
千葉県 78万4273世帯(全世帯の55.5%) → 54万1923世帯(全世帯の19.6%)
東京都 161万7019世帯(全世帯の37.7%) → 117万6537世帯(全世帯の16.3%)
神奈川県 110万7968世帯(全世帯の49.4%) → 81万868世帯(全世帯の19.3%)
新潟県 35万9006世帯(全世帯の54.8%) → 17万8366世帯(全世帯の20.7%)
富山県 16万4890世帯(全世帯の57.1%) → 8万4708世帯(全世帯の21.0%)
石川県 16万7878世帯(全世帯の52.3%) → 9万6844世帯(全世帯の20.7%)
福井県 11万7845世帯(全世帯の55.6%) → 6万6200世帯(全世帯の22.8%)
山梨県 11万6291世帯(全世帯の51.2%) → 6万6219世帯(全世帯の19.6%)
長野県 29万9071世帯(全世帯の50.8%) → 17万2845世帯(全世帯の20.8%)
岐阜県 29万9545世帯(全世帯の55.6%) → 17万449世帯(全世帯の21.9%)
静岡県 53万696世帯(全世帯の54.9%) → 31万5217世帯(全世帯の21.3%)
愛知県 98万6830世帯(全世帯の52.7%) → 69万2495世帯(全世帯の21.4%)
三重県 25万4110世帯(全世帯の53.3%) → 15万832世帯(全世帯の20.4%)
滋賀県 16万5994世帯(全世帯の56.5%) → 13万3633世帯(全世帯の23.4%)
京都府 36万8782世帯(全世帯の44.7%) → 21万1548世帯(全世帯の17.8%)
大阪府 133万4450世帯(全世帯の48.5%) → 74万9041世帯(全世帯の18.1%)
兵庫県 77万9536世帯(全世帯の49.3%) → 47万2529世帯(全世帯の19.7%)
奈良県 18万6427世帯(全世帯の55.1%) → 11万1227世帯(全世帯の20.4%)
和歌山県 15万9926世帯(全世帯の49.0%) → 7万4991世帯(全世帯の19.1%)
鳥取県 8万3861世帯(全世帯の49.9%) → 4万6818世帯(全世帯の21.4%)
島根県 10万7452世帯(全世帯の47.6%) → 5万4641世帯(全世帯の20.4%)
岡山県 27万1122世帯(全世帯の48.4%) → 15万8236世帯(全世帯の19.8%)
広島県 41万985世帯(全世帯の47.0%) → 24万4345世帯(全世帯の19.7%)
山口県 22万9541世帯(全世帯の46.2%) → 10万6761世帯(全世帯の17.9%)
徳島県 11万6485世帯(全世帯の48.7%) → 5万4863世帯(全世帯の17.8%)
香川県 14万5270世帯(全世帯の49.6%) → 8万348世帯(全世帯の19.8%)
愛媛県 21万8715世帯(全世帯の46.6%) → 10万7598世帯(全世帯の17.9%)
高知県 11万4081世帯(全世帯の41.7%) → 5万2721世帯(全世帯の16.8%)
福岡県 67万307世帯(全世帯の47.0%) → 45万1553世帯(全世帯の19.5%)
佐賀県 12万2294世帯(全世帯の52.6%) → 7万1050世帯(全世帯の22.8%)
長崎県 23万3953世帯(全世帯の49.9%) → 10万8871世帯(全世帯の19.6%)
熊本県 25万582世帯(全世帯の47.8%) → 14万9965世帯(全世帯の20.9%)
大分県 17万7791世帯(全世帯の47.1%) → 9万1916世帯(全世帯の18.8%)
宮崎県 16万9072世帯(全世帯の47.2%) → 9万1673世帯(全世帯の19.6%)
鹿児島県 24万9731世帯(全世帯の41.2%) → 13万3648世帯(全世帯の18.4%)
沖縄県 16万7072世帯(全世帯の56.3%) → 15万439世帯(全世帯の24.5%)
日本全体 1766万8696世帯(全世帯の49.3%) → 1073万3725世帯(全世帯の19.3%)
---------------------------------------------------------------------
※一般世帯数（Private Households）
※出典：総務省統計局「国勢調査」
また、1980年と2020年の国勢調査で「６歳未満が居る世帯」を見てみると、「東京独り勝ち」の状態になっています。
これは、2005年頃から特に東京都心部において出生数が増えたことが影響しています。
-------------------------------------------------
