[ 掲示板に戻る ]
過去ログ閲覧モード
★ (No Subject) / ご冥福をお祈りします
精神障害（特に妄想性障害や統合失調症など）を抱える人が、自らの予言や確信した将来予測が外れた際に、「フライング（時期尚早だった）」「解釈が違った」と必死に取り繕う心理は、心理学的に「認知的不協和の解消」と「自己愛（自尊心）の防衛」が複合的に働いていると考えられます。
予言が外れるという「現実」と、自分は正しいという「信念」の間に生じる、苦痛を伴うギャップ（不協和）を埋めるための、無意識的・防衛的な行動です。主な心理的要因は以下の通りです。

1. 認知的不協和の解消（信念の維持）
レオン・フェスティンガーの「認知的不協和」理論で有名ですが、自分にとって重要な信念（例：「○月×日に地球が滅びる」）が反証された時、人間は信念を捨てるよりも、信念を保つために「解釈」を変える傾向があります。

「予言は外れていない」と歪曲: 予言が外れた（間違いだった）と認めると、これまでの努力や自己認識が崩壊するため、それは「まだ時間が早いだけ（フライング）」「理解できない力で延期された」と都合よく解釈し、自信の修正を行いません。

2. 脆弱な自己愛と自尊心の防衛
妄想性障害などでは、自身の妄想が「唯一無二の正しい真実」として機能している場合があります。これが外れることは、精神的な死を意味するほど強烈なストレスとなります。
防衛機序: 自分の間違いを認めること（虚弱な自己愛の崩壊）を防ぐため、否定、投影（他人のせいにする）、合理化（理由付け）を行い、自己保身に走ります。
自己認識の維持: 予言を外した人ではなく、「真実を告げたが受け入れられなかった人」という役割を維持しようとします。

3. 世界観・現実認識の強制
統合失調症などの精神病理的状態では、脳の予測エラーシステムに異常があり、ありふれた偶然を特別な関連性があると感じる傾向があります。

妄想の硬直性: 予言の失敗が、「現実はもっと複雑で、自分の予言はもっと深い意味で合っている」と、さらに妄想を深める方向に作用することがあります（ダブルダウン）。

4. 外部の敵への投影
自分の予測が外れたことを認められないため、その原因を「世の中がまだ準備できていない」「悪い力が働いた」と、外部に転嫁します。これにより、自分は間違っていないという状況を強化します。

5. 対人関係での注意（地雷ワード）
こうした取り繕う行動が激しい場合、自尊心や関心を維持するために、周囲を操ろうとする行動（作為症・虚偽性障害に近い状態）として現れることもあります。

補足：
これらの行動は、本人が意図的に嘘をついているというよりは、精神的な苦痛から自己を守るために、無意識に現実に蓋をしている状態と言えます。周囲は「なぜそんな明らかな嘘を？」と感じがちですが、本人にとっては必死に「現実」を維持する防衛行動である場合が多いです。
No.257345 2026/03/03(Tue) 08:21:05
★ 2026年3月12〜15日ごろに大規模な太陽嵐 / チベット仏教僧侶のジャムヤン・ケンツェ・チョキ・ロドゥ
アトス・サロメの昨日の情報では、直近の未来予言の修正はないようですが、全ての予言者は3年くらいフライングしないと生き残る価値のある地球人の準備に間に合わないからであり、TVや新聞、株価の安定は庶民のパニックを抑えて、買占めを起こさない子守歌として役に立っているでしょう。
2026.03.02、人類は「水槽の中の金魚」だった!? 生けるノストラダムスが警告する“上位存在による監視システム”と地球主権の終焉
英紙「Daily Star」によると“生けるノストラダムス”と呼ばれるブラジルの予言者にして霊能者のアトス・サロメ氏は、人類を水槽の中の金魚にたとえ、ドナルド・トランプ大統領が地球外生命体に関する秘密文書を公開すると約束したことは「限界点」であり、「金魚がついに水槽のガラスを見る瞬間」が訪れたのだと主張している。
2月19日、トランプ大統領がソーシャルメディア「トゥルースソーシャル」でペンタゴンをはじめとする関係当局に対し、UAPや地球外生命体などに関する情報の公開するよう指示したことで、エイリアンはすでに地球に侵入し人類を支配しているという言説が広まっているようだ。
サロメ氏はエイリアンは「火星から来た小さな緑色の男」ではなく、むしろ“バイオドローン”、つまりエイリアンの知性体から派遣された人工的に作られた生物であると語った。
https://tocana.jp/2026/03/post_292303_entry.html
2026年1月4日“生きるノストラダムス”が語る2026年の予言――アトス・サロメが示す10の予言とは
https://toshitan-ufo.com/athoasalome_2026/
4）イラン・イスラエル：緊張が“臨界点”へ
5）ロシアの大規模動員：最大80万人という数字
8）日本は半導体不足：産業に打撃が出る
9）太陽嵐×H5N1：自然災害と健康危機が同時進行
サロメは、2026年3月12〜15日ごろに大規模な太陽嵐（コロナ質量放出）が地球に影響し、停電や電力システム障害が起こり得ると述べる。
北朝鮮やイランも持っているEMP兵器が使われたら、巨大太陽フレアーが発生しなくても1800年代に逆戻りするでしょう。
2024/12/12、AIがアメリカへのEMP攻撃を予測
No.257344 2026/03/03(Tue) 08:18:31
★ (No Subject) / ご冥福をお祈りします
精神障害（特に統合失調症や妄想性障害など）を抱える方が、荒唐無稽な内容（陰謀論、集団ストーカー、宇宙人の話など）を本気で信じてしまう心理は、単なる知識不足や性格によるものではなく、脳の機能変化や心理的防御メカニズムが複雑に絡み合っています。
主な心理的・精神的背景は以下の通りです。

1. 妄想・幻覚による「現実の変容」
精神疾患の症状として、現実を正しく認識できない状態に陥ることがあります。
妄想（Delusion）： 明らかな事実無根であっても、確固たる信念として信じ込む。例えば「盗聴されている」「監視されている」といった被害妄想が、ネット上の陰謀論と合致した時に強固な確信に変わります。
幻覚・幻聴： 実際には存在しない音や声を聞くことで、その内容（「あいつが敵だ」など）を確実な情報として処理してしまう。
遅発パラフレニー： 中高年以降に発生しやすい、組織的犯罪の被害にあっているという具体的な妄想。

2. 安心感・支配感の欲求（コントロールの回復）
精神的不調にある人は、生活において無力感や不安を感じやすい状態にあります。
無力感の補償： 世の中の複雑な出来事や、自分の不幸な現状を「陰謀のせい」にすることで、理由のわからない恐怖を「敵の存在」という具体的な形に換えて安心しようとする。
知識の独占感： 荒唐無稽な情報（隠された真実）を知っている自分は「特別だ」という意識が、自己肯定感の低さを補う。

3. 社会的孤立と認知のゆがみ
情報源の偏り： 孤独や社会との分断から、ネット上の情報を唯一の真実として頼るようになる。
確証バイアス： 一度信じた「荒唐無稽な理論」を裏付ける情報ばかりを集め、矛盾する情報を無視する。

4. 猜疑心と防御反応
猜疑性パーソナリティ： 他人を信頼できず、周囲が敵に見える。この強い疑いの心（パラノイア）が、陰謀論と結びつきやすい。
防御的メカニズム： 不安や恐怖から自分を守るための、極端な認知の偏り。

5. 感情の起伏と脆弱性
不安・ストレス： 強い不安や生活上のストレスが、論理的思考力を低下させ、不確かな情報を盲信しやすくする。
衝動性： 特性上、情報を精査する前に「これが真実だ」と飛びついてしまう。

重要な注意点
これらの行動は、本人は本気で脅威や確信を感じており、家族などが否定しても「彼ら（世間）も敵の一部だ」と誤解を深める可能性があります。精神医学的なサポートや治療が必要な状態であることが多いです。
No.257343 2026/03/03(Tue) 08:03:38
★ (No Subject) / ご冥福をお祈りします
精神障害（不安障害、統合失調症、PTSD、うつ病など）を抱える方が、第三次世界大戦や石油枯渇といった巨大な社会・環境リスク等、おおよそ現実には起こり得ない、いわゆる（ネタ）までをも過度に恐れ盲信するのには、脳機能の特性や心理的背景、生活環境に基づく複数の理由が考えられます。これらは決して「甘え」ではなく、心身のメカニズムが過剰に反応している状態です。
主な理由は以下の通りです。

1. 不安感の増幅（全般性不安障害やパニック障害）
不安障害（全般性不安障害など）では、将来の不確実な危険に対して常に「最悪の事態」を想像し、過度に警戒する傾向があります。戦争や資源枯渇は「制御不能な巨大な脅威」であるため、不安の対象になりやすいです。

「もし〜だったらどうしよう」という予期不安が強いため、一度報道や噂を聞くと、それが起こる確率を実際よりも非常に高く見積もってしまいます。

2. 統合失調症などによる「被害念慮」や「妄想」
統合失調症などの精神症状では、現実のニュースと自身の妄想が結びつき、個人的な危機感として増幅されることがあります。
「自分が狙われている」「世界が滅亡する」といった強い恐怖を感じ、第三次世界大戦が明日にも起こると確信してしまうような「被害妄想」や「終末的な考え（滅びの妄想）」が背景にある場合があります。

3. ストレスへの脆弱性と恐怖の「感染」
精神的な不調を抱えている人は、強いストレスを感じやすく、環境からの情報を処理する際に不安や恐怖が強調されやすい傾向があります。

ニュースやネット上の刺激的な情報（第三次世界大戦の脅威、石油価格高騰、社会崩壊など）は、心身の緊張を高め、「精神的な汚染」のように不安を増幅させます。

4. 過去のトラウマ（PTSD・適応障害）
過去に命の危険や、社会的・経済的な大きな混乱を経験した場合、同様の出来事が再発するのではないかという強い恐怖（再体験・過覚醒）を抱くことがあります。

「石油がなくなったら生活できなくなる」といった不安は、過去の経済的困窮や、安定した日常を失った記憶と結びついている場合があります。

5. 生活構造の脆弱性
社会的な制約や身体的なハンディキャップを持っている場合、戦争や資源不足によって生活基盤が容易に崩壊するリスクを、健常者以上にリアルに感じやすいです。

ライフラインの停止、経済の停滞は、通院や福祉サービスを必要とする方にとっては生存の危機に直結するため、一般の人より過剰に恐れるのは自然な防衛反応とも言えます。

6. 認知の歪み（「オール・オア・ナッシング」）
精神的な不調時、物事を「安全」か「破滅」のどちらかでしか捉えられなくなることがあります（白黒思考）。
「中東情勢が悪化している＝明日にも全面核戦争になる」というように、極端な論理で未来を予測してしまうため、恐怖が現実離れした強さになります。

補足：
これらの恐れは、周囲からは「取り越し苦労」に見えるかもしれませんが、本人にとっては非常にリアルで苦痛を伴うものです。不安が強い場合は、精神科医や専門家への相談によって、不安を緩和するアプローチ（認知行動療法や薬物療法など）が有効です。
No.257342 2026/03/03(Tue) 07:23:51
★ 米国は裏切られ侵略されるだろう / チベット仏教僧侶のジャムヤン・ケンツェ・チョキ・ロドゥ
2026/03/01【イスラエル・イラン】なぜ国連は戦争を止められないのか？

2022.10.18、2023年アメリカ本土に爆撃、第三次世界大戦勃発？ 「2~7月に世界が変わる」令和のノストラダムス予言
サロメ氏は英紙「Daily Star」に対し、 「米国は裏切られ侵略されるだろう。彼らは攻撃を以前から計画しており、2001年9月11日の攻撃よりも悪化するだろう。背後には2人の偉大な指導者がいる。第三次世界大戦が近づいている。新たな悲劇は2023年に予定されているが、2024年や2026年の可能性もある。私は2023年の2月、4月、7月が新たな悲劇に彩られていると見ている」 と述べている。
https://tocana.jp/2022/10/post_242333_entry.html
最短2023年が2026年2月からになりましたが、予言通り米国はイランに圧倒されそうな状況になってきました。
2026/03/02『世界中のムスリムの責任』スーパーセルへの呼び掛け
No.257341 2026/03/03(Tue) 06:52:18
★ (No Subject) / ご冥福をお祈りします
精神障害を持つ方がノストラダムスなどの終末予言を盲信してしまう背景には、不安の解消、病理的な妄想、認知の歪みなどが複雑に絡み合っています。特に、社会的な孤立や強い不安を抱える中で、こうした予言が「世界のルール」や「生きる意味」として機能してしまう心理が働いています。
主な心理的要因は以下の通りです。

1. 強い不安と終末論による「安心」
混沌の秩序化: 精神的な病いを抱える日常は、理由の分からない不安や恐怖に満ちていることがあります。ノストラダムスの「世界の終末」という極端で分かりやすい物語は、混沌とした未来を「結末が決まっている」という形（秩序）で提示するため、逆に安心感を与えてしまうことがあります。

「私だけではない」という連帯感: 恐怖が世界規模であると認識することで、個人の孤独感や社会への疎外感が軽減されたと感じる心理が働きます。

2. 病理的要因：妄想と解釈のゆがみ
妄想性パーソナリティ障害・統合失調症: 周囲が敵に見えたり、自分は特別な使命を持っていると感じる（誇大妄想）場合、謎めいた予言を「自分だけに向けられたメッセージ」と解釈しやすくなります。

自己中心的な解釈: 自分の置かれた状況や精神状態に、予言の内容を強引に当てはめて納得する「確証バイアス」が強く働くことがあります。

3. 社会的孤立と認知の狭まり
不確実性への耐性の低さ: 精神疾患の症状として、曖昧な状況に耐えられず、白黒はっきりさせたい（白黒思考）傾向が強まることがあります。予言は「いつ、何が起こるか」を明確に（あるいは信じ込ませる形で）提示するため、精神的支柱になりやすいです。

情報源の偏り: 信頼できる人間関係が少ない場合、インターネット上の極端な情報や占い、予言を無批判に受け入れてしまう傾向があります。

4. 宗教性・霊性（スピリチュアリティ）への傾倒
「祈祷性精神病」的な側面: 宗教的体験や終末論的な思想に、精神的に追い詰められた人が極端に傾倒してしまう現象は、古くから報告されています。

