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★外国人労働者 初の200万人超で過去最多（YouTube）
いま、日本や韓国といった東アジアの「旧新興国」では、「外国人労働者の流入」「赤ちゃんの減少」「女性の独身率の上昇」「高齢者の増加」が進んでいます。
下の表は、東アジアの「日本」「台湾」「韓国」「北朝鮮」の1925年〜2022年までの「出生数」（※生まれた赤ちゃんの数）を並べたものです。
■「日本」「台湾」「韓国」「北朝鮮」の出生数（※生まれた赤ちゃんの数）
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1925年 出生数 日本 208万6091人 台湾 15万9423人 韓国 55万8897人 北朝鮮 --万-千人
1926年 出生数 日本 210万4405人 台湾 17万5802人 韓国 51万1667人 北朝鮮 --万-千人
1927年 出生数 日本 206万0737人 台湾 17万7422人 韓国 53万4524人 北朝鮮 --万-千人
1928年 出生数 日本 213万5852人 台湾 18万3699人 韓国 56万6142人 北朝鮮 --万-千人
1929年 出生数 日本 207万7026人 台湾 19万0031人 韓国 56万6969人 北朝鮮 --万-千人
1930年 出生数 日本 208万5101人 台湾 19万8186人 韓国 58万7144人 北朝鮮 --万-千人
1931年 出生数 日本 210万2784人 台湾 20万8137人 韓国 58万9428人 北朝鮮 --万-千人
1932年 出生数 日本 218万2742人 台湾 20万4913人 韓国 60万0545人 北朝鮮 --万-千人
1933年 出生数 日本 212万1253人 台湾 21万1737人 韓国 60万7021人 北朝鮮 --万-千人
1934年 出生数 日本 204万3783人 台湾 21万9189人 韓国 61万8135人 北朝鮮 --万-千人
1935年 出生数 日本 219万0704人 台湾 22万5980人 韓国 64万6158人 北朝鮮 --万-千人
1936年 出生数 日本 210万1969人 台湾 22万3961人 韓国 63万9355人 北朝鮮 --万-千人
1937年 出生数 日本 218万0734人 台湾 23万7090人 韓国 63万6839人 北朝鮮 --万-千人
1938年 出生数 日本 192万8321人 台湾 23万5821人 韓国 56万9299人 北朝鮮 --万-千人
1939年 出生数 日本 190万1573人 台湾 24万4707人 韓国 58万5482人 北朝鮮 --万-千人
1940年 出生数 日本 211万5867人 台湾 24万6691人 韓国 52万7964人 北朝鮮 --万-千人
1941年 出生数 日本 227万7283人 台湾 24万1894人 韓国 55万3690人 北朝鮮 --万-千人
1942年 出生数 日本 223万3660人 台湾 24万2796人 韓国 53万3768人 北朝鮮 --万-千人
1943年 出生数 日本 225万3535人 台湾 24万7427人 韓国 51万3846人 北朝鮮 --万-千人
1944年 出生数 日本 ---万----人 台湾 --万----人 韓国 53万3215人 北朝鮮 --万-千人
1945年 出生数 日本 ---万----人 台湾 --万----人 韓国 54万4786人 北朝鮮 --万-千人
1946年 出生数 日本 ---万----人 台湾 --万----人 韓国 59万0763人 北朝鮮 --万-千人
1947年 出生数★日本 267万8792人 台湾 24万1071人 韓国 68万6334人 北朝鮮 --万-千人
1948年 出生数★日本 268万1624人 台湾 26万4000人 韓国 69万2948人 北朝鮮 --万-千人
1949年 出生数★日本 269万6638人 台湾 30万0843人 韓国 69万6508人 北朝鮮 --万-千人
1950年 出生数 日本 233万7507人 台湾 32万3643人 韓国 63万3976人 北朝鮮 45万1千人
1951年 出生数 日本 213万7689人 台湾 38万5383人 韓国 67万5666人 北朝鮮 24万4千人
1952年 出生数 日本 200万5162人 台湾 37万2905人 韓国 72万2018人 北朝鮮 24万5千人
1953年 出生数 日本 186万8040人 台湾 37万4536人 韓国 77万7186人 北朝鮮 28万9千人
1954年 出生数 日本 176万9580人 台湾 38万3574人 韓国 83万9293人 北朝鮮 33万1千人
1955年 出生数 日本 173万0692人 台湾 40万3683人 韓国 90万8134人 北朝鮮 35万5千人
1956年 出生数 日本 166万5278人 台湾 41万4036人 韓国 94万5990人 北朝鮮 35万2千人
1957年 出生数 日本 156万6713人 台湾 39万4870人 韓国 96万3952人 北朝鮮 43万8千人
1958年 出生数 日本 165万3469人 台湾 41万0885人 韓国 99万3628人 北朝鮮 45万3千人
1959年 出生数 日本 162万6088人 台湾 42万1458人 韓国 101万6173人 北朝鮮 39万6千人
1960年 出生数 日本 160万6041人 台湾 41万9442人 韓国 108万0535人 北朝鮮 41万0千人
1961年 出生数 日本 158万9372人 台湾 42万0254人 韓国 104万6086人 北朝鮮 38万9千人
1962年 出生数 日本 161万8616人 台湾 42万3469人 韓国 103万6659人 北朝鮮 41万8千人
1963年 出生数 日本 165万9521人 台湾 42万4250人 韓国 103万3220人 北朝鮮 45万3千人