北海道 1980年 36万2703世帯 → 2020年 15万4330世帯 ＜57.5％減少＞
島根県 1980年 4万5370世帯 → 2020年 2万2227世帯 ＜51.0％減少＞
-------------------------------------------------
東京都 1980年 65万8674世帯 → 2020年 50万1147世帯 ＜23.9％減少＞
神奈川県 1980年 47万3429世帯 → 2020年 31万7254世帯 ＜33.0％減少＞
-------------------------------------------------
以下の表は全都道府県と日本全体の数値です。
■６歳未満が居る世帯（1980年国勢調査 → 2020年国勢調査）※転載自由
---------------------------------------------------------------------
北海道 36万2703世帯(全世帯の19.9%) → 15万4330世帯(全世帯の6.3%)
青森県 10万1175世帯(全世帯の23.7%) → 3万5207世帯(全世帯の6.9%)
岩手県 9万540世帯(全世帯の22.9%) → 3万5125世帯(全世帯の7.2%)
宮城県 13万9614世帯(全世帯の23.4%) → 7万5383世帯(全世帯の7.7%)
秋田県 7万6216世帯(全世帯の22.2%) → 2万4307世帯(全世帯の6.3%)
山形県 7万5633世帯(全世帯の23.4%) → 3万2360世帯(全世帯の8.2%)
福島県 12万9464世帯(全世帯の23.6%) → 5万6503世帯(全世帯の7.6%)
茨城県 17万5264世帯(全世帯の25.4%) → 9万555世帯(全世帯の7.7%)
栃木県 12万2595世帯(全世帯の25.1%) → 6万2337世帯(全世帯の7.8%)
群馬県 12万2187世帯(全世帯の23.8%) → 6万604世帯(全世帯の7.5%)
埼玉県 39万8347世帯(全世帯の25.2%) → 24万5976世帯(全世帯の7.8%)
千葉県 34万2603世帯(全世帯の24.3%) → 21万126世帯(全世帯の7.6%)
東京都 65万8674世帯(全世帯の15.4%) → 50万1147世帯(全世帯の6.9%)
神奈川県 47万3429世帯(全世帯の21.1%) → 31万7254世帯(全世帯の7.5%)
新潟県 15万5743世帯(全世帯の23.8%) → 6万7240世帯(全世帯の7.8%)
富山県 6万9097世帯(全世帯の23.9%) → 3万1755世帯(全世帯の7.9%)
石川県 7万3338世帯(全世帯の22.9%) → 3万7867世帯(全世帯の8.1%)
福井県 5万215世帯(全世帯の23.7%) → 2万5492世帯(全世帯の8.8%)
山梨県 4万7710世帯(全世帯の21.0%) → 2万5025世帯(全世帯の7.4%)
長野県 12万7495世帯(全世帯の21.7%) → 6万4900世帯(全世帯の7.8%)
岐阜県 12万4980世帯(全世帯の23.2%) → 6万3338世帯(全世帯の8.1%)
静岡県 22万7349世帯(全世帯の23.5%) → 11万8973世帯(全世帯の8.0%)
愛知県 42万1077世帯(全世帯の22.5%) → 27万7853世帯(全世帯の8.6%)
三重県 10万4027世帯(全世帯の21.8%) → 5万6680世帯(全世帯の7.6%)
滋賀県 7万4644世帯(全世帯の25.4%) → 5万2444世帯(全世帯の9.2%)
京都府 15万8811世帯(全世帯の19.2%) → 8万1731世帯(全世帯の6.9%)
大阪府 55万1731世帯(全世帯の20.0%) → 29万6413世帯(全世帯の7.2%)
兵庫県 33万1435世帯(全世帯の20.9%) → 18万2564世帯(全世帯の7.6%)
奈良県 7万8909世帯(全世帯の23.3%) → 4万1238世帯(全世帯の7.6%)
和歌山県 6万4169世帯(全世帯の19.7%) → 2万8236世帯(全世帯の7.2%)
鳥取県 3万6450世帯(全世帯の21.7%) → 1万8752世帯(全世帯の8.6%)
島根県 4万5370世帯(全世帯の20.1%) → 2万2227世帯(全世帯の8.3%)
岡山県 11万5026世帯(全世帯の20.5%) → 6万2892世帯(全世帯の7.9%)
広島県 17万7614世帯(全世帯の20.3%) → 9万6730世帯(全世帯の7.8%)