超自然的な力への依存: 科学や合理的な説明では救われないと感じる苦痛を、超常的な物語に救いを求めて盲信してしまう心理です。

まとめ
精神障害者が予言を盲信するのは、単に騙されやすいのではなく、「耐え難いほどの不安や孤独から身を守り、自分の苦痛に意味を持たせたい」という切実な自己防衛心理の結果であることが多いと言えます。
No.257340 2026/03/02(Mon) 22:38:38
★ 日の出る方から来る王たちに対し道を備えるため / チベット仏教僧侶のジャムヤン・ケンツェ・チョキ・ロドゥ
cocomiチャンネル最新動画では、中東にある自衛隊の秘密基地から作戦が行われるようですが、これは黙示録16章（ハルマゲドン）の前の「日の出る方から来る王たちに対し道を備えるため」という預言成就だけでなく、「大ユウフラテ川の水がかれる」という預言も日本の30年ぶりの大渇水が始まりかも知れません。
黙示録16章
2 第六の者が、その鉢を大ユウフラテ川に傾けた。すると、その水は、日の出る方から来る王たちに対し道を備えるために、かれてしまった。
13 また見ると、龍の口から、獣の口から、にせ預言者の口から、かえるのような三つの汚れた霊が出てきた。
14 これらは、しるしを行う悪霊の霊であって、全世界の王たちのところに行き、彼らを召集したが、それは、全能なる神の大いなる日に、戦いをするためであった。
15 （見よ、わたしは盗人のように来る。裸のままで歩かないように、また、裸の恥を見られないように、目をさまし着物を身に着けている者は、さいわいである。）
16 三つの霊は、ヘブル語でハルマゲドンという所に、王たちを召集した。
17 第七の者が、その鉢を空中に傾けた。すると、大きな声が聖所の中から、御座から出て、「事はすでに成った」と言った。
18 すると、いなずまと、もろもろの声と、雷鳴とが起り、また激しい地震があった。それは人間が地上にあらわれて以来、かつてなかったようなもので、それほどに激しい地震であった。
19 大いなる都は三つに裂かれ、諸国民の町々は倒れた。神は大いなるバビロンを思い起し、これに神の激しい怒りのぶどう酒の杯を与えられた。
20 島々はみな逃げ去り、山々は見えなくなった。
21 また一タラントの重さほどの大きな音が、天から人々の上に降ってきた。人々は、この音の災害のゆえに神をのろった。その災害が、非常に大きかったからである。
https://www.wordproject.org/bibles/jp/66/16.htm#0
2026年03月02日、木原官房長官「自衛隊が速やかに部隊派遣する態勢」　邦人保護や待避などで輸送準備へ　イラン攻撃で中東情勢悪化受け
No.257339 2026/03/02(Mon) 21:58:13
★ (No Subject) / シャムネコ
こんばんは、２日のラドン値は、74-78-81㏃で推移しています。　　大阪東部観測点
No.257338 2026/03/02(Mon) 21:46:06
★ (No Subject) / ご冥福をお祈りします
精神障害（発達障害、気分障害、パーソナリティ障害など）を持つ方が、客観的に見て「役に立たない物」や「自分には無価値な物」を他人に強く勧める背景には、単なる親切心ではなく、認知の特性や心理的な防衛機制が関係していることがあります。
主な心理的背景は以下の通りです。

1. こだわりや愛着の押し付け (ASDなどの特性)
自閉スペクトラム症（ASD）などの場合、特定の物事に対するこだわりが非常に強く、それを他者と共有したいという欲求が強いことがあります。
「良いもの」という確信: 本人の中ではその物が「素晴らしく、役立つもの」として完結しており、他人も同じ感覚を持つはずだという思い込み（認知の偏り）がある。

客観的視点の難しさ: 相手の立場や状況を想像し、「相手にとって不要かもしれない」という視点を持つことが苦手な場合がある。

2. 空虚感の埋め合わせと承認欲求 (パーソナリティ障害など)
境界性パーソナリティ障害や自己愛性パーソナリティ障害に見られる特徴です。

感情の共有を求める: 心の空虚さや寂しさから、物を勧める行為を通じて他人とつながろうとし、自分の存在を認めてもらおうとする。

優越感の維持: 良いものを勧める自分、という形を通じて、「自分は価値がある」と感じたい、あるいは「自分は他人より正しい」という優越感に浸りたい心理が働くことがある。

3. 他者支配と不安の解消 (マニピュレーター的な行動)
相手をコントロールすることで安心を得ようとする心理です。
「他人に勧める」ことによる満足: 他人が自分の指示通りに動くことで、自己効力感や支配感を得ようとする。

猜疑心の表れ: 相手を自分の管理下に置く（物品を受け取らせる）ことで、安心感を得ようとするメカニズムが働くことがある。

4. 認知の歪みと強い執着
執着気質が強い場合、真面目すぎるがゆえに、自分が「これだ」と信じたものを他人にも強制してしまうことがあります。

真面目さの裏返し: 完璧主義の傾向があり、自分が良いと思ったものを他人にも完璧に実践・所有させようとする。

対処の考え方
これらの行動は、本人が困っている、あるいは何らかのストレスや不安を抱えているサインである場合が多いです。

病気の特徴を理解する: 悪気はなく、認知の偏りや病気特有の症状であると理解する。

適度な距離を保つ: 強く勧められても、真に受けすぎず、穏やかに断る。巻き込まれすぎないよう注意する。

精神障害の症状として、他人を巻き込んだり、不合理な行動を繰り返したりすることがあるため、周囲の人は本人の感情的なサポートをしつつ、自分自身のメンタルも守る（カサンドラ症候群に注意する）ことが重要です。
No.257337 2026/03/02(Mon) 21:40:05
★ 全てが粗大ごみになる地球文明 / チベット仏教僧侶のジャムヤン・ケンツェ・チョキ・ロドゥ
ＥＶ歴約20年（3台）で卒業してしまいましたが、ガソリンが消えたら何千万円の高級車でも粗大ごみです。
真冬でもドン・キホーテの電動キックボード（税込43,780円）に毎日乗って買い物をして来ましたが、とにかく楽しい乗り物の一言です。
半年以上走りましたが故障もなく走行距離（最長20ｋｍ）の衰えもなく、コスパは最高です。
最新の動画ではワンランク上のボードが売り出されてようです。
オートバックスの電動キックボード（特定小型原付）は、主に7万円台〜12万円台（税込）
2026/01/27、オートバックスで買える電動キックボードがマジで便利すぎた 【SAGA lite】を徹底レビュー!

2021/03/17【開封】ドン・キホーテの公道も走れる電動キックボード！見せて貰おうか、4万円で買えるその性能とやらを！市販の電動キックボードとの違いは？公道を走るための手続きとは？
No.257336 2026/03/02(Mon) 21:25:34
★ (No Subject) / ご冥福をお祈りします
精神障害（不安障害、統合失調症、PTSD、うつ病など）を抱える方が、第三次世界大戦や石油枯渇といった巨大な社会・環境リスクを過度に恐れるのには、脳機能の特性や心理的背景、生活環境に基づく複数の理由が考えられます。これらは決して「甘え」ではなく、心身のメカニズムが過剰に反応している状態です。
主な理由は以下の通りです。

1. 不安感の増幅（全般性不安障害やパニック障害）
不安障害（全般性不安障害など）では、将来の不確実な危険に対して常に「最悪の事態」を想像し、過度に警戒する傾向があります。戦争や資源枯渇は「制御不能な巨大な脅威」であるため、不安の対象になりやすいです。

「もし〜だったらどうしよう」という予期不安が強いため、一度報道や噂を聞くと、それが起こる確率を実際よりも非常に高く見積もってしまいます。

2. 統合失調症などによる「被害念慮」や「妄想」
統合失調症などの精神症状では、現実のニュースと自身の妄想が結びつき、個人的な危機感として増幅されることがあります。
「自分が狙われている」「世界が滅亡する」といった強い恐怖を感じ、第三次世界大戦が明日にも起こると確信してしまうような「被害妄想」や「終末的な考え（滅びの妄想）」が背景にある場合があります。

3. ストレスへの脆弱性と恐怖の「感染」
精神的な不調を抱えている人は、強いストレスを感じやすく、環境からの情報を処理する際に不安や恐怖が強調されやすい傾向があります。

ニュースやネット上の刺激的な情報（第三次世界大戦の脅威、石油価格高騰、社会崩壊など）は、心身の緊張を高め、「精神的な汚染」のように不安を増幅させます。

4. 過去のトラウマ（PTSD・適応障害）
過去に命の危険や、社会的・経済的な大きな混乱を経験した場合、同様の出来事が再発するのではないかという強い恐怖（再体験・過覚醒）を抱くことがあります。

「石油がなくなったら生活できなくなる」といった不安は、過去の経済的困窮や、安定した日常を失った記憶と結びついている場合があります。

5. 生活構造の脆弱性
社会的な制約や身体的なハンディキャップを持っている場合、戦争や資源不足によって生活基盤が容易に崩壊するリスクを、健常者以上にリアルに感じやすいです。

ライフラインの停止、経済の停滞は、通院や福祉サービスを必要とする方にとっては生存の危機に直結するため、一般の人より過剰に恐れるのは自然な防衛反応とも言えます。

6. 認知の歪み（「オール・オア・ナッシング」）
精神的な不調時、物事を「安全」か「破滅」のどちらかでしか捉えられなくなることがあります（白黒思考）。
「中東情勢が悪化している＝明日にも全面核戦争になる」というように、極端な論理で未来を予測してしまうため、恐怖が現実離れした強さになります。

補足：
これらの恐れは、周囲からは「取り越し苦労」に見えるかもしれませんが、本人にとっては非常にリアルで苦痛を伴うものです。不安が強い場合は、精神科医や専門家への相談によって、不安を緩和するアプローチ（認知行動療法や薬物療法など）が有効です。
No.257335 2026/03/02(Mon) 20:36:59
★ (No Subject) / ご冥福をお祈りします
ネット上の掲示板やSNSにおいて、無意味で脈絡のない数字、事実、専門用語、あるいは特定の文字列を大量に羅列する書き込みは、主に自閉スペクトラム症（ASD）や学習障害（LD）の傾向がある方の特性として見られることがあります。
これはコミュニケーションの目的が「相手に情報を伝える」ことではなく、「自分の世界観を表現する」や「安心感を得る」ことにある場合に発生しやすい特徴です。
主な特徴は以下の通りです。
1. こだわり・反復行動（ASDの特性）
同じパターンへの固執: 特定の数字、URL、文字、ニュースタイトルなどを規則的に、あるいは無限に羅列する。
事実のみの提示: 自分の感情や主観を交えず、客観的な事実やデータを列挙する傾向がある。
文脈の無視: スレッドの話題に関係なく、自分の入力したい情報を羅列する。

2. コミュニケーションの独特さ（ASDの特性）
相手の意図を汲み取れない: 相手が求めている情報ではなく、自分が「知っていること」「好きなこと」を一方的に提示する。
対人関係の距離感: 相手に対する関心が薄く、対話のキャッチボールではなく「一方的な情報の投下」になる。
文字の羅列による安心感: 記号やデータの羅列自体に集中し、自己満足や安心感を得ている。

3. 言語・記述の特性（学習障害やLDの傾向）
文脈構成の苦手さ: 文章の構成力や明確さが欠けるため、文章で意見をまとめるよりも、断片的なデータを羅列する方が容易である場合がある。
思考の整理が困難: 情報がうまく整理できず、思ったことをそのまま書き連ねてしまう。

注意点
これらの行動は、故意の荒らし行為（トロール）とは異なり、本人には「迷惑をかけている」という認識が薄く、むしろ自身の特性に基づいたコミュニケーション行動である可能性が高いです。

※本内容は、自閉スペクトラム症（ASD）やLDの一般的な特性を検索結果に基づいて解説したものです。これだけで障害を特定することはできません。
No.257334 2026/03/02(Mon) 20:26:33
★ ガソリンリッター3000円どころか手に入らない / チベット仏教僧侶のジャムヤン・ケンツェ・チョキ・ロドゥ
世界最大級のサウジアラビアの製油所が大爆発して、中東の全ての油田が攻撃されたらどうなるか？
政府の備蓄254日分は、嘘八百で一ヶ月もないようです。
【【速報】】超緊急事態 ホルモン街道封鎖 第3時おやつ大会 サウジアラビアで大爆発
No.257333 2026/03/02(Mon) 20:07:52
★ 火山性地震が増えている「薩摩硫黄島」のある「鹿児島県」でいったい何が起きているのか / 牡丹鍋
★147年の歴史に幕 在校生9人の鶴峰小学校で閉校記念式典　MBCニュース（YouTube）