1964年 出生数 日本 171万6761人 台湾 41万6926人 韓国 100万1833人 北朝鮮 45万5千人
1965年 出生数 日本 182万3697人 台湾 40万6604人 韓国 99万6052人 北朝鮮 46万5千人
1966年 出生数 日本 136万0974人 台湾 41万5108人 韓国 103万0245人 北朝鮮 49万3千人
1967年 出生数 日本 193万5647人 台湾 37万4282人 韓国 100万5293人 北朝鮮 54万3千人
1968年 出生数 日本 187万1839人 台湾 39万4260人 韓国 104万3321人 北朝鮮 52万5千人
1969年 出生数 日本 188万9815人 台湾 39万0728人 韓国 104万4943人 北朝鮮 52万6千人
1970年 出生数 日本 193万4239人 台湾 39万4015人 韓国 100万6645人 北朝鮮 52万5千人
1971年 出生数◆日本 200万0973人 台湾 38万0424人 韓国 102万4773人 北朝鮮 50万9千人
1972年 出生数◆日本 203万8682人 台湾 36万5749人 韓国 95万2780人 北朝鮮 52万6千人
1973年 出生数◆日本 209万1983人 台湾 36万6942人 韓国 96万5521人 北朝鮮 45万0千人
1974年 出生数◆日本 202万9989人 台湾 35万5933人 韓国 92万2823人 北朝鮮 41万7千人
1975年 出生数 日本 190万1440人 台湾 35万7653人 韓国 87万4030人 北朝鮮 40万0千人
1976年 出生数 日本 183万2617人 台湾 42万4075人 韓国 79万6331人 北朝鮮 36万7千人
1977年 出生数 日本 175万5100人 台湾 39万3633人 韓国 82万5339人 北朝鮮 35万6千人
1978年 出生数 日本 170万8643人 台湾 41万1637人 韓国 75万0728人 北朝鮮 35万7千人
1979年 出生数 日本 164万2580人 台湾 42万1720人 韓国 86万2669人 北朝鮮 36万6千人
1980年 出生数 日本 157万6889人 台湾 41万3881人 韓国 86万2835人 北朝鮮 37万1千人
1981年 出生数 日本 152万9455人 台湾 41万4069人 韓国 86万7409人 北朝鮮 37万9千人
1982年 出生数 日本 151万5392人 台湾 40万5263人 韓国 84万8312人 北朝鮮 38万0千人
1983年 出生数 日本 150万8687人 台湾 38万3439人 韓国 76万9155人 北朝鮮 38万2千人
1984年 出生数 日本 148万9780人 台湾 37万1008人 韓国 67万4793人 北朝鮮 38万8千人
1985年 出生数 日本 143万1577人 台湾 34万6208人 韓国 65万5489人 北朝鮮 39万5千人
1986年 出生数 日本 138万2946人 台湾 30万9230人 韓国 63万6019人 北朝鮮 40万2千人
1987年 出生数 日本 134万6658人 台湾 31万4024人 韓国 62万3831人 北朝鮮 40万2千人
1988年 出生数 日本 131万4006人 台湾 34万2031人 韓国 63万3092人 北朝鮮 40万9千人
1989年 出生数 日本 124万6802人 台湾 31万5299人 韓国 63万9431人 北朝鮮 41万2千人
1990年 出生数 日本 122万1585人 台湾 33万5618人 韓国 64万9738人 北朝鮮 42万7千人
1991年 出生数 日本 122万3245人 台湾 32万1932人 韓国 70万9275人 北朝鮮 44万0千人
1992年 出生数 日本 120万8989人 台湾 32万1632人 韓国 73万0678人 北朝鮮 44万7千人
1993年 出生数 日本 118万8282人 台湾 32万5613人 韓国 71万5826人 北朝鮮 45万3千人
1994年 出生数 日本 123万8328人 台湾 32万2938人 韓国 72万1185人 北朝鮮 45万7千人
1995年 出生数 日本 118万7064人 台湾 32万9581人 韓国 71万5020人 北朝鮮 45万8千人
1996年 出生数 日本 120万6555人 台湾 32万5545人 韓国 69万1226人 北朝鮮 45万2千人
1997年 出生数 日本 119万1665人 台湾 32万6002人 韓国 67万5394人 北朝鮮 43万8千人
1998年 出生数 日本 120万3147人 台湾 27万1450人 韓国 64万1594人 北朝鮮 43万1千人
1999年 出生数 日本 117万7669人 台湾 28万3661人 韓国 62万0668人 北朝鮮 42万1千人
2000年 出生数 日本 119万0547人 台湾 30万5312人 韓国 64万0089人 北朝鮮 40万7千人
2001年 出生数 日本 117万0662人 台湾 26万0354人 韓国 55万9934人 北朝鮮 39万9千人
2002年 出生数 日本 115万3855人 台湾 24万7530人 韓国 49万6911人 北朝鮮 38万0千人
2003年 出生数 日本 112万3610人 台湾 22万7070人 韓国 49万5036人 北朝鮮 36万3千人
2004年 出生数 日本 111万0721人 台湾 21万6419人 韓国 47万6958人 北朝鮮 36万0千人
2005年 出生数 日本 106万2530人 台湾 20万5854人 韓国 43万8707人 北朝鮮 35万0千人
2006年 出生数 日本 109万2674人 台湾 20万4459人 韓国 45万1759人 北朝鮮 34万4千人
2007年 出生数 日本 108万9818人 台湾 20万4414人 韓国 49万6822人 北朝鮮 34万0千人
2008年 出生数 日本 109万1156人 台湾 19万8733人 韓国 46万5892人 北朝鮮 34万2千人