山口県 9万4844世帯(全世帯の19.1%) → 4万757世帯(全世帯の6.8%)
徳島県 4万8373世帯(全世帯の20.2%) → 2万923世帯(全世帯の6.8%)
香川県 6万2341世帯(全世帯の21.3%) → 3万921世帯(全世帯の7.6%)
愛媛県 9万1874世帯(全世帯の19.6%) → 4万521世帯(全世帯の6.8%)
高知県 4万7738世帯(全世帯の17.5%) → 2万262世帯(全世帯の6.4%)
福岡県 29万5327世帯(全世帯の20.7%) → 18万7645世帯(全世帯の8.1%)
佐賀県 5万3266世帯(全世帯の22.9%) → 2万8672世帯(全世帯の9.2%)
長崎県 10万399世帯(全世帯の21.4%) → 4万3967世帯(全世帯の7.9%)
熊本県 10万6050世帯(全世帯の20.2%) → 6万1709世帯(全世帯の8.6%)
大分県 7万5419世帯(全世帯の20.0%) → 3万6387世帯(全世帯の7.5%)
宮崎県 7万4849世帯(全世帯の20.9%) → 3万7051世帯(全世帯の7.9%)
鹿児島県 10万4918世帯(全世帯の17.3%) → 5万4824世帯(全世帯の7.6%)
沖縄県 8万3479世帯(全世帯の28.1%) → 6万7083世帯(全世帯の10.9%)
日本全体 754万2511世帯(全世帯の21.1%) → 422万4286世帯(全世帯の7.6%)
---------------------------------------------------------------------
※一般世帯数（Private Households）
※出典：総務省統計局「国勢調査」
日本全体の「18歳未満が居る世帯」と「６歳未満が居る世帯」の減少率を見ると、後者のほうが減少率が高いことが分かります。
これは、若い世代ほど子供を生まなくなっていることを意味しています。
------------------------------------------------------------------------------
18歳未満が居る世帯 1980年 1766万8696世帯 → 2020年 1073万3725世帯 ＜39.3％減少＞
６歳未満が居る世帯 1980年 754万2511世帯 → 2020年 422万4286世帯 ＜44.0％減少＞
------------------------------------------------------------------------------
なぜ日本では若い世代ほど子供を生まなくなっているのかというと、日本では若い世代（現在40歳代前半以下）ほど人口が少なくて、しかも独身率が高くなっているからです。
以下の表は世代別の独身女性の人数と割合です。（※合計特殊出生率の算出対象外の50歳以上を除く）
■日本の独身女性の人数と割合（※転載自由）
-------------------------------------------------------------
1960年 日本全体 15〜19歳 独身女性 460万2968人(独身率 98.7%)
1965年 日本全体 15〜19歳 独身女性 534万7724人(独身率 98.7%)☆
1970年 日本全体 15〜19歳 独身女性 445万9029人(独身率 98.2%)
1975年 日本全体 15〜19歳 独身女性 385万5402人(独身率 98.7%)
1980年 日本全体 15〜19歳 独身女性 400万8488人(独身率 99.1%)
1985年 日本全体 15〜19歳 独身女性 433万352人(独身率 99.1%)
1990年 日本全体 15〜19歳 独身女性 479万6395人(独身率 99.3%)★
1995年 日本全体 15〜19歳 独身女性 412万5246人(独身率 99.3%)
2000年 日本全体 15〜19歳 独身女性 362万2585人(独身率 99.1%)
2005年 日本全体 15〜19歳 独身女性 316万9404人(独身率 99.2%)
2010年 日本全体 15〜19歳 独身女性 292万3119人(独身率 99.4%)
2015年 日本全体 15〜19歳 独身女性 293万307人(独身率 99.5%)
2020年 日本全体 15〜19歳 独身女性 276万8886人(独身率 99.6%)
-------------------------------------------------------------
1960年 日本全体 20〜24歳 独身女性 291万690人(独身率 68.8%)