下の表は、1995年と2025年時点での「鹿児島県」にあるすべての市町村の「0歳〜49歳の日本人」の数をならべたものです。

■「鹿児島県」にある市町村の「0歳〜49歳の日本人」減少率ランキング（1995年→2025年）
-----------------------------------------------------------------------------------------
日本人 0〜49歳 鹿児島県南大隅町【1995年】5746人→【2025年】1671人(-70.92%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県錦江町【1995年】6017人→【2025年】1846人(-69.32%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県垂水市【1995年】1万1502人→【2025年】4084人(-64.49%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県湧水町【1995年】7182人→【2025年】2840人(-60.46%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県枕崎市【1995年】1万6275人→【2025年】6447人(-60.39%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県阿久根市【1995年】1万5056人→【2025年】6387人(-57.58%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県宇検村【1995年】1214人→【2025年】538人(-55.68%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県大崎町【1995年】9637人→【2025年】4308人(-55.30%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県伊佐市【1995年】1万8665人→【2025年】8346人(-55.29%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県曽於市【1995年】2万5828人→【2025年】1万1617人(-55.02%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県肝付町【1995年】1万1088人→【2025年】5008人(-54.83%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県大和村【1995年】1089人→【2025年】492人(-54.82%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県さつま町【1995年】1万4558人→【2025年】6622人(-54.51%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県南九州市【1995年】2万4834人→【2025年】1万1514人(-53.64%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県喜界町【1995年】4965人→【2025年】2305人(-53.58%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県いちき串木野市【1995年】2万1427人→【2025年】1万0150人(-52.63%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県南種子町【1995年】4416人→【2025年】2121人(-51.97%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県西之表市【1995年】1万1451人→【2025年】5573人(-51.33%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県中種子町【1995年】5494人→【2025年】2681人(-51.20%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県瀬戸内町【1995年】6458人→【2025年】3164人(-51.01%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県指宿市【1995年】2万9157人→【2025年】1万4376人(-50.69%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県長島町【1995年】7800人→【2025年】3943人(-49.45%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県奄美市【1995年】3万5169人→【2025年】1万7895人(-49.12%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県知名町【1995年】4341人→【2025年】2235人(-48.51%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県南さつま市【1995年】2万3795人→【2025年】1万2273人(-48.42%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県天城町【1995年】4260人→【2025年】2259人(-46.97%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県徳之島町【1995年】8149人→【2025年】4502人(-44.75%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県志布志市【1995年】2万1617人→【2025年】1万1950人(-44.72%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県与論町【1995年】3847人→【2025年】2141人(-44.35%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県和泊町【1995年】4386人→【2025年】2481人(-43.43%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県東串良町【1995年】4473人→【2025年】2674人(-40.22%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県屋久島町【1995年】7774人→【2025年】4708人(-39.44%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県伊仙町【1995年】4082人→【2025年】2557人(-37.36%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県出水市【1995年】3万6162人→【2025年】2万2938人(-36.57%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県日置市【1995年】3万0633人→【2025年】2万0160人(-34.19%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県薩摩川内市【1995年】6万4422人→【2025年】4万2895人(-33.42%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県鹿屋市【1995年】6万5848人→【2025年】4万8512人(-26.33%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県鹿児島市【1995年】40万3401人→【2025年】29万8383人(-26.03%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県霧島市【1995年】7万8749人→【2025年】6万1791人(-21.53%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県龍郷町【1995年】3404人→【2025年】2801人(-17.71%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県三島村【1995年】212人→【2025年】177人(-16.51%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県姶良市【1995年】4万3982人→【2025年】3万8680人(-12.05%)▼
日本人 0〜49歳 鹿児島県十島村【1995年】310人→【2025年】337人(+8.71%)△

日本人 0〜49歳 鹿児島県全体【1995年】110万8875人→【2025年】71万8382人(-35.22%)▼
-----------------------------------------------------------------------------------------
※△…増加、▼…減少
※住民基本台帳に登録されている日本人（日本国籍者）
※1995年3月31日と2025年1月1日時点
※1995年の数値は現在の市町村域にあたるエリアのもの
※出典：総務省「住民基本台帳に基づく人口」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

上の表を見てもわかるように、1995年から2025年までの30年のあいだに「鹿児島県南大隅町」で「0歳〜49歳の日本人」が「70.92%」も減っています。
また、1995年から2025年までの30年のあいだに「鹿児島県錦江町」で「0歳〜49歳の日本人」が「69.32%」も減っています。

★129年の歴史に幕…桜島・桜峰小学校 閉校記念式典　MBCニューズナウ（YouTube）

下の表は、1995年と2025年時点での「鹿児島県」にあるすべての市町村の「50歳以上の日本人」の数をならべたものです。

■「鹿児島県」にある市町村の「50歳以上の日本人」増加率ランキング（1995年→2025年）
-----------------------------------------------------------------------------------------
日本人 50歳以上 鹿児島県鹿児島市【1995年】18万1861人→【2025年】28万7929人(+58.32%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県姶良市【1995年】2万7235人→【2025年】3万8770人(+42.35%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県霧島市【1995年】4万2209人→【2025年】6万0022人(+42.20%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県鹿屋市【1995年】3万8327人→【2025年】4万8827人(+27.40%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県龍郷町【1995年】2618人→【2025年】3185人(+21.66%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県奄美市【1995年】1万8445人→【2025年】2万2153人(+20.10%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県出水市【1995年】2万2833人→【2025年】2万7218人(+19.20%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県与論町【1995年】2553人→【2025年】2894人(+13.36%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県日置市【1995年】2万2639人→【2025年】2万5526人(+12.75%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県薩摩川内市【1995年】4万2274人→【2025年】4万6875人(+10.88%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県屋久島町【1995年】5924人→【2025年】6493人(+9.60%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県いちき串木野市【1995年】1万4312人→【2025年】1万5184人(+6.09%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県指宿市【1995年】2万1794人→【2025年】2万2060人(+1.22%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県志布志市【1995年】1万5814人→【2025年】1万5980人(+1.05%)△
日本人 50歳以上 鹿児島県西之表市【1995年】8417人→【2025年】8393人(-0.29%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県枕崎市【1995年】1万1993人→【2025年】1万1867人(-1.05%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県知名町【1995年】3119人→【2025年】3082人(-1.19%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県徳之島町【1995年】5416人→【2025年】5273人(-2.64%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県和泊町【1995年】3488人→【2025年】3367人(-3.47%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県大崎町【1995年】7346人→【2025年】7067人(-3.80%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県南種子町【1995年】3178人→【2025年】3055人(-3.87%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県天城町【1995年】3372人→【2025年】3167人(-6.08%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県東串良町【1995年】3730人→【2025年】3488人(-6.49%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県曽於市【1995年】2万1473人→【2025年】1万9922人(-7.22%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県中種子町【1995年】4787人→【2025年】4376人(-8.59%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県長島町【1995年】5897人→【2025年】5358人(-9.14%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県阿久根市【1995年】1万2830人→【2025年】1万1505人(-10.33%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県湧水町【1995年】6063人→【2025年】5347人(-11.81%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県瀬戸内町【1995年】5546人→【2025年】4888人(-11.86%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県喜界町【1995年】4493人→【2025年】3948人(-12.13%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県南九州市【1995年】2万1892人→【2025年】1万9205人(-12.27%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県大和村【1995年】1019人→【2025年】888人(-12.86%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県伊仙町【1995年】4168人→【2025年】3549人(-14.85%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県垂水市【1995年】9998人→【2025年】8418人(-15.80%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県肝付町【1995年】1万0089人→【2025年】8463人(-16.12%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県伊佐市【1995年】1万6845人→【2025年】1万4118人(-16.19%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県さつま町【1995年】1万3853人→【2025年】1万1564人(-16.52%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県宇検村【1995年】1266人→【2025年】1048人(-17.22%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県南さつま市【1995年】2万2756人→【2025年】1万8492人(-18.74%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県十島村【1995年】415人→【2025年】322人(-22.41%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県錦江町【1995年】5940人→【2025年】4218人(-28.99%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県南大隅町【1995年】6341人→【2025年】4190人(-33.92%)▼
日本人 50歳以上 鹿児島県三島村【1995年】263人→【2025年】159人(-39.54%)▼

日本人 50歳以上 鹿児島県全体【1995年】68万4831人→【2025年】82万1853人(+20.01%)△
-----------------------------------------------------------------------------------------
※△…増加、▼…減少
※住民基本台帳に登録されている日本人（日本国籍者）
※1995年3月31日と2025年1月1日時点
※1995年の数値は現在の市町村域にあたるエリアのもの
※出典：総務省「住民基本台帳に基づく人口」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

上の表を見てもわかるように、1995年から2025年までの30年のあいだに「鹿児島県鹿児島市」で「50歳以上の日本人」が「58.32%」増えています。
また、1995年から2025年までの30年のあいだに「鹿児島県姶良市」で「50歳以上の日本人」が「42.35%」増えています。

★少子化の波は鹿児島市でも…小・中学校50校で適正化に向け“統合協議”へ（YouTube）

下の表は、1995年と2025年時点での「鹿児島県」にあるすべての市町村の「日本人の総人口」をならべたものです。

■「鹿児島県」にある市町村の「日本人の総人口」減少率ランキング（1995年→2025年）
-----------------------------------------------------------------------------------------
日本人 総人口 鹿児島県南大隅町【1995年】1万2087人→【2025年】5861人(-51.51%)▼
日本人 総人口 鹿児島県錦江町【1995年】1万1957人→【2025年】6064人(-49.28%)▼
日本人 総人口 鹿児島県垂水市【1995年】2万1500人→【2025年】1万2502人(-41.85%)▼
日本人 総人口 鹿児島県湧水町【1995年】1万3245人→【2025年】8187人(-38.19%)▼
日本人 総人口 鹿児島県伊佐市【1995年】3万5510人→【2025年】2万2464人(-36.74%)▼
日本人 総人口 鹿児島県肝付町【1995年】2万1177人→【2025年】1万3471人(-36.39%)▼
日本人 総人口 鹿児島県宇検村【1995年】2480人→【2025年】1586人(-36.05%)▼
日本人 総人口 鹿児島県さつま町【1995年】2万8411人→【2025年】1万8186人(-35.99%)▼
日本人 総人口 鹿児島県阿久根市【1995年】2万7886人→【2025年】1万7892人(-35.84%)▼
日本人 総人口 鹿児島県枕崎市【1995年】2万8268人→【2025年】1万8314人(-35.21%)▼
日本人 総人口 鹿児島県大和村【1995年】2108人→【2025年】1380人(-34.54%)▼
日本人 総人口 鹿児島県南九州市【1995年】4万6726人→【2025年】3万0719人(-34.26%)▼
日本人 総人口 鹿児島県南さつま市【1995年】4万6551人→【2025年】3万0765人(-33.91%)▼
日本人 総人口 鹿児島県喜界町【1995年】9458人→【2025年】6253人(-33.89%)▼
日本人 総人口 鹿児島県曽於市【1995年】4万7301人→【2025年】3万1539人(-33.32%)▼
日本人 総人口 鹿児島県大崎町【1995年】1万6983人→【2025年】1万1375人(-33.02%)▼
日本人 総人口 鹿児島県瀬戸内町【1995年】1万2004人→【2025年】8052人(-32.92%)▼
日本人 総人口 鹿児島県長島町【1995年】1万3697人→【2025年】9301人(-32.09%)▼
日本人 総人口 鹿児島県南種子町【1995年】7594人→【2025年】5176人(-31.84%)▼
日本人 総人口 鹿児島県中種子町【1995年】1万0281人→【2025年】7057人(-31.36%)▼
日本人 総人口 鹿児島県西之表市【1995年】1万9868人→【2025年】1万3966人(-29.71%)▼
日本人 総人口 鹿児島県三島村【1995年】475人→【2025年】336人(-29.26%)▼
日本人 総人口 鹿児島県いちき串木野市【1995年】3万5739人→【2025年】2万5334人(-29.11%)▼
日本人 総人口 鹿児島県天城町【1995年】7632人→【2025年】5426人(-28.90%)▼
日本人 総人口 鹿児島県知名町【1995年】7460人→【2025年】5317人(-28.73%)▼
日本人 総人口 鹿児島県指宿市【1995年】5万0951人→【2025年】3万6436人(-28.49%)▼
日本人 総人口 鹿児島県徳之島町【1995年】1万3565人→【2025年】9775人(-27.94%)▼
日本人 総人口 鹿児島県伊仙町【1995年】8250人→【2025年】6106人(-25.99%)▼
日本人 総人口 鹿児島県和泊町【1995年】7874人→【2025年】5848人(-25.73%)▼
日本人 総人口 鹿児島県志布志市【1995年】3万7431人→【2025年】2万7930人(-25.38%)▼
日本人 総人口 鹿児島県奄美市【1995年】5万3614人→【2025年】4万0048人(-25.30%)▼
日本人 総人口 鹿児島県東串良町【1995年】8203人→【2025年】6162人(-24.88%)▼
日本人 総人口 鹿児島県与論町【1995年】6400人→【2025年】5035人(-21.33%)▼
日本人 総人口 鹿児島県屋久島町【1995年】1万3698人→【2025年】1万1201人(-18.23%)▼
日本人 総人口 鹿児島県薩摩川内市【1995年】10万6696人→【2025年】8万9770人(-15.86%)▼
日本人 総人口 鹿児島県出水市【1995年】5万8995人→【2025年】5万0156人(-14.98%)▼
日本人 総人口 鹿児島県日置市【1995年】5万3272人→【2025年】4万5686人(-14.24%)▼
日本人 総人口 鹿児島県十島村【1995年】725人→【2025年】659人(-9.10%)▼
日本人 総人口 鹿児島県鹿屋市【1995年】10万4175人→【2025年】9万7339人(-6.56%)▼
日本人 総人口 鹿児島県龍郷町【1995年】6022人→【2025年】5986人(-0.60%)▼
日本人 総人口 鹿児島県鹿児島市【1995年】58万5262人→【2025年】58万6312人(+0.18%)△
日本人 総人口 鹿児島県霧島市【1995年】12万0958人→【2025年】12万1813人(+0.71%)△
日本人 総人口 鹿児島県姶良市【1995年】7万1217人→【2025年】7万7450人(+8.75%)△

日本人 総人口 鹿児島県全体【1995年】179万3706人→【2025年】154万0235人(-14.13%)▼
-----------------------------------------------------------------------------------------
※△…増加、▼…減少
※住民基本台帳に登録されている日本人（日本国籍者）
※1995年3月31日と2025年1月1日時点
※1995年の数値は現在の市町村域にあたるエリアのもの
※出典：総務省「住民基本台帳に基づく人口」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

上の表を見てもわかるように、1995年から2025年までの30年のあいだに「鹿児島県南大隅町」で「日本人の総人口」が「51.51%」も減っています。
また、1995年から2025年までの30年のあいだに「鹿児島県錦江町」で「日本人の総人口」が「49.28%」も減っています。