2009年 出生数 日本 107万0036人 台湾 19万1310人 韓国 44万4849人 北朝鮮 33万7千人
2010年 出生数 日本 107万1305人 台湾 16万6886人 韓国 47万0171人 北朝鮮 31万4千人
2011年 出生数 日本 105万0807人 台湾 19万6627人 韓国 47万1265人 北朝鮮 31万5千人
2012年 出生数 日本 103万7232人 台湾 22万9481人 韓国 48万4550人 北朝鮮 32万3千人
2013年 出生数 日本 102万9817人 台湾 19万9113人 韓国 43万6455人 北朝鮮 33万0千人
2014年 出生数 日本 100万3609人 台湾 21万0383人 韓国 43万5435人 北朝鮮 33万8千人
2015年 出生数 日本 100万5721人 台湾 21万3598人 韓国 43万8420人 北朝鮮 34万2千人
2016年 出生数 日本 97万7242人 台湾 20万8440人 韓国 40万6243人 北朝鮮 34万3千人
2017年 出生数 日本 94万6146人 台湾 19万3844人 韓国 35万7771人 北朝鮮 34万5千人
2018年 出生数 日本 91万8400人 台湾 18万1601人 韓国 32万6822人 北朝鮮 34万6千人
2019年 出生数 日本 86万5239人 台湾 17万7767人 韓国 30万2676人 北朝鮮 34万7千人
2020年 出生数 日本 84万0835人 台湾 16万5249人 韓国 27万2337人 北朝鮮 34万5千人
2021年 出生数 日本 81万1622人 台湾 15万3820人 韓国 26万0562人 北朝鮮 34万4千人
2022年 出生数 日本 77万0759人 台湾 13万8986人 韓国 24万9186人 北朝鮮 --万-千人
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※日本の出生数…日本人（日本国籍者）が対象
※★…日本の「第１次ベビーブーム世代」（1947年〜1949年生まれ）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム世代」（1971年〜1974年生まれ）
※出典：日本…厚生労働省「人口動態統計（確定数）」、他国…「英語版ウィキペディア」
※転載自由
上の表を見てもわかるように、「日本」「台湾」「韓国」では出生数（※生まれた赤ちゃんの数）がどんどん減っています。
出生数が多かった頃よりも「約７割」減っていることがわかります。
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1949年 日本 出生数 269万6638人
2022年 日本 出生数 77万0759人 ←1949年よりも「71.4%」少ない
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1963年 台湾 出生数 42万4250人
2022年 台湾 出生数 13万8986人 ←1963年よりも「67.2%」少ない
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1960年 韓国 出生数 108万0535人
2022年 韓国 出生数 24万9186人 ←1960年よりも「76.9%」少ない
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1967年 北朝鮮 出生数 54万3千人
2021年 北朝鮮 出生数 34万4千人 ←1967年よりも「36.6%」少ない
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日本や韓国といった東アジアの「旧新興国」で出生数（※生まれた赤ちゃんの数）が減っているのは「女性の独身率が上昇」しているからです。
下の表は、日本の「夫なし女性」「夫あり女性」の人数と割合を年齢別（５歳ごと）に並べたものです。
■日本の「夫なし女性」「夫あり女性」の人数と割合（年齢別）
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1960年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】291万0690人(68.8%)【夫あり】131万9303人(31.2%)
1965年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】315万4738人(68.6%)【夫あり】144万6447人(31.4%)
1970年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】388万9853人(72.3%)【夫あり】149万1402人(27.7%)★
1975年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】313万8215人(69.6%)【夫あり】136万8165人(30.4%)
1980年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】302万7116人(78.1%)【夫あり】84万8796人(21.9%)
1985年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】330万1584人(82.0%)【夫あり】72万3672人(18.0%)
1990年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】370万0834人(86.4%)【夫あり】58万3349人(13.6%)
1995年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】421万7669人(87.4%)【夫あり】61万0511人(12.6%)◆