1965年 日本全体 20〜24歳 独身女性 315万4738人(独身率 68.6%)
1970年 日本全体 20〜24歳 独身女性 388万9853人(独身率 72.3%)☆
1975年 日本全体 20〜24歳 独身女性 313万8215人(独身率 69.6%)
1980年 日本全体 20〜24歳 独身女性 302万7116人(独身率 78.1%)
1985年 日本全体 20〜24歳 独身女性 330万1584人(独身率 82.0%)
1990年 日本全体 20〜24歳 独身女性 370万834人(独身率 86.4%)
1995年 日本全体 20〜24歳 独身女性 421万7669人(独身率 87.4%)★
2000年 日本全体 20〜24歳 独身女性 364万6696人(独身率 88.7%)
2005年 日本全体 20〜24歳 独身女性 322万827人(独身率 89.6%)
2010年 日本全体 20〜24歳 独身女性 280万2429人(独身率 90.5%)
2015年 日本全体 20〜24歳 独身女性 276万1951人(独身率 92.4%)
2020年 日本全体 20〜24歳 独身女性 288万5581人(独身率 93.5%)
-------------------------------------------------------------
1960年 日本全体 25〜29歳 独身女性 98万3971人(独身率 23.7%)
1965年 日本全体 25〜29歳 独身女性 86万4823人(独身率 20.4%)
1970年 日本全体 25〜29歳 独身女性 90万6465人(独身率 19.7%)
1975年 日本全体 25〜29歳 独身女性 119万1558人(独身率 22.2%)☆
1980年 日本全体 25〜29歳 独身女性 114万4090人(独身率 25.5%)
1985年 日本全体 25〜29歳 独身女性 124万8312人(独身率 32.3%)
1990年 日本全体 25〜29歳 独身女性 167万2831人(独身率 42.2%)
1995年 日本全体 25〜29歳 独身女性 216万5860人(独身率 50.2%)
2000年 日本全体 25〜29歳 独身女性 272万2033人(独身率 56.5%)★
2005年 日本全体 25〜29歳 独身女性 251万8198人(独身率 61.8%)
2010年 日本全体 25〜29歳 独身女性 221万3309人(独身率 62.9%)
2015年 日本全体 25〜29歳 独身女性 210万1623人(独身率 65.4%)
2020年 日本全体 25〜29歳 独身女性 210万1966人(独身率 67.7%)
-------------------------------------------------------------
1960年 日本全体 30〜34歳 独身女性 53万1788人(独身率 14.0%)
1965年 日本全体 30〜34歳 独身女性 49万6343人(独身率 12.0%)
1970年 日本全体 30〜34歳 独身女性 42万5504人(独身率 10.1%)
1975年 日本全体 30〜34歳 独身女性 47万2136人(独身率 10.2%)
1980年 日本全体 30〜34歳 独身女性 63万7079人(独身率 11.9%)☆
1985年 日本全体 30〜34歳 独身女性 62万1384人(独身率 13.8%)
1990年 日本全体 30〜34歳 独身女性 65万7705人(独身率 17.1%)
1995年 日本全体 30〜34歳 独身女性 93万6989人(独身率 23.4%)
2000年 日本全体 30〜34歳 独身女性 134万5554人(独身率 31.0%)
2005年 日本全体 30〜34歳 独身女性 178万9049人(独身率 37.2%)★
2010年 日本全体 30〜34歳 独身女性 158万4425人(独身率 39.2%)
2015年 日本全体 30〜34歳 独身女性 149万6226人(独身率 41.0%)
2020年 日本全体 30〜34歳 独身女性 139万7210人(独身率 42.6%)
-------------------------------------------------------------
1960年 日本全体 35〜39歳 独身女性 46万6620人(独身率 14.1%)
1965年 日本全体 35〜39歳 独身女性 47万2036人(独身率 12.5%)
1970年 日本全体 35〜39歳 独身女性 42万9497人(独身率 10.4%)
1975年 日本全体 35〜39歳 独身女性 39万4478人(独身率 9.4%)