★3月4日と5日 鹿児島県公立高校入試 全体倍率は0.77倍 570人が志望校を変更（YouTube）

下の表は、1995年と2025年時点での「鹿児島県」にあるすべての市町村の「0歳〜19歳の日本人」の数をならべたものです。

■「鹿児島県」にある市町村の「0歳〜19歳の日本人」減少率ランキング（1995年→2025年）
-----------------------------------------------------------------------------------------
日本人 0〜19歳 鹿児島県錦江町【1995年】2490人→【2025年】729人(-70.72%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県南大隅町【1995年】2295人→【2025年】675人(-70.59%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県垂水市【1995年】4514人→【2025年】1429人(-68.34%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県枕崎市【1995年】6596人→【2025年】2433人(-63.11%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県湧水町【1995年】2795人→【2025年】1071人(-61.68%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県阿久根市【1995年】6197人→【2025年】2455人(-60.38%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県大和村【1995年】467人→【2025年】192人(-58.89%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県南九州市【1995年】1万0372人→【2025年】4381人(-57.76%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県西之表市【1995年】4818人→【2025年】2041人(-57.64%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県伊佐市【1995年】7452人→【2025年】3160人(-57.60%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県喜界町【1995年】2150人→【2025年】914人(-57.49%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県いちき串木野市【1995年】8932人→【2025年】3807人(-57.38%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県曽於市【1995年】1万0564人→【2025年】4507人(-57.34%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県さつま町【1995年】5878人→【2025年】2519人(-57.15%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県瀬戸内町【1995年】2685人→【2025年】1163人(-56.69%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県大崎町【1995年】3916人→【2025年】1703人(-56.51%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県奄美市【1995年】1万5225人→【2025年】6779人(-55.47%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県南種子町【1995年】1863人→【2025年】830人(-55.45%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県中種子町【1995年】2329人→【2025年】1056人(-54.66%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県指宿市【1995年】1万1990人→【2025年】5460人(-54.46%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県肝付町【1995年】4413人→【2025年】2076人(-52.96%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県長島町【1995年】3444人→【2025年】1635人(-52.53%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県知名町【1995年】1876人→【2025年】898人(-52.13%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県宇検村【1995年】452人→【2025年】217人(-51.99%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県南さつま市【1995年】1万0075人→【2025年】4946人(-50.91%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県天城町【1995年】1871人→【2025年】923人(-50.67%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県徳之島町【1995年】3679人→【2025年】1841人(-49.96%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県与論町【1995年】1728人→【2025年】892人(-48.38%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県和泊町【1995年】1927人→【2025年】1002人(-48.00%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県志布志市【1995年】8966人→【2025年】4714人(-47.42%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県屋久島町【1995年】3172人→【2025年】1749人(-44.86%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県伊仙町【1995年】2017人→【2025年】1154人(-42.79%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県出水市【1995年】1万5061人→【2025年】8803人(-41.55%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県東串良町【1995年】1884人→【2025年】1128人(-40.13%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県薩摩川内市【1995年】2万6234人→【2025年】1万6088人(-38.68%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県日置市【1995年】1万2690人→【2025年】8152人(-35.76%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県鹿児島市【1995年】15万2193人→【2025年】10万5961人(-30.38%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県鹿屋市【1995年】2万6515人→【2025年】1万8996人(-28.36%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県霧島市【1995年】3万0722人→【2025年】2万2949人(-25.30%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県龍郷町【1995年】1481人→【2025年】1155人(-22.01%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県姶良市【1995年】1万7711人→【2025年】1万4988人(-15.37%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県三島村【1995年】88人→【2025年】87人(-1.14%)▼
日本人 0〜19歳 鹿児島県十島村【1995年】121人→【2025年】153人(+26.45%)△

日本人 0〜19歳 鹿児島県全体【1995年】44万1848人→【2025年】26万7811人(-39.39%)▼
-----------------------------------------------------------------------------------------
※△…増加、▼…減少
※住民基本台帳に登録されている日本人（日本国籍者）
※1995年3月31日と2025年1月1日時点
※1995年の数値は現在の市町村域にあたるエリアのもの
※出典：総務省「住民基本台帳に基づく人口」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

上の表を見てもわかるように、1995年から2025年までの30年のあいだに「鹿児島県錦江町」で「0歳〜19歳の日本人」が「70.72%」も減っています。
また、1995年から2025年までの30年のあいだに「鹿児島県南大隅町」で「0歳〜19歳の日本人」が「70.59%」も減っています。

「年齢別人口」に興味のある人は、総務省が運営している政府統計サイト「e-Stat」でお住まいの市区町村のデータを調べてみるといいかもしれません。
なお、ホームページで最新の「年齢別人口」を公開している市区町村もあります。

★ＴＯＨＯシネマズ与次郎 8月閉館 利用者から惜しむ声もー 鹿児島（YouTube）

■「北海道」「東京都」「神奈川県」「鹿児島県」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）（1947年〜）
------------------------------------------------------------------------------------------
1947年 出生数【北海道】14万1577人【東京】15万7306人【神奈川】7万4699人【鹿児島】5万8769人
1948年 出生数【北海道】15万3210人【東京】16万1476人【神奈川】7万2569人【鹿児島】6万2719人
1949年 出生数【北海道】16万4640人【東京】16万7697人【神奈川】7万4597人【鹿児島】6万4016人
1950年 出生数【北海道】14万7055人【東京】14万8423人【神奈川】6万5719人【鹿児島】5万5038人
1951年 出生数【北海道】13万6014人【東京】13万7295人【神奈川】5万9971人【鹿児島】5万3196人
1952年 出生数【北海道】12万9840人【東京】13万3336人【神奈川】5万6541人【鹿児島】5万1126人
1953年 出生数【北海道】11万9212人【東京】12万5859人【神奈川】5万3048人【鹿児島】4万6747人
1954年 出生数【北海道】11万0354人【東京】12万6303人【神奈川】5万2359人【鹿児島】5万1530人
1955年 出生数【北海道】10万3678人【東京】12万7847人【神奈川】5万1786人【鹿児島】4万9979人
1956年 出生数【北海道】9万8863人【東京】12万7153人【神奈川】5万0714人【鹿児島】4万7367人
1957年 出生数【北海道】9万3181人【東京】13万1115人【神奈川】5万1124人【鹿児島】4万3507人
1958年 出生数【北海道】9万4427人【東京】14万6080人【神奈川】5万4954人【鹿児島】4万2432人
1959年 出生数【北海道】9万5324人【東京】15万2933人【神奈川】5万7246人【鹿児島】3万9710人
1960年 出生数【北海道】9万3852人【東京】16万4826人【神奈川】6万0704人【鹿児島】3万7821人
1961年 出生数【北海道】9万2401人【東京】17万2128人【神奈川】6万5034人【鹿児島】3万4868人
1962年 出生数【北海道】9万1949人【東京】18万3009人【神奈川】6万9982人【鹿児島】3万1345人
1963年 出生数【北海道】9万3326人【東京】19万3553人【神奈川】7万6175人【鹿児島】3万2397人
1964年 出生数【北海道】9万2800人【東京】20万7567人【神奈川】8万5101人【鹿児島】3万0701人
1965年 出生数【北海道】9万6666人【東京】22万5492人【神奈川】9万7386人【鹿児島】2万9243人
1966年 出生数【北海道】7万4230人【東京】17万7354人【神奈川】7万7093人【鹿児島】2万3501人
1967年 出生数【北海道】9万9012人【東京】23万5583人【神奈川】11万0998人【鹿児島】2万9712人
1968年 出生数【北海道】9万3410人【東京】22万9042人【神奈川】11万1200人【鹿児島】2万6475人
1969年 出生数【北海道】9万2477人【東京】22万9174人【神奈川】11万6708人【鹿児島】2万5587人
1970年 出生数【北海道】9万1867人【東京】22万9687人【神奈川】12万3714人【鹿児島】2万4291人
1971年 出生数【北海道】9万3568人【東京】23万2695人【神奈川】13万0245人【鹿児島】2万4374人
1972年 出生数【北海道】9万5200人【東京】23万0584人【神奈川】13万3642人【鹿児島】2万4954人
1973年 出生数【北海道】9万5104人【東京】22万6372人【神奈川】13万6389人【鹿児島】2万5590人
1974年 出生数【北海道】9万4356人【東京】20万9244人【神奈川】12万8800人【鹿児島】2万5160人
1975年 出生数【北海道】8万9631人【東京】18万6701人【神奈川】11万8656人【鹿児島】2万4592人
1976年 出生数【北海道】8万6335人【東京】17万3538人【神奈川】11万3725人【鹿児島】2万4485人
1977年 出生数【北海道】8万3020人【東京】16万4459人【神奈川】10万8479人【鹿児島】2万4827人
1978年 出生数【北海道】8万2012人【東京】15万7066人【神奈川】10万4523人【鹿児島】2万4576人
1979年 出生数【北海道】7万8956人【東京】14万8543人【神奈川】10万0103人【鹿児島】2万5079人
1980年 出生数【北海道】7万5526人【東京】13万9953人【神奈川】9万4356人【鹿児島】2万4540人
1981年 出生数【北海道】7万2380人【東京】13万6753人【神奈川】9万2221人【鹿児島】2万4398人
1982年 出生数【北海道】7万2828人【東京】13万3777人【神奈川】9万0818人【鹿児島】2万4662人
1983年 出生数【北海道】7万2017人【東京】13万2052人【神奈川】9万0575人【鹿児島】2万4374人
1984年 出生数【北海道】7万0210人【東京】13万1151人【神奈川】8万8504人【鹿児島】2万4202人
1985年 出生数【北海道】6万6413人【東京】12万6178人【神奈川】8万6101人【鹿児島】2万3375人
1986年 出生数【北海道】6万3947人【東京】12万1745人【神奈川】8万3485人【鹿児島】2万0902人
1987年 出生数【北海道】6万1219人【東京】11万8509人【神奈川】8万3295人【鹿児島】2万2486人
1988年 出生数【北海道】5万9211人【東京】11万4422人【神奈川】8万4023人【鹿児島】2万0908人
1989年 出生数【北海道】5万5251人【東京】10万6480人【神奈川】7万9184人【鹿児島】1万9671人
1990年 出生数【北海道】5万4428人【東京】10万3983人【神奈川】7万9437人【鹿児島】1万8892人
1991年 出生数【北海道】5万3909人【東京】10万3226人【神奈川】8万0911人【鹿児島】1万8356人
1992年 出生数【北海道】5万3121人【東京】10万0965人【神奈川】7万9805人【鹿児島】1万7995人
1993年 出生数【北海道】5万0925人【東京】9万8291人【神奈川】7万9552人【鹿児島】1万7547人
1994年 出生数【北海道】5万2522人【東京】10万1998人【神奈川】8万3868人【鹿児島】1万7914人
1995年 出生数【北海道】4万9950人【東京】9万6823人【神奈川】8万0692人【鹿児島】1万6649人
1996年 出生数【北海道】4万9784人【東京】9万7954人【神奈川】8万2092人【鹿児島】1万6858人
1997年 出生数【北海道】4万8912人【東京】9万7906人【神奈川】8万1699人【鹿児島】1万6427人
1998年 出生数【北海道】4万9065人【東京】9万8960人【神奈川】8万3104人【鹿児島】1万6227人
1999年 出生数【北海道】4万6680人【東京】9万7959人【神奈川】8万1792人【鹿児島】1万5663人
2000年 出生数【北海道】4万6780人【東京】10万0209人【神奈川】8万2906人【鹿児島】1万6272人
2001年 出生数【北海道】4万6236人【東京】9万8421人【神奈川】8万1839人【鹿児島】1万5943人
2002年 出生数【北海道】4万6101人【東京】10万0118人【神奈川】8万1498人【鹿児島】1万5755人
2003年 出生数【北海道】4万4939人【東京】9万8534人【神奈川】8万0262人【鹿児島】1万5535人
2004年 出生数【北海道】4万4020人【東京】9万9272人【神奈川】7万9441人【鹿児島】1万5198人
2005年 出生数【北海道】4万1420人【東京】9万6542人【神奈川】7万6196人【鹿児島】1万4834人
2006年 出生数【北海道】4万2204人【東京】10万1674人【神奈川】7万9118人【鹿児島】1万5080人
2007年 出生数【北海道】4万1550人【東京】10万3837人【神奈川】7万9193人【鹿児島】1万5090人
2008年 出生数【北海道】4万1074人【東京】10万6015人【神奈川】7万9179人【鹿児島】1万5445人
2009年 出生数【北海道】4万0165人【東京】10万6613人【神奈川】7万8057人【鹿児島】1万4920人
2010年 出生数【北海道】4万0158人【東京】10万8135人【神奈川】7万8077人【鹿児島】1万5124人
2011年 出生数【北海道】3万9292人【東京】10万6027人【神奈川】7万6000人【鹿児島】1万5244人
2012年 出生数【北海道】3万8686人【東京】10万7401人【神奈川】7万5477人【鹿児島】1万4841人
2013年 出生数【北海道】3万8190人【東京】10万9986人【神奈川】7万4320人【鹿児島】1万4637人
2014年 出生数【北海道】3万7058人【東京】11万0629人【神奈川】7万2997人【鹿児島】1万4236人
2015年 出生数【北海道】3万6696人【東京】11万3194人【神奈川】7万3476人【鹿児島】1万4125人
2016年 出生数【北海道】3万5129人【東京】11万1964人【神奈川】7万0649人【鹿児島】1万3688人
2017年 出生数【北海道】3万4058人【東京】10万8990人【神奈川】6万8133人【鹿児島】1万3209人
2018年 出生数【北海道】3万2642人【東京】10万7150人【神奈川】6万6564人【鹿児島】1万2956人
2019年 出生数【北海道】3万1020人【東京】10万1818人【神奈川】6万3035人【鹿児島】1万1977人
2020年 出生数【北海道】2万9523人【東京】9万9661人【神奈川】6万0865人【鹿児島】1万1638人
2021年 出生数【北海道】2万8762人【東京】9万5404人【神奈川】5万8836人【鹿児島】1万1618人
2022年 出生数【北海道】2万6407人【東京】9万1097人【神奈川】5万6498人【鹿児島】1万0540人
2023年 出生数【北海道】2万4430人【東京】8万6348人【神奈川】5万3991人【鹿児島】9868人
2024年 出生数【北海道】2万2658人【東京】8万4207人【神奈川】5万1423人【鹿児島】8939人
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

上の表を見てもわかるように、都会の「東京」や「神奈川」では「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）が起きましたが、田舎の「北海道」や「鹿児島」では「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）が起きませんでした。
理由は簡単で、高度成長期だった1960年代〜1970年代に「田舎」から「都会」へ出て行ったたくさんの若者が、「都会」で結婚して子供をたくさん生んだからです。
若者が出て行った「田舎」では子供が増えなくて、若者がたくさん入ってきた「都会」では子供がたくさん増えました。