2000年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】364万6696人(88.7%)【夫あり】46万6018人(11.3%)
2005年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】322万0827人(89.6%)【夫あり】37万3193人(10.4%)
2010年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】280万2429人(90.5%)【夫あり】29万4389人(9.5%)
2015年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】276万1951人(92.4%)【夫あり】22万6333人(7.6%)
2020年 日本 20〜24歳 女性【夫なし】288万5581人(93.5%)【夫あり】20万0384人(6.5%)
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1960年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】98万3971人(23.7%)【夫あり】316万5896人(76.3%)
1965年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】86万4823人(20.4%)【夫あり】337万6668人(79.6%)
1970年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】90万6465人(19.7%)【夫あり】369万5575人(80.3%)
1975年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】119万1558人(22.2%)【夫あり】417万5836人(77.8%)★
1980年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】114万4090人(25.5%)【夫あり】334万8413人(74.5%)
1985年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】124万8312人(32.3%)【夫あり】262万1907人(67.7%)
1990年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】167万2831人(42.2%)【夫あり】229万5605人(57.8%)
1995年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】216万5860人(50.2%)【夫あり】215万1902人(49.8%)
2000年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】272万2033人(56.5%)【夫あり】209万9428人(43.5%)◆
2005年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】251万8198人(61.8%)【夫あり】155万9535人(38.2%)
2010年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】221万3309人(62.9%)【夫あり】130万3214人(37.1%)
2015年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】210万1623人(65.4%)【夫あり】110万9787人(34.6%)
2020年 日本 25〜29歳 女性【夫なし】210万1966人(67.7%)【夫あり】100万3036人(32.3%)
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1960年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】53万1788人(14.0%)【夫あり】326万9183人(86.0%)
1965年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】49万6343人(12.0%)【夫あり】364万5742人(88.0%)
1970年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】42万5504人(10.1%)【夫あり】379万9880人(89.9%)
1975年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】47万2136人(10.2%)【夫あり】414万8446人(89.8%)
1980年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】63万7079人(11.9%)【夫あり】470万9754人(88.1%)★
1985年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】62万1384人(13.8%)【夫あり】387万1475人(86.2%)
1990年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】65万7705人(17.1%)【夫あり】319万3773人(82.9%)
1995年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】93万6989人(23.4%)【夫あり】306万3708人(76.6%)