1980年 日本全体 35〜39歳 独身女性 44万8201人(独身率 9.7%)
1985年 日本全体 35〜39歳 独身女性 62万3365人(独身率 11.7%)☆
1990年 日本全体 35〜39歳 独身女性 55万7952人(独身率 12.5%)
1995年 日本全体 35〜39歳 独身女性 58万3538人(独身率 15.1%)
2000年 日本全体 35〜39歳 独身女性 80万1757人(独身率 20.1%)
2005年 日本全体 35〜39歳 独身女性 111万3979人(独身率 26.2%)
2010年 日本全体 35〜39歳 独身女性 143万7189人(独身率 30.2%)★
2015年 日本全体 35〜39歳 独身女性 132万2817人(独身率 31.8%)
2020年 日本全体 35〜39歳 独身女性 119万874人(独身率 32.3%)
-------------------------------------------------------------
1960年 日本全体 40〜44歳 独身女性 51万2582人(独身率 18.5%)
1965年 日本全体 40〜44歳 独身女性 49万3405人(独身率 15.2%)
1970年 日本全体 40〜44歳 独身女性 48万5242人(独身率 13.1%)
1975年 日本全体 40〜44歳 独身女性 46万3084人(独身率 11.3%)
1980年 日本全体 40〜44歳 独身女性 43万6790人(独身率 10.5%)
1985年 日本全体 40〜44歳 独身女性 53万1684人(独身率 11.6%)
1990年 日本全体 40〜44歳 独身女性 66万7448人(独身率 12.6%)☆
1995年 日本全体 40〜44歳 独身女性 61万2698人(独身率 13.7%)
2000年 日本全体 40〜44歳 独身女性 62万364人(独身率 16.1%)
2005年 日本全体 40〜44歳 独身女性 84万4133人(独身率 21.3%)
2010年 日本全体 40〜44歳 独身女性 114万3549人(独身率 26.8%)
2015年 日本全体 40〜44歳 独身女性 143万8480人(独身率 29.6%)★
2020年 日本全体 40〜44歳 独身女性 123万2468人(独身率 29.5%)
-------------------------------------------------------------
1960年 日本全体 45〜49歳 独身女性 59万7349人(独身率 23.2%)
1965年 日本全体 45〜49歳 独身女性 57万1142人(独身率 21.0%)
1970年 日本全体 45〜49歳 独身女性 56万705人(独身率 17.4%)
1975年 日本全体 45〜49歳 独身女性 55万3500人(独身率 14.9%)
1980年 日本全体 45〜49歳 独身女性 52万9323人(独身率 13.1%)
1985年 日本全体 45〜49歳 独身女性 54万526人(独身率 13.0%)
1990年 日本全体 45〜49歳 独身女性 60万1069人(独身率 13.3%)
1995年 日本全体 45〜49歳 独身女性 77万4110人(独身率 14.7%)☆
2000年 日本全体 45〜49歳 独身女性 69万2279人(独身率 15.7%)
2005年 日本全体 45〜49歳 独身女性 70万4394人(独身率 18.5%)
2010年 日本全体 45〜49歳 独身女性 93万2261人(独身率 23.6%)
2015年 日本全体 45〜49歳 独身女性 123万9383人(独身率 28.5%)
2020年 日本全体 45〜49歳 独身女性 146万4380人(独身率 30.0%)★
-------------------------------------------------------------
※☆…第１次ベビーブーム世代、★…第２次ベビーブーム世代
※独身は「未婚」「離婚」「死別」の合計
※未婚とは「一度も結婚したことがない」こと
※出典：総務省統計局「国勢調査（不詳補完値）」（外国人を含む）
独身率が急激に高くなった時期を見ると、「女性の労働者化（社畜化）」「女性の高学歴化（就学長期化）」「就職氷河期（男性貧困化）」が主な原因になっていることが分かります。
これらの原因が取り除かれない限り、日本社会の縮小衰退・弱体化はどんどん進んでいくでしょう。（※子供や若者が多いアメリカ、イギリス、フランスとの格差はますます拡大する）
|
No.240433 2022/08/29(Mon) 00:14:40
|