★日米共同訓練『アイアン・フィスト』種子島で公開 オスプレイ着陸・LCAC上陸の現場（YouTube）

■日本の年齢別人口（日本人・外国人）※2025年9月1日時点
------------------------------------------------------------------------------------------
2025年9月1日 日本 推計人口 0歳〜4歳【日本人】370万5千人【外国人】9万8千人
2025年9月1日 日本 推計人口 5歳〜9歳【日本人】446万6千人【外国人】9万2千人
2025年9月1日 日本 推計人口 10歳〜14歳【日本人】504万7千人【外国人】8万9千人
2025年9月1日 日本 推計人口 15歳〜19歳【日本人】531万8千人【外国人】15万5千人
2025年9月1日 日本 推計人口 20歳〜24歳【日本人】560万0千人【外国人】59万6千人
2025年9月1日 日本 推計人口 25歳〜29歳【日本人】587万6千人【外国人】66万6千人
2025年9月1日 日本 推計人口 30歳〜34歳【日本人】592万2千人【外国人】50万6千人
2025年9月1日 日本 推計人口 35歳〜39歳【日本人】636万6千人【外国人】37万0千人
2025年9月1日 日本 推計人口 40歳〜44歳【日本人】722万4千人【外国人】27万6千人
2025年9月1日 日本 推計人口 45歳〜49歳【日本人】825万1千人【外国人】21万3千人
2025年9月1日 日本 推計人口 50歳〜54歳【日本人】960万8千人【外国人】18万0千人
2025年9月1日 日本 推計人口 55歳〜59歳【日本人】846万1千人【外国人】15万7千人
2025年9月1日 日本 推計人口 60歳〜64歳【日本人】761万9千人【外国人】11万9千人
2025年9月1日 日本 推計人口 65歳〜69歳【日本人】710万6千人【外国人】7万9千人
2025年9月1日 日本 推計人口 70歳〜74歳【日本人】774万2千人【外国人】5万7千人
2025年9月1日 日本 推計人口 75歳〜79歳【日本人】828万1千人【外国人】4万2千人
2025年9月1日 日本 推計人口 80歳〜84歳【日本人】597万8千人【外国人】2万7千人
2025年9月1日 日本 推計人口 85歳〜89歳【日本人】398万6千人【外国人】1万5千人
2025年9月1日 日本 推計人口 90歳〜94歳【日本人】213万7千人【外国人】6千人
2025年9月1日 日本 推計人口 95歳〜99歳【日本人】66万8千人【外国人】1千人
2025年9月1日 日本 推計人口 100歳以上【日本人】8万8千人【外国人】0千人

2025年9月1日 日本 推計人口 総人口【日本人】1億1944万9千人【外国人】374万3千人
------------------------------------------------------------------------------------------
※千人未満は四捨五入済み
※出典：総務省統計局「人口推計（確定値）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

★2000mの滑走路が姿を 着工3年、上空から見た馬毛島基地建設の今 MBCニューズナウ（YouTube）

■日本の「既婚女性」と「独身女性」の人数と割合（1960年〜2020年）※結婚出産世代のみ
------------------------------------------------------------------------------------------
1960年 日本 25〜29歳 女性【既婚】316万5896人(76.3%)【独身】98万3971人(23.7%)
1965年 日本 25〜29歳 女性【既婚】337万6668人(79.6%)【独身】86万4823人(20.4%)
1970年 日本 25〜29歳 女性【既婚】369万5575人(80.3%)【独身】90万6465人(19.7%)
1975年 日本 25〜29歳 女性【既婚】417万5836人(77.8%)【独身】119万1558人(22.2%)★
1980年 日本 25〜29歳 女性【既婚】334万8413人(74.5%)【独身】114万4090人(25.5%)
1985年 日本 25〜29歳 女性【既婚】262万1907人(67.7%)【独身】124万8312人(32.3%)
1990年 日本 25〜29歳 女性【既婚】229万5605人(57.8%)【独身】167万2831人(42.2%)
1995年 日本 25〜29歳 女性【既婚】215万1902人(49.8%)【独身】216万5860人(50.2%)
2000年 日本 25〜29歳 女性【既婚】209万9428人(43.5%)【独身】272万2033人(56.5%)◆
2005年 日本 25〜29歳 女性【既婚】155万9535人(38.2%)【独身】251万8198人(61.8%)
2010年 日本 25〜29歳 女性【既婚】130万3214人(37.1%)【独身】221万3309人(62.9%)
2015年 日本 25〜29歳 女性【既婚】110万9787人(34.6%)【独身】210万1623人(65.4%)
2020年 日本 25〜29歳 女性【既婚】100万3036人(32.3%)【独身】210万1966人(67.7%)
------------------------------------------------------------------------------------------
1960年 日本 30〜34歳 女性【既婚】326万9183人(86.0%)【独身】53万1788人(14.0%)
1965年 日本 30〜34歳 女性【既婚】364万5742人(88.0%)【独身】49万6343人(12.0%)
1970年 日本 30〜34歳 女性【既婚】379万9880人(89.9%)【独身】42万5504人(10.1%)
1975年 日本 30〜34歳 女性【既婚】414万8446人(89.8%)【独身】47万2136人(10.2%)
1980年 日本 30〜34歳 女性【既婚】470万9754人(88.1%)【独身】63万7079人(11.9%)★
1985年 日本 30〜34歳 女性【既婚】387万1475人(86.2%)【独身】62万1384人(13.8%)
1990年 日本 30〜34歳 女性【既婚】319万3773人(82.9%)【独身】65万7705人(17.1%)
1995年 日本 30〜34歳 女性【既婚】306万3708人(76.6%)【独身】93万6989人(23.4%)
2000年 日本 30〜34歳 女性【既婚】298万9254人(69.0%)【独身】134万5554人(31.0%)
2005年 日本 30〜34歳 女性【既婚】302万5065人(62.8%)【独身】178万9049人(37.2%)◆
2010年 日本 30〜34歳 女性【既婚】246万0055人(60.8%)【独身】158万4425人(39.2%)
2015年 日本 30〜34歳 女性【既婚】215万7129人(59.0%)【独身】149万6226人(41.0%)
2020年 日本 30〜34歳 女性【既婚】188万5313人(57.4%)【独身】139万7210人(42.6%)
------------------------------------------------------------------------------------------
1960年 日本 35〜39歳 女性【既婚】283万3054人(85.9%)【独身】46万6620人(14.1%)
1965年 日本 35〜39歳 女性【既婚】330万6613人(87.5%)【独身】47万2036人(12.5%)
1970年 日本 35〜39歳 女性【既婚】368万8521人(89.6%)【独身】42万9497人(10.4%)
1975年 日本 35〜39歳 女性【既婚】381万4679人(90.6%)【独身】39万4478人(9.4%)
1980年 日本 35〜39歳 女性【既婚】415万5679人(90.3%)【独身】44万8201人(9.7%)
1985年 日本 35〜39歳 女性【既婚】471万3636人(88.3%)【独身】62万3365人(11.7%)★
1990年 日本 35〜39歳 女性【既婚】391万0560人(87.5%)【独身】55万7952人(12.5%)
1995年 日本 35〜39歳 女性【既婚】328万3532人(84.9%)【独身】58万3538人(15.1%)
2000年 日本 35〜39歳 女性【既婚】318万0969人(79.9%)【独身】80万1757人(20.1%)
2005年 日本 35〜39歳 女性【既婚】313万5144人(73.8%)【独身】111万3979人(26.2%)
2010年 日本 35〜39歳 女性【既婚】331万7927人(69.8%)【独身】143万7189人(30.2%)◆
2015年 日本 35〜39歳 女性【既婚】283万2499人(68.2%)【独身】132万2817人(31.8%)
2020年 日本 35〜39歳 女性【既婚】250万1549人(67.7%)【独身】119万0874人(32.3%)
------------------------------------------------------------------------------------------
※★…日本の「第１次ベビーブーム世代」（1947年〜1949年生まれ）が含まれている
※◆…日本の「第２次ベビーブーム世代」（1971年〜1974年生まれ）が含まれている
※独身…「未婚（入籍経験なし）」「離別（入籍経験あり）」「死別」の合計
※10月1日時点
※日本在住の外国人を含む
※出典：総務省統計局「国勢調査」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※近年の「国勢調査」では不詳者が増加傾向にあるため「不詳補完値」を使用
※転載自由

★【マイおやっと！】日米共同訓練をやる意味は？ 〜ジャーナリスト 酒井 綱一郎さん（YouTube）

■日本の「既婚男性」と「独身男性」の人数と割合（1960年〜2020年）※結婚出産世代のみ
------------------------------------------------------------------------------------------
1960年 日本 25〜29歳 男性【既婚】219万6151人(53.2%)【独身】193万2283人(46.8%)
1965年 日本 25〜29歳 男性【既婚】225万3977人(53.8%)【独身】193万5341人(46.2%)
1970年 日本 25〜29歳 男性【既婚】240万6136人(52.9%)【独身】213万8088人(47.1%)
1975年 日本 25〜29歳 男性【既婚】277万6464人(51.2%)【独身】264万6875人(48.8%)★
1980年 日本 25〜29歳 男性【既婚】200万3097人(44.2%)【独身】253万1059人(55.8%)
1985年 日本 25〜29歳 男性【既婚】152万8626人(38.8%)【独身】240万7924人(61.2%)
1990年 日本 25〜29歳 男性【既婚】138万1770人(34.3%)【独身】265万1561人(65.7%)
1995年 日本 25〜29歳 男性【既婚】140万7624人(31.9%)【独身】301万1478人(68.1%)
2000年 日本 25〜29歳 男性【既婚】147万0696人(29.6%)【独身】349万3150人(70.4%)◆
2005年 日本 25〜29歳 男性【既婚】115万1706人(27.4%)【独身】304万5656人(72.6%)
2010年 日本 25〜29歳 男性【既婚】96万5873人(27.1%)【独身】259万2993人(72.9%)
2015年 日本 25〜29歳 男性【既婚】81万6584人(24.4%)【独身】252万7611人(75.6%)
2020年 日本 25〜29歳 男性【既婚】74万4487人(22.7%)【独身】253万4662人(77.3%)
------------------------------------------------------------------------------------------
1960年 日本 30〜34歳 男性【既婚】334万6625人(88.7%)【独身】42万6495人(11.3%)
1965年 日本 30〜34歳 男性【既婚】367万8649人(88.0%)【独身】50万0324人(12.0%)
1970年 日本 30〜34歳 男性【既婚】367万7474人(87.2%)【独身】53万7550人(12.8%)
1975年 日本 30〜34歳 男性【既婚】391万2688人(84.6%)【独身】71万0448人(15.4%)
1980年 日本 30〜34歳 男性【既婚】417万4171人(77.1%)【独身】123万6924人(22.9%)★
1985年 日本 30〜34歳 男性【既婚】319万8089人(70.3%)【独身】135万0332人(29.7%)
1990年 日本 30〜34歳 男性【既婚】256万0955人(65.7%)【独身】133万7614人(34.3%)
1995年 日本 30〜34歳 男性【既婚】248万3181人(60.8%)【独身】160万3151人(39.2%)
2000年 日本 30〜34歳 男性【既婚】243万7978人(55.0%)【独身】199万6836人(45.0%)
2005年 日本 30〜34歳 男性【既婚】249万4678人(50.6%)【独身】243万5704人(49.4%)◆
2010年 日本 30〜34歳 男性【既婚】206万9073人(50.4%)【独身】203万3069人(49.6%)
2015年 日本 30〜34歳 男性【既婚】180万4161人(48.1%)【独身】194万9836人(51.9%)
2020年 日本 30〜34歳 男性【既婚】158万3104人(46.1%)【独身】184万8146人(53.9%)
------------------------------------------------------------------------------------------
1960年 日本 35〜39歳 男性【既婚】262万8743人(94.5%)【独身】15万3425人(5.5%)
1965年 日本 35〜39歳 男性【既婚】356万3463人(94.5%)【独身】20万8405人(5.5%)
1970年 日本 35〜39歳 男性【既婚】390万0113人(93.9%)【独身】25万4037人(6.1%)
1975年 日本 35〜39歳 男性【既婚】389万2439人(92.4%)【独身】31万9302人(7.6%)
1980年 日本 35〜39歳 男性【既婚】410万6643人(89.5%)【独身】48万0772人(10.5%)
1985年 日本 35〜39歳 男性【既婚】449万3057人(83.4%)【独身】89万7318人(16.6%)★
1990年 日本 35〜39歳 男性【既婚】353万2014人(78.5%)【独身】96万8510人(21.5%)
1995年 日本 35〜39歳 男性【既婚】293万0957人(74.7%)【独身】99万2294人(25.3%)
2000年 日本 35〜39歳 男性【既婚】283万3109人(70.6%)【独身】117万9936人(29.4%)
2005年 日本 35〜39歳 男性【既婚】276万0286人(65.1%)【独身】148万0264人(34.9%)
2010年 日本 35〜39歳 男性【既婚】294万0178人(60.8%)【独身】189万2546人(39.2%)◆
2015年 日本 35〜39歳 男性【既婚】252万7727人(59.2%)【独身】173万9963人(40.8%)
2020年 日本 35〜39歳 男性【既婚】221万3585人(58.2%)【独身】159万2367人(41.8%)
------------------------------------------------------------------------------------------
※★…日本の「第１次ベビーブーム世代」（1947年〜1949年生まれ）が含まれている
※◆…日本の「第２次ベビーブーム世代」（1971年〜1974年生まれ）が含まれている
※独身…「未婚（入籍経験なし）」「離別（入籍経験あり）」「死別」の合計
※10月1日時点
※日本在住の外国人を含む
※出典：総務省統計局「国勢調査」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※近年の「国勢調査」では不詳者が増加傾向にあるため「不詳補完値」を使用
※転載自由