2000年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】134万5554人(31.0%)【夫あり】298万9254人(69.0%)
2005年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】178万9049人(37.2%)【夫あり】302万5065人(62.8%)◆
2010年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】158万4425人(39.2%)【夫あり】246万0055人(60.8%)
2015年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】149万6226人(41.0%)【夫あり】215万7129人(59.0%)
2020年 日本 30〜34歳 女性【夫なし】139万7210人(42.6%)【夫あり】188万5313人(57.4%)
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1960年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】46万6620人(14.1%)【夫あり】283万3054人(85.9%)
1965年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】47万2036人(12.5%)【夫あり】330万6613人(87.5%)
1970年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】42万9497人(10.4%)【夫あり】368万8521人(89.6%)
1975年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】39万4478人(9.4%)【夫あり】381万4679人(90.6%)
1980年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】44万8201人(9.7%)【夫あり】415万5679人(90.3%)
1985年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】62万3365人(11.7%)【夫あり】471万3636人(88.3%)★
1990年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】55万7952人(12.5%)【夫あり】391万0560人(87.5%)
1995年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】58万3538人(15.1%)【夫あり】328万3532人(84.9%)
2000年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】80万1757人(20.1%)【夫あり】318万0969人(79.9%)
2005年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】111万3979人(26.2%)【夫あり】313万5144人(73.8%)
2010年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】143万7189人(30.2%)【夫あり】331万7927人(69.8%)◆
2015年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】132万2817人(31.8%)【夫あり】283万2499人(68.2%)
2020年 日本 35〜39歳 女性【夫なし】119万0874人(32.3%)【夫あり】250万1549人(67.7%)
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※★…日本の「第１次ベビーブーム世代」（1947年〜1949年生まれ）が含まれる
※◆…日本の「第２次ベビーブーム世代」（1971年〜1974年生まれ）が含まれる
※10月1日時点
※外国人を含む
※出典：総務省統計局「国勢調査（不詳補完値）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※次回の「国勢調査」は2025年に実施（５年ごと）
※転載自由
女性の独身率が上昇している理由には「女性の高学歴化」「女性の社会進出」「女性の経済的自立」「同世代の男性の貧困化」「独身でも困らない生活環境が整ったこと」などがあります。
日本では「1960年代〜1970年代に生まれた女性」が結婚適齢期になったころから「独身率が上昇」していることがわかります。
新興国が成長して経済が成熟すると「サービス産業」が盛んになります。
その「サービス産業」で求められるのが、接客や繊細な作業に向いている「女性労働者」なのです。
「女性の独身率の上昇」が進むと「赤ちゃんの減少」が進んで「少子高齢化」が進んでいきます。
すると、労働者が足りなくなって、「外国人労働者の流入」が進むようになります。
これから東アジアでは「高齢者の増加」がどんどん進んでいきますが、問題は「その後」のシナリオです。
高齢者だらけになった東アジアを「世界支配層」がどのようにコントロールしていくのか。
支配層の配下にあるマスコミが「南海トラフ地震」や「首都直下型地震」といった言葉をよく使うのも怪しいです。
「巨大災害」や「第３次世界大戦」によって東アジアを「更地」にする可能性も考えられます。（※ブルドーザーいらず）
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No.248133 2024/02/13(Tue) 16:41:42
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