★【変わる無人島の姿】着工から3年 加速する馬毛島基地建設 地上･上空から見えた変化（YouTube）

■「九州地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【九州地方】29万0551人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【九州地方】28万5261人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【九州地方】29万0897人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【九州地方】30万0442人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【九州地方】29万0004人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【九州地方】30万4560人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【九州地方】30万0525人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳）
1927年 出生数【九州地方】30万0863人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【九州地方】30万8089人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【九州地方】30万8118人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【九州地方】29万9744人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【九州地方】30万9753人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【九州地方】31万9153人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【九州地方】31万2395人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【九州地方】30万3164人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【九州地方】32万0771人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【九州地方】30万2511人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳）
1937年 出生数【九州地方】32万6821人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【九州地方】28万4228人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【九州地方】29万0077人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【九州地方】30万8236人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【九州地方】33万5952人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【九州地方】31万4598人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【九州地方】31万3380人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【九州地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【九州地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【九州地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳）
1947年 出生数【九州地方】39万4169人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【九州地方】41万5929人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【九州地方】42万8528人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【九州地方】37万6195人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【九州地方】35万4179人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【九州地方】33万0629人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【九州地方】30万9827人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【九州地方】29万4700人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【九州地方】28万7137人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【九州地方】27万2380人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳）
1957年 出生数【九州地方】24万7512人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【九州地方】25万6976人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【九州地方】24万7279人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【九州地方】23万3993人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【九州地方】22万1419人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【九州地方】21万1653人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【九州地方】21万0658人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【九州地方】20万5969人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【九州地方】20万8620人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【九州地方】16万0028人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳）
1967年 出生数【九州地方】21万5815人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【九州地方】20万0398人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【九州地方】19万8157人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【九州地方】19万3507人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【九州地方】19万7068人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【九州地方】20万0452人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【九州地方】22万8490人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【九州地方】22万6982人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【九州地方】21万8801人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【九州地方】21万5742人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳）
1977年 出生数【九州地方】21万1810人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【九州地方】20万8940人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【九州地方】20万8748人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【九州地方】20万1656人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【九州地方】19万7549人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【九州地方】19万6982人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【九州地方】19万5408人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【九州地方】19万4434人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【九州地方】18万7804人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【九州地方】18万0646人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳）
1987年 出生数【九州地方】17万3879人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【九州地方】16万7112人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【九州地方】15万9094人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【九州地方】15万2946人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【九州地方】15万3818人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【九州地方】15万0313人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【九州地方】14万7492人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【九州地方】15万1995人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【九州地方】14万4471人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【九州地方】14万7164人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳）
1997年 出生数【九州地方】14万3975人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【九州地方】14万4286人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【九州地方】14万0458人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【九州地方】14万2387人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【九州地方】14万1305人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【九州地方】13万8151人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【九州地方】13万4514人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【九州地方】13万4098人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【九州地方】12万9189人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【九州地方】13万3363人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳）
2007年 出生数【九州地方】13万4755人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【九州地方】13万5928人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【九州地方】13万3456人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【九州地方】13万5219人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【九州地方】13万3980人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【九州地方】13万2397人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【九州地方】13万1999人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【九州地方】12万8643人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【九州地方】12万8303人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【九州地方】12万4922人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳）
2017年 出生数【九州地方】12万2280人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【九州地方】11万8301人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【九州地方】11万1421人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【九州地方】10万9046人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【九州地方】10万5995人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【九州地方】9万9829人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【九州地方】9万3109人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【九州地方】8万7090人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳）
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※九州地方…「福岡県」「佐賀県」「長崎県」「熊本県」「大分県」「宮崎県」「鹿児島県」「沖縄県」の合計
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

★天文館にもサル出没！堂々と横断歩道渡る姿も…城西中学校でも 鹿児島（YouTube）

■「中四国地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【中四国地方】28万1319人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【中四国地方】27万4743人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【中四国地方】26万8467人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【中四国地方】28万0950人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【中四国地方】26万5405人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【中四国地方】27万5850人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【中四国地方】28万2903人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人(今年100歳)
1927年 出生数【中四国地方】26万8007人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【中四国地方】27万7827人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【中四国地方】27万3072人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【中四国地方】26万5427人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【中四国地方】27万2051人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【中四国地方】28万1880人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【中四国地方】27万3163人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【中四国地方】25万0868人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【中四国地方】27万2928人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【中四国地方】25万7530人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人(今年90歳)
1937年 出生数【中四国地方】27万1371人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【中四国地方】22万7581人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【中四国地方】22万3590人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【中四国地方】24万5222人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【中四国地方】27万2374人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【中四国地方】26万6454人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【中四国地方】25万9230人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【中四国地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【中四国地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【中四国地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人(今年80歳)
1947年 出生数【中四国地方】36万9774人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【中四国地方】35万8310人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【中四国地方】35万0719人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【中四国地方】29万6580人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【中四国地方】26万9050人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【中四国地方】24万2744人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【中四国地方】22万7906人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【中四国地方】20万8263人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【中四国地方】20万5233人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【中四国地方】19万9182人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人(今年70歳)
1957年 出生数【中四国地方】18万1779人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【中四国地方】19万1224人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【中四国地方】18万4435人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【中四国地方】17万2996人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【中四国地方】16万6233人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【中四国地方】16万5071人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【中四国地方】16万3523人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【中四国地方】16万7121人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【中四国地方】17万2106人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【中四国地方】12万2379人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人(今年60歳)
1967年 出生数【中四国地方】17万8880人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【中四国地方】17万3201人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【中四国地方】17万3362人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【中四国地方】17万7463人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【中四国地方】18万5972人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【中四国地方】19万0647人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【中四国地方】19万5465人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【中四国地方】19万2623人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【中四国地方】18万3242人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【中四国地方】17万6127人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人(今年50歳)
1977年 出生数【中四国地方】16万7509人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【中四国地方】16万3606人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【中四国地方】15万6153人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【中四国地方】15万2412人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【中四国地方】14万7774人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【中四国地方】14万6634人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【中四国地方】14万6371人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【中四国地方】14万4127人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【中四国地方】13万8663人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【中四国地方】13万4381人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人(今年40歳)
1987年 出生数【中四国地方】12万8378人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【中四国地方】12万4287人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【中四国地方】11万7816人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【中四国地方】11万4917人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【中四国地方】11万3684人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【中四国地方】11万2186人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【中四国地方】11万0453人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【中四国地方】11万3489人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【中四国地方】10万9519人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【中四国地方】11万0610人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人(今年30歳)
1997年 出生数【中四国地方】10万9647人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【中四国地方】10万9794人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【中四国地方】10万7255人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【中四国地方】10万8781人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【中四国地方】10万7601人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【中四国地方】10万4553人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【中四国地方】10万2243人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【中四国地方】10万0490人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【中四国地方】9万5694人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【中四国地方】9万8186人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人(今年20歳)
2007年 出生数【中四国地方】9万7811人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【中四国地方】9万6569人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【中四国地方】9万4958人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【中四国地方】9万5648人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【中四国地方】9万4637人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【中四国地方】9万2579人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【中四国地方】9万1608人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【中四国地方】8万8357人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【中四国地方】8万8316人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【中四国地方】8万5339人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人(今年10歳)
2017年 出生数【中四国地方】8万2909人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【中四国地方】7万9698人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【中四国地方】7万4983人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【中四国地方】7万2470人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【中四国地方】7万0505人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【中四国地方】6万7192人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【中四国地方】6万2066人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【中四国地方】5万8453人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人(今年２歳)
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※中四国地方…「鳥取県」「島根県」「岡山県」「広島県」「山口県」「徳島県」「香川県」「愛媛県」「高知県」の合計
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

★アパートの１室を焼く火事 けが人なし 鹿児島市（YouTube）

■「関西地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【関西地方】26万6647人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【関西地方】26万4152人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【関西地方】26万4335人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【関西地方】27万5315人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【関西地方】26万7519人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【関西地方】27万1063人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【関西地方】28万3597人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳）
1927年 出生数【関西地方】27万0228人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【関西地方】28万9247人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【関西地方】27万4075人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【関西地方】27万6350人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【関西地方】27万8606人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【関西地方】29万7515人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【関西地方】28万3455人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【関西地方】27万0455人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【関西地方】29万5605人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【関西地方】28万6467人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳）
1937年 出生数【関西地方】29万4132人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【関西地方】25万4313人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【関西地方】25万4288人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【関西地方】29万2372人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【関西地方】33万7571人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【関西地方】32万3518人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【関西地方】32万2604人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【関西地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【関西地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【関西地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳）
1947年 出生数【関西地方】33万5642人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【関西地方】34万6672人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【関西地方】33万7211人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【関西地方】28万0746人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【関西地方】25万9989人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【関西地方】23万9253人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【関西地方】22万5921人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【関西地方】21万3360人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【関西地方】20万9287人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【関西地方】21万0299人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳）
1957年 出生数【関西地方】20万0958人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【関西地方】22万2892人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【関西地方】22万4762人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【関西地方】23万0224人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【関西地方】23万6835人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【関西地方】25万7801人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【関西地方】26万8810人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【関西地方】28万7344人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【関西地方】31万3354人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【関西地方】23万2752人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳）
1967年 出生数【関西地方】33万5527人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【関西地方】33万4443人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【関西地方】34万0716人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【関西地方】35万3367人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【関西地方】36万5118人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【関西地方】37万1325人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【関西地方】37万3135人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【関西地方】35万8067人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【関西地方】32万9365人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【関西地方】31万1550人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳）
1977年 出生数【関西地方】29万6485人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【関西地方】28万4862人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【関西地方】26万5860人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【関西地方】25万8111人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【関西地方】24万7093人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【関西地方】24万6719人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【関西地方】24万6084人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【関西地方】24万2134人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【関西地方】23万1747人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【関西地方】22万6958人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳）
1987年 出生数【関西地方】21万8487人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【関西地方】21万5139人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【関西地方】20万4298人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【関西地方】20万2013人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【関西地方】20万0129人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【関西地方】20万0144人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【関西地方】19万5408人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【関西地方】20万5212人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【関西地方】19万7778人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【関西地方】20万4136人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳）
1997年 出生数【関西地方】20万2935人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【関西地方】20万6754人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【関西地方】20万2742人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【関西地方】20万3538人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【関西地方】19万8077人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【関西地方】19万4409人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【関西地方】18万8214人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【関西地方】18万5103人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【関西地方】17万6862人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【関西地方】18万1366人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳）
2007年 出生数【関西地方】17万9489人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【関西地方】18万0409人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【関西地方】17万5325人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【関西地方】17万5792人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【関西地方】17万3175人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【関西地方】17万0784人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【関西地方】16万8160人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【関西地方】16万3397人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【関西地方】16万3759人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【関西地方】15万9685人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳）
2017年 出生数【関西地方】15万3762人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【関西地方】14万9435人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【関西地方】14万2412人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【関西地方】13万9271人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【関西地方】13万4574人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【関西地方】12万8267人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【関西地方】12万2882人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【関西地方】11万6773人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳）
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※関西地方…「滋賀県」「京都府」「大阪府」「兵庫県」「奈良県」「和歌山県」の合計
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

★鹿児島市伊敷で住宅が全焼 国道3号線沿い けが人なし （YouTube）

■「東海地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【東海地方】21万9221人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【東海地方】21万3455人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【東海地方】21万0434人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【東海地方】22万4941人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【東海地方】21万8002人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【東海地方】22万7594人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【東海地方】23万1367人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳）
1927年 出生数【東海地方】22万2576人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【東海地方】23万4052人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【東海地方】22万7797人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【東海地方】22万6811人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【東海地方】22万5246人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【東海地方】23万6692人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【東海地方】22万7653人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【東海地方】22万6307人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【東海地方】23万4243人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【東海地方】22万8023人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳）
1937年 出生数【東海地方】23万4272人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【東海地方】20万6416人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【東海地方】20万3878人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【東海地方】23万2503人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【東海地方】23万7988人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【東海地方】23万8053人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【東海地方】23万6393人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【東海地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【東海地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【東海地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳）
1947年 出生数【東海地方】28万3603人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【東海地方】29万3743人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【東海地方】28万0748人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【東海地方】23万6872人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【東海地方】21万5565人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【東海地方】20万0436人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【東海地方】18万9173人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【東海地方】17万6987人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【東海地方】17万4581人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【東海地方】17万2025人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳）
1957年 出生数【東海地方】16万3982人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【東海地方】17万6083人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【東海地方】17万4054人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【東海地方】17万5399人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【東海地方】17万7055人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【東海地方】18万3393人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【東海地方】19万0924人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【東海地方】19万8835人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【東海地方】21万6421人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【東海地方】15万0736人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳）
1967年 出生数【東海地方】22万8056人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【東海地方】22万3430人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【東海地方】22万5040人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【東海地方】23万2851人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【東海地方】24万3848人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【東海地方】24万7827人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【東海地方】25万1981人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【東海地方】24万2846人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【東海地方】22万7204人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【東海地方】21万7368人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳）
1977年 出生数【東海地方】20万4646人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【東海地方】20万0443人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【東海地方】18万9713人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【東海地方】18万2137人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【東海地方】17万6484人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【東海地方】17万2719人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【東海地方】17万5690人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【東海地方】17万4265人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【東海地方】16万7736人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【東海地方】16万0853人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳）
1987年 出生数【東海地方】16万1379人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【東海地方】15万6723人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【東海地方】14万8521人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【東海地方】14万6196人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【東海地方】14万5898人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【東海地方】14万5690人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【東海地方】14万4290人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【東海地方】15万0409人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【東海地方】14万4931人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【東海地方】14万7784人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳）
1997年 出生数【東海地方】14万6188人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【東海地方】14万9403人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【東海地方】14万6659人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【東海地方】14万8532人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【東海地方】14万4947人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【東海地方】14万3842人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【東海地方】13万9950人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【東海地方】13万8695人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【東海地方】13万2069人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【東海地方】13万6812人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳）
2007年 出生数【東海地方】13万6904人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【東海地方】13万6869人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【東海地方】13万4610人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【東海地方】13万3917人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【東海地方】13万2076人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【東海地方】12万9948人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【東海地方】12万7599人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【東海地方】12万2768人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【東海地方】12万3384人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【東海地方】12万0092人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳）
2017年 出生数【東海地方】11万5400人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【東海地方】11万2724人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【東海地方】10万5068人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【東海地方】10万1343人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【東海地方】9万8199人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【東海地方】9万3340人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【東海地方】8万7364人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【東海地方】8万1680人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳）
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※東海地方…「岐阜県」「静岡県」「愛知県」「三重県」の合計
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

★桜島が約1か月ぶりに噴火 噴煙火口から2200メートル 火山灰は鹿屋市や垂水市方面へ（YouTube）

■「北関東地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年
------------------------------------------------------------------------------------------
1920年 出生数【北関東地方】13万5246人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人
1921年 出生数【北関東地方】12万7667人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人
1922年 出生数【北関東地方】12万9544人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人
1923年 出生数【北関東地方】13万3442人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人
1924年 出生数【北関東地方】13万0585人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人
1925年 出生数【北関東地方】13万4108人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人
1926年 出生数【北関東地方】13万7441人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人(今年100歳)
1927年 出生数【北関東地方】13万1659人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人
1928年 出生数【北関東地方】13万4685人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人
1929年 出生数【北関東地方】13万1316人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人
1930年 出生数【北関東地方】13万2680人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人
1931年 出生数【北関東地方】13万0606人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人
1932年 出生数【北関東地方】13万5257人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人
1933年 出生数【北関東地方】13万0906人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人
1934年 出生数【北関東地方】12万7981人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人
1935年 出生数【北関東地方】13万7502人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人
1936年 出生数【北関東地方】12万9869人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人(今年90歳)
1937年 出生数【北関東地方】13万6514人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人
1938年 出生数【北関東地方】12万1333人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人
1939年 出生数【北関東地方】11万6177人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人
1940年 出生数【北関東地方】13万3035人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人
1941年 出生数【北関東地方】13万2935人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人
1942年 出生数【北関東地方】13万0947人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人
1943年 出生数【北関東地方】13万2275人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人
1944年 出生数【北関東地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1945年 出生数【北関東地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人
1946年 出生数【北関東地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人(今年80歳)
1947年 出生数【北関東地方】17万8639人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★
1948年 出生数【北関東地方】17万2280人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★
1949年 出生数【北関東地方】17万1530人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★
1950年 出生数【北関東地方】15万1307人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人
1951年 出生数【北関東地方】13万7325人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人
1952年 出生数【北関東地方】12万8633人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人
1953年 出生数【北関東地方】11万8853人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人
1954年 出生数【北関東地方】11万3341人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人
1955年 出生数【北関東地方】11万0359人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人
1956年 出生数【北関東地方】10万3764人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人(今年70歳)
1957年 出生数【北関東地方】9万4385人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人
1958年 出生数【北関東地方】9万5679人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人
1959年 出生数【北関東地方】9万1792人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人
1960年 出生数【北関東地方】8万7240人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人
1961年 出生数【北関東地方】8万3447人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人
1962年 出生数【北関東地方】8万2740人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人
1963年 出生数【北関東地方】8万3812人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人
1964年 出生数【北関東地方】8万4710人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人
1965年 出生数【北関東地方】8万9084人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人
1966年 出生数【北関東地方】6万3995人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人(今年60歳)
1967年 出生数【北関東地方】9万5769人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人
1968年 出生数【北関東地方】8万9723人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人
1969年 出生数【北関東地方】9万1311人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人
1970年 出生数【北関東地方】9万5561人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人
1971年 出生数【北関東地方】10万0371人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆
1972年 出生数【北関東地方】10万4199人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆
1973年 出生数【北関東地方】10万6889人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆
1974年 出生数【北関東地方】10万5641人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆
1975年 出生数【北関東地方】9万9755人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人
1976年 出生数【北関東地方】9万8232人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人(今年50歳)
1977年 出生数【北関東地方】9万4856人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人
1978年 出生数【北関東地方】9万2520人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人
1979年 出生数【北関東地方】9万1068人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人
1980年 出生数【北関東地方】8万7437人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人
1981年 出生数【北関東地方】8万5186人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人
1982年 出生数【北関東地方】8万4764人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人
1983年 出生数【北関東地方】8万4053人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人
1984年 出生数【北関東地方】8万3081人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人
1985年 出生数【北関東地方】8万0238人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人
1986年 出生数【北関東地方】7万6723人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人(今年40歳)
1987年 出生数【北関東地方】7万6083人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人
1988年 出生数【北関東地方】7万3062人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人
1989年 出生数【北関東地方】6万9641人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人
1990年 出生数【北関東地方】6万8249人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人
1991年 出生数【北関東地方】6万8843人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人
1992年 出生数【北関東地方】6万8155人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人
1993年 出生数【北関東地方】6万6565人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人
1994年 出生数【北関東地方】6万9556人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人
1995年 出生数【北関東地方】6万6327人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人
1996年 出生数【北関東地方】6万7658人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人(今年30歳)
1997年 出生数【北関東地方】6万6454人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人
1998年 出生数【北関東地方】6万6860人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人
1999年 出生数【北関東地方】6万5857人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人
2000年 出生数【北関東地方】6万6641人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人
2001年 出生数【北関東地方】6万5799人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人
2002年 出生数【北関東地方】6万4476人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人
2003年 出生数【北関東地方】6万2982人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人
2004年 出生数【北関東地方】6万1728人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人
2005年 出生数【北関東地方】5万8741人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人
2006年 出生数【北関東地方】5万9836人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人(今年20歳)
2007年 出生数【北関東地方】5万8879人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人
2008年 出生数【北関東地方】5万8876人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人
2009年 出生数【北関東地方】5万7523人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人
2010年 出生数【北関東地方】5万6485人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人
2011年 出生数【北関東地方】5万4769人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人
2012年 出生数【北関東地方】5万3783人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人
2013年 出生数【北関東地方】5万2678人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人
2014年 出生数【北関東地方】5万1896人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人
2015年 出生数【北関東地方】5万1262人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人
2016年 出生数【北関東地方】4万9160人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人(今年10歳)
2017年 出生数【北関東地方】4万7740人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人
2018年 出生数【北関東地方】4万5785人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人
2019年 出生数【北関東地方】4万2513人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人
2020年 出生数【北関東地方】4万0857人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人
2021年 出生数【北関東地方】3万9213人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人
2022年 出生数【北関東地方】3万7111人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人
2023年 出生数【北関東地方】3万4806人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人
2024年 出生数【北関東地方】3万2572人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人(今年２歳)
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数
※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年）
※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年）
※北関東地方…「茨城県」「栃木県」「群馬県」の合計
※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計
※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない
※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし
※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

★薩摩川内市で住宅など全焼 住人は外出中でけが人の情報なし 鹿児島（YouTube）

■日本の出生数（速報・概数・確定数）※2004年〜
------------------------------------------------------------------------------------------
2004年 日本 出生数【速報】113万7955人【概数】111万0835人【確定数】111万0721人
2005年 日本 出生数【速報】109万0237人【概数】106万2604人【確定数】106万2530人
2006年 日本 出生数【速報】112万2278人【概数】109万2662人【確定数】109万2674人
2007年 日本 出生数【速報】112万0937人【概数】108万9745人【確定数】108万9818人
2008年 日本 出生数【速報】112万3455人【概数】109万1150人【確定数】109万1156人
2009年 日本 出生数【速報】110万0514人【概数】107万0025人【確定数】107万0036人
2010年 日本 出生数【速報】110万2050人【概数】107万1306人【確定数】107万1305人
2011年 日本 出生数【速報】108万0562人【概数】105万0698人【確定数】105万0807人
2012年 日本 出生数【速報】106万8807人【概数】103万7101人【確定数】103万7232人
2013年 日本 出生数【速報】106万0245人【概数】102万9800人【確定数】102万9817人
2014年 日本 出生数【速報】103万5667人【概数】100万3532人【確定数】100万3609人
2015年 日本 出生数【速報】103万7064人【概数】100万5656人【確定数】100万5721人
2016年 日本 出生数【速報】101万0944人【概数】97万6979人【確定数】97万7242人
2017年 日本 出生数【速報】97万8167人【概数】94万6060人【確定数】94万6146人
2018年 日本 出生数【速報】95万0832人【概数】91万8397人【確定数】91万8400人
2019年 日本 出生数【速報】89万8600人【概数】86万5234人【確定数】86万5239人
2020年 日本 出生数【速報】87万2683人【概数】84万0832人【確定数】84万0835人
2021年 日本 出生数【速報】84万2897人【概数】81万1604人【確定数】81万1622人
2022年 日本 出生数【速報】79万9728人【概数】77万0747人【確定数】77万0759人
2023年 日本 出生数【速報】75万8631人【概数】72万7277人【確定数】72万7288人
2024年 日本 出生数【速報】72万0988人【概数】68万6061人【確定数】68万6173人
2025年 日本 出生数【速報】70万5809人【概数】--万----人【確定数】--万----人
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に生まれた赤ちゃんの数
※速報…「日本における日本人」「日本における外国人」「外国における日本人」「前年以前に発生した事象」が対象（翌年２月公表）
※概数…「日本における日本人」が対象（翌年６月公表）
※確定数…「日本における日本人」が対象（翌年９月公表）
※出典：厚生労働省「人口動態統計」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

★市営住宅の1室全焼 1人死亡 鹿児島市花野光ケ丘（YouTube）

■日本の死亡数（速報・概数・確定数）※2004年〜
------------------------------------------------------------------------------------------
2004年 日本 死亡数【速報】103万8083人【概数】102万8708人【確定数】102万8602人
2005年 日本 死亡数【速報】109万4598人【概数】108万4012人【確定数】108万3796人
2006年 日本 死亡数【速報】109万5393人【概数】108万4488人【確定数】108万4451人
2007年 日本 死亡数【速報】111万9492人【概数】110万8280人【確定数】110万8334人
2008年 日本 死亡数【速報】115万3266人【概数】114万2467人【確定数】114万2407人
2009年 日本 死亡数【速報】115万2176人【概数】114万1920人【確定数】114万1865人
2010年 日本 死亡数【速報】120万7651人【概数】119万7066人【確定数】119万7014人
2011年 日本 死亡数【速報】126万3318人【概数】125万3463人【確定数】125万3068人
2012年 日本 死亡数【速報】126万8705人【概数】125万6254人【確定数】125万6359人
2013年 日本 死亡数【速報】127万9257人【概数】126万8432人【確定数】126万8438人
2014年 日本 死亡数【速報】128万3560人【概数】127万3020人【確定数】127万3025人
2015年 日本 死亡数【速報】130万1824人【概数】129万0428人【確定数】129万0510人
2016年 日本 死亡数【速報】131万9012人【概数】130万7765人【確定数】130万8158人
2017年 日本 死亡数【速報】135万2198人【概数】134万0433人【確定数】134万0567人
2018年 日本 死亡数【速報】137万4765人【概数】136万2482人【確定数】136万2470人
2019年 日本 死亡数【速報】139万3917人【概数】138万1098人【確定数】138万1093人
2020年 日本 死亡数【速報】138万4544人【概数】137万2648人【確定数】137万2755人
2021年 日本 死亡数【速報】145万2289人【概数】143万9809人【確定数】143万9856人
2022年 日本 死亡数【速報】158万2033人【概数】156万8961人【確定数】156万9050人
2023年 日本 死亡数【速報】159万0503人【概数】157万5936人【確定数】157万6016人
2024年 日本 死亡数【速報】161万8684人【概数】160万5298人【確定数】160万5378人
2025年 日本 死亡数【速報】160万5654人【概数】---万----人【確定数】---万----人
------------------------------------------------------------------------------------------
※１年間に亡くなった人の数
※速報…「日本における日本人」「日本における外国人」「外国における日本人」「前年以前に発生した事象」が対象（翌年２月公表）
※概数…「日本における日本人」が対象（翌年６月公表）
※確定数…「日本における日本人」が対象（翌年９月公表）
※出典：厚生労働省「人口動態統計」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中）
※転載自由

★円がドルが本当にゴミ化している・・・（YouTube）

■2025年〜2030年「干支」の解説
------------------------------------------------------------------------------------------
2025年【乙巳】（きのとのみ・いっし）
　　「乙」　陽気でまだ伸びなく、かがまっている状態。
　　「巳」　草木の成長が極限に達した状態を表しているとされる。
------------------------------------------------------------------------------------------
2026年【丙午】（ひのえうま・へいご）
　　「丙」　陽気の発揚。
　　「午」　草木の成長が極限を過ぎ、衰えの兆しを見せ始めた状態を表しているとされる。
------------------------------------------------------------------------------------------
2027年【丁未】（ひのとのひつじ・ていび）
　　「丁」　陽気の充溢。
　　「未」　植物が鬱蒼と茂って暗く覆う、果実が熟して滋味が生じた状態を表しているとされる。
------------------------------------------------------------------------------------------
2028年【戊申】（つちのえさる・ぼしん）
　　「戊」　茂に通じ、陽気による分化繁栄。
　　「申」　果実が成熟して固まって行く状態を表しているとされる。
------------------------------------------------------------------------------------------
2029年【己酉】（つちのとのとり・きゆう）
　　「己」　紀に通じ、分散を防ぐ統制作用。
　　「酉」　果実が成熟の極限に達した状態を表しているとされる。
------------------------------------------------------------------------------------------
2030年【庚戌】（かのえいぬ・こうじゅつ）
　　「庚」　結実・形成・陰化の段階。
　　「戌」　草木が枯れる状態を表しているとされる。
------------------------------------------------------------------------------------------
※出典：「日本語版ウィキペディア」

★民達は2029年迄に心の準備をしておいた方が良い！？（YouTube）
No.257332 2026/03/02(Mon) 19:42:39
★ ポールシフトは2026年3月3日〜3月4日？ / ベネズエラ出身のボクサー（カーロス・リベラ）
1ミリの予知能力もない専門家がバック転をしながら熱弁しても全く説得力はないが、せめて数十年前に2026年を限定した予言が残されていたのであれば参考にするべきでしょう。
チベット仏教僧侶のジャムヤン・ケンツェ・チョキ・ロドゥ(1893-1959)が残した予言が 1988 年に最初に英語に翻訳され、その予言こそ2026年から始まる激変を予言していた事を発見した。
明晰の光：ジャムヤン・ケンツェ・チュキ・ロドゥによって編纂された、仏陀の言葉からの未来の予言
2026年は丙午（ひのえうま）の年だね。この予言が過去の丙午の年に関係あるのか、それとももうすぐ来る年に関係あるのか、まだ誰も知らないんだよね。まあ、見てみよう。
https://www.reddit.com/r/Buddhism/comments/1hlrnwv/the_clarifying_light_a_prophecy_of_the_future/?tl=ja
2015年7月31日金曜日、チベットの予言：あと10年
この作品は、2026 年から 2032 年まで続く出来事について、釈迦、アナンダ、観音菩薩、弥勒が関与する対話の形をとっています。
深宇宙の外、火・雄・馬年（2026年）に、大きな流星が大きな水域の海岸に衝突します。このスピリチュアル テキストは、隕石が割れたときに表示されます。登場したので、この文書を教えるとき、秘密の意味や隠された意味がないことが非常に重要です。二次的な意味はありません。それはすべての衆生の利益のためにまとめられました。存在のすべての苦痛が終わりますように！
この教えに自信がない人は、火の馬の年（2026年）に大地震を経験するでしょう。火・雌・羊年（2027年）に厄年が来ると、過密死が起こります。途中で死ぬ人もいます。心臓からのいくつか（病気）。土・雄・猿の年（2028年）には、ひどい洪水が起こるでしょう。夏になると飢饉による伝染病で死者が出ます。その時、鬼があちこちに出没します。このテキストを書いて広めれば、障害物や悪魔からの害はありません。
地雌鳥年（2029年）には害はありません。とはいえ、自分の規律を守り、赤身の肉を食べないことは非常に重要です。鉄雄戌年（2030年）には、すべての都市とその周辺地域がトラ、クマ、野犬、オオカミなどの肉食動物で埋め尽くされます。その時、人間を解放する方法として、このテキストを書き広めることが非常に重要になります。鉄雌豚年（2031年）には、すべての衆生が自制心を失い、紙が風に飛ばされたり、洪水に流されたりするようになります。そして、この聖句を信じない者は死ぬ。」
https://genkimaru1.livedoor.blog/archives/2237546.html
2026/02/27 、ポールシフトは2026年3月3日〜3月4日【様々な予言と一致】ヨハネの黙示録，ノストラダムス，チベット仏教など
No.257331 2026/03/02(Mon) 19:05:58
★ (No Subject) / ご冥福をお祈りします
精神障害や心理的なストレスを抱える人が、一見幼稚で非合理的な予言や陰謀論を頑なに信じてしまうのには、単なる「知識不足」や「性格」ではなく、脳の機能的な変化や心理的な防衛メカニズムが関係しています。
主な理由は以下の通りです。

1. 脳の機能変化による「妄想」と「現実認識の歪み」
統合失調症や妄想性障害などの精神疾患では、脳の「予測エラー」の処理機能が障害されているとされます。

妄想的確信: 事実とは異なる情報を真実と思い込み、訂正が困難になります。
自己中心的な世界観: 予言の内容が幼稚であっても、それが自分の不安や妄想（例：迫害妄想）と合致する場合、本人にとっては「真実」として強固に認識されます。

2. 「魔術的思考」による全能感と安全確保
「自分の考えが世界を動かせる」「この予言を信じれば災難が避けられる」といった、論理的因果関係のない関連性を信じる「魔術的思考」が背景にあります。

不安の軽減: 予測不能な未来への強い恐怖や不安を抱える時、幼稚な予言であっても「いつ、何が起きるか」が決まっていると信じることで、安心感を得ようとします。

コントロール感: 自分の人生を自分で制御できないと感じている時、偽の予言を信じることが「支配」や「予測」の感覚をもたらします。

3. 自己評価の低下と孤独感の解消
「選ばれた」という感覚: 誰も知らない「秘密の予言」を知っているという感覚が、低い自己評価（自己肯定感）を一時的に埋め合わせ、優越感や特別な存在感をもたらします。

コミュニティへの所属: SNSなどで同じ予言を信じるグループに参加することで、孤独感から解放され、承認欲求を満たそうとします。

4. 認知バイアスの影響
確証バイアス: 自分の信じたい情報（予言が当たるという情報）ばかりを集め、反対の事実（外れた事実）を無視する心理作用が働きます。

バーナム効果: 誰にでも当てはまるような曖昧な予言を、自分だけに当てはまるものとして受け止めてしまいます。

まとめ
精神障害者が予言を頑なに信じるのは、それが彼らにとって、「混乱する現実の中で自分を守り、精神的な安定と自己価値を保つための唯一の手段」だからです。周りがどれほど論理的に反論しても、それが病的な妄想や深刻な不安に基づいている場合、聞く耳を持てないことが多いのが特徴です。
No.257330 2026/03/02(Mon) 17:32:42
★ 「あしたのジョー　クロスカウンター焼そば」 / ベネズエラ出身のボクサー（カーロス・リベラ）
2010年1月のアングロサクソン・ミッションという動画の内容が、ズバリ中国発コロナパンデミックとイスラエルによるイラン攻撃から第三次世界大戦を勃発させる計画を暴露した内容だった事がわかった。
2026/03/02【イラン攻撃】すべてを予言したビデオが存在した

馬年だからウマヅラビデオチャンネル登録者数 144万人（アングロサクソン・ミッション）

録音日時：2010年1月、アングロサクソン・ミッション、証言者オーディオ・インタビュー
JA アングロサクソン・ミッション インタビュー全文 日本語訳 書き起こし（40,000文字）
・・・省略・・・
B: なるほど、ではこの会議が行われたのはいつですか？ 日付を教えて下さい。
W: 2005年の話です。5月の総選挙のあとでした・・・
その選挙ではブレアが再び選出されました。その会議は、明らかにその年の6月の何日かでした。
https://note.com/mainoko/n/n3d388946ed3a
2005年３月に亡くなられたある男性が病床で見たヴィジョンをご家族が書き取られたものです。
『星が並ぶ時、その時がやってくる』（2026年2月28日の歴史的な惑星直列？）
イランの指導者が変わり、その人物は核を強力に推し進め、中東の紛争が拡大する。そのため、石油高騰する。日本への石油供給量は激減する。
https://shanti-phula.net/ja/ud/takeshita_kiji/saigai-keihou/message0a.html#anchor_180530
★世界で唯一、20年以上前からイラン攻撃と思われる臨終予言がネットで話題となったのは2006年5月30日からでしたが、アングロサクソンミッションの会議が行われる直前の3月にヴィジョンを見たようです。（それとも会議の内容を創作した作り話が流出した可能性もある）
2026年03月02日(月)あしたのジョー【考察】ちばてつや＆【Cloud版】コロナウイルスとアングロサクソン ミッション
https://ameblo.jp/iwakamitomoichiro/entry-12958355629.html
今日の話題のあしたのジョーとアングロサクソンミッションのコラボは、クロスカウンター焼きそばとベネズエラ攻撃を予言したボクサーを思い出します。
■2010年1月18日（某動画の録音時期）「あしたのジョー　クロスカウンター焼そば」　新発売のお知らせ（2010年2月8日（月）より全国にて新発売致します）
https://www.maruchan.co.jp/news_topics/entry/2010/01/post_398.html
■１月３日、米国のベネズエラ侵攻でパッと出てきたのが、ベネズエラ出身のボクサー（カーロス・リベラ）だった
https://x.com/sotokichisan/status/2007887998504009780
No.257329 2026/03/02(Mon) 15:40:42
★ (No Subject) / ご冥福をお祈りします
精神障害（うつ病、PTSD、統合失調症、発達障害など）を抱える方が、過去のトラウマや失敗経験が未来も必ず繰り返されると盲信してしまう心理は、単なる心配性ではなく、脳の機能的な変化や認知の歪み、防御本能の暴走によって引き起こされます。
主な心理的背景とメカニズムは以下の通りです。

1. トラウマのフラッシュバック（再体験）
過去が「現在」に蘇る: 過去の辛い経験が、強烈な記憶としてフラッシュバックし、現在進行形で起きているかのように感じられます。

危険の誤認: 脳が過去の脅威を「今まさに起きている危険」と誤認し、未来も同じ脅威が続くと自動的に予測します。

2. 反芻（はんすう）思考とネガティブな自動思考
ネガティブな「ぐるぐる思考」: うつ病などで見られる、嫌な過去や失敗を繰り返し思い出してとらわれる状態です。

「どうせまた同じことになる」という盲信: 過去の失敗体験を基に「先々のことを何でも悲観的に考える」認知の歪み（自動思考）が定着しており、根拠なく未来を悲観します。

3. 自己防衛機能の暴走（避難反応）
「予測」による回避行動: 過去と同じ痛みを味わわないよう、未来を最悪に予測することで、傷つく自分を守ろうとする「防御機制」が働いています。

安心感の欠如: 過去の記憶に固執することで、結果として新しい一歩を踏み出すことを拒否し、安全な場所（でも辛い過去の記憶の中）に留まろうとします。

4. 脳の認知機能の低下と固執
切り替えが苦手: 発達障害（ASD）などの特性により、一度定着した考え方（過去＝未来）を切り替えるのが難しい場合があります。

現実と記憶の混同: 統合失調症の妄想などに見られるように、現実と非現実（過去の記憶や恐怖）の境界が曖昧になり、妄想を真実と信じ込んでしまいます。

まとめ
過去の出来事が未来も繰り返されると信じるのは、「過去の失敗や恐怖が今を支配しているため、未来を冷静に評価できなくなっている状態」です。これは本人の意思の弱さではなく、病的な心理メカニズムが作り出しているものです。
No.257328 2026/03/02(Mon) 08:37:58
★ 226事件の高山市土砂崩れから始まった新高山事件 / 魔の土曜日2月28日（1987年）
2026年は当初より2008年をモデルとした流れを予想して来ましたが、北京五輪直前の2008年の鉄道大事故が前兆となったサイクロンの次に起きたのが、四川大震災でした。さらに、ロスの事故では100年に一度の金融恐慌まで速攻で起きた。
約50mにわたって道ふさぐ…国道158号で発生した土砂崩れ 撤去作業続くも復旧のめど立たず 岐阜県高山市 (2026/02/26 18:32)

ニイタカヤマノボレとトラトラトラの暗号の意味とその違い

2008年4月23日 4:03　被弾した日本のタンカー、イエメンの港に到着
イエメンの紅海沿岸にあるアデン港付近を航行中の日本郵船の大型原油タンカー「高山」（2008年4月22日撮影）。
https://www.afpbb.com/articles/-/2381738
★2008年4月28日山東省列車衝突事故（72名が死亡、400名以上負傷）
●2008年4月28日〜ミャンマーサイクロンによる死者は10万人
■2008年5月12日 中国、四川大地震 - M7.9死者・行方不明者約8万7000人。
★2008年9月13日、米ロサンゼルス近郊で列車衝突事故、24人死亡・135人けが
https://www.afpbb.com/articles/amp/2517071
▼2008年9月15日リーマン・ブラザーズ経営破綻（100年に一度の金融恐慌）
＜2026年1月18日〜2月28日＞
1月18日、45人が死亡したスペイン南部コルドバ近郊での高速鉄道事故
1月19日、高市早苗首相が1月23日解散、2月8日選挙発表
2月6日から2月22日、ミラノ・コルティナ2026冬季オリンピック
2月28日〜最終戦争
No.257327 2026/03/02(Mon) 07:39:00
★ (No Subject) / 御愁傷様です
精神障害や精神的な不調（特に不安障害、強迫性障害、全般性不安障害など）を抱える人が、ホルムズ海峡封鎖のような地政学的リスクを過度に恐れる心理は、主に「制御不能な不確実性への恐怖」「破局的な想像（破局化）」「情報過多による不安の増幅」によって引き起こされます。
2026年の現況のように、中東情勢の緊迫化が報じられる中、以下のような心理的メカニズムが働いていると考えられます。

1. 心理的なメカニズム
不確実性への耐性が低い（不耐性）
不安が強い人は、物事の結末が見えない状態（不確実な状況）を非常に嫌う傾向があります。ホルムズ海峡が封鎖されるか、いつ解消されるか分からないという不確定要素が、慢性的な不安を生み出します。

破局的な想像（Catastrophizing）
「海峡封鎖 → 石油が止まる → 生活インフラが崩壊する → 生きていけない」といったように、最悪のシナリオを想像し、それを「確実に起こる」と認識してしまう認知の歪みです。

制御の感覚の喪失（コントロール・イリュージョン）
自分ではどうしようもない巨大な国際問題に対し、「何か準備しなくては」「備えなければ」と焦るものの、具体的な対策ができないため、無力感や強い不安に苛まれます。

過度の情報収集（ドゥームスクロール）
不安を解消しようとニュースやSNSを見続け、かえって恐怖を増幅させてしまう現象（Doomscrolling）に陥りやすい傾向があります。

2. 恐怖の対象となる具体的な要素
生活の根幹が崩れるという恐怖
燃料や物資の供給が止まることによる、日々の生活（電気、ガス、食料品、交通）の停止。

「生活レベル」の低下や経済的困窮
物価高騰（スタグフレーション）が家計を直撃することへの恐怖。
「自分だけでは逃げられない」という閉塞感
国際的な大事件において、個人の力では何もできないという無力感。

3. 背景にある精神的・心理的要因
慢性的な不安・ストレス
すでに何らかの不安障害やストレス障害がある場合、ニュースが「引き金（トリガー）」となり、症状が急激に悪化します。

トラウマや過去の体験
過去に大きな飢饉、災害、あるいは生活が崩壊する体験をしたことがある場合、ニュースによって当時の恐怖が蘇っている可能性があります。
高い感受性と共感性
遠く離れた地域での戦争や苦しみに対し、強い感受性や共感性を持ち、自分のことのように感じてしまう。

4. 対処法・心のケア
このような状況では、情報のシャットダウンや生活の安定を優先することが重要です。

ニュースを見る時間を制限する

1日1回、特定の時間だけに制限する。

「今・ここ」の自分に集中する（マインドフルネス）
現時点で安全な環境にいることを認識し、日常生活を淡々と送る。
主治医や臨床心理士に相談する

認知行動療法などで、極端な考え方（認知の歪み）を修正するアプローチ。

ホルムズ海峡の封鎖は、確かに日本経済に大きな影響を与える事象（原油・LNGの約80％が経由）ですが、過度な恐怖は、それをさらに不安なものに感じさせます。これは心理的な現象であり、ご自身の精神状態が健康を求めて悲鳴を上げている信号でもあると言えます。
No.257326 2026/03/02(Mon) 04:54:57
全25000件 [ ページ : << 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 ... 1250 >> ]