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★大阪・梅田駅徒歩1分にあるのにガラガラの商業施設。大都会でゴーストタウン化(YouTube)
南海トラフ巨大地震が起きると「名古屋の周辺」や「大阪の周辺」でも大きな被害が出ると言われています。 どちらも「日本を代表するような有名な会社」がたくさんあるところです。
活気があるように見える「東海関西」ですが、じつは「東京圏」との格差が大きくなっています。 下の表は、1920年から2023年までの「東京圏」「東海関西」「日本全体」の出生数(生まれた赤ちゃんの数)を並べたものです。
■「東京圏」「東海関西」「日本全体」の出生数(生まれた赤ちゃんの数) ------------------------------------------------------------------------------ 1920年 出生数【東京圏】25万4113人【東海関西】48万5868人【日本全体】202万5564人 1921年 出生数【東京圏】26万5328人【東海関西】47万7607人【日本全体】199万0876人 1922年 出生数【東京圏】25万9937人【東海関西】47万4769人【日本全体】196万9314人 1923年 出生数【東京圏】26万2237人【東海関西】50万0256人【日本全体】204万3297人 1924年 出生数【東京圏】26万2729人【東海関西】48万5521人【日本全体】199万8520人 1925年 出生数【東京圏】29万7277人【東海関西】49万8657人【日本全体】208万6091人 1926年 出生数【東京圏】28万9281人【東海関西】51万4964人【日本全体】210万4405人 1927年 出生数【東京圏】29万3661人【東海関西】49万2804人【日本全体】206万0737人 1928年 出生数【東京圏】30万5114人【東海関西】52万3299人【日本全体】213万5852人 1929年 出生数【東京圏】29万4720人【東海関西】50万1872人【日本全体】207万7026人 1930年 出生数【東京圏】29万8691人【東海関西】50万3161人【日本全体】208万5101人 1931年 出生数【東京圏】31万2387人【東海関西】50万3852人【日本全体】210万2784人 1932年 出生数【東京圏】31万2348人【東海関西】53万4207人【日本全体】218万2742人 1933年 出生数【東京圏】31万6122人【東海関西】51万1108人【日本全体】212万1253人 1934年 出生数【東京圏】29万7952人【東海関西】49万6762人【日本全体】204万3783人 1935年 出生数【東京圏】33万5890人【東海関西】52万9848人【日本全体】219万0704人 1936年 出生数【東京圏】32万4595人【東海関西】51万4490人【日本全体】210万1969人 1937年 出生数【東京圏】32万9804人【東海関西】52万8404人【日本全体】218万0734人 1938年 出生数【東京圏】29万6630人【東海関西】46万0729人【日本全体】192万8321人 1939年 出生数【東京圏】30万7651人【東海関西】45万8166人【日本全体】190万1573人 1940年 出生数【東京圏】35万0392人【東海関西】52万4875人【日本全体】211万5867人 1941年 出生数【東京圏】39万6118人【東海関西】57万5559人【日本全体】227万7283人 1942年 出生数【東京圏】39万4112人【東海関西】56万1571人【日本全体】223万3660人 1943年 出生数【東京圏】41万7378人【東海関西】55万8997人【日本全体】225万3535人 1944年 出生数【東京圏】--万----人【東海関西】--万----人【日本全体】---万----人 1945年 出生数【東京圏】--万----人【東海関西】--万----人【日本全体】---万----人 1946年 出生数【東京圏】--万----人【東海関西】--万----人【日本全体】---万----人 1947年 出生数【東京圏】38万3194人【東海関西】61万9245人【日本全体】267万8792人★ 1948年 出生数【東京圏】37万1128人【東海関西】64万0415人【日本全体】268万1624人★ 1949年 出生数【東京圏】38万1282人【東海関西】61万7959人【日本全体】269万6638人★ 1950年 出生数【東京圏】33万4151人【東海関西】51万7618人【日本全体】233万7507人 1951年 出生数【東京圏】30万6753人【東海関西】47万5554人【日本全体】213万7689人 1952年 出生数【東京圏】29万3384人【東海関西】43万9689人【日本全体】200万5162人 1953年 出生数【東京圏】27万3633人【東海関西】41万5094人【日本全体】186万8040人 1954年 出生数【東京圏】26万9144人【東海関西】39万0347人【日本全体】176万9580人 1955年 出生数【東京圏】27万1210人【東海関西】38万3868人【日本全体】173万0692人 1956年 出生数【東京圏】26万0838人【東海関西】38万2324人【日本全体】166万5278人 1957年 出生数【東京圏】26万2475人【東海関西】36万4940人【日本全体】156万6713人 1958年 出生数【東京圏】28万4013人【東海関西】39万8975人【日本全体】165万3469人 1959年 出生数【東京圏】29万2534人【東海関西】39万8816人【日本全体】162万6088人 1960年 出生数【東京圏】30万8514人【東海関西】40万5623人【日本全体】160万6041人 1961年 出生数【東京圏】32万0916人【東海関西】41万3890人【日本全体】158万9372人 1962年 出生数【東京圏】34万1609人【東海関西】44万1194人【日本全体】161万8616人 1963年 出生数【東京圏】36万7333人【東海関西】45万9734人【日本全体】165万9521人 1964年 出生数【東京圏】40万0246人【東海関西】48万6179人【日本全体】171万6761人 1965年 出生数【東京圏】44万3633人【東海関西】52万9775人【日本全体】182万3697人 1966年 出生数【東京圏】34万5201人【東海関西】38万3488人【日本全体】136万0974人 1967年 出生数【東京圏】48万9943人【東海関西】56万3583人【日本全体】193万5647人 1968年 出生数【東京圏】48万2111人【東海関西】55万7873人【日本全体】187万1839人 1969年 出生数【東京圏】49万6969人【東海関西】56万5756人【日本全体】188万9815人 1970年 出生数【東京圏】51万6995人【東海関西】58万6218人【日本全体】193万4239人 1971年 出生数【東京圏】53万7741人【東海関西】60万8966人【日本全体】200万0973人◆ 1972年 出生数【東京圏】54万6722人【東海関西】61万9152人【日本全体】203万8682人◆ 1973年 出生数【東京圏】55万1729人【東海関西】62万5116人【日本全体】209万1983人◆ 1974年 出生数【東京圏】52万2705人【東海関西】60万0913人【日本全体】202万9989人◆ 1975年 出生数【東京圏】47万8806人【東海関西】55万6569人【日本全体】190万1440人 1976年 出生数【東京圏】45万4493人【東海関西】52万8918人【日本全体】183万2617人 1977年 出生数【東京圏】43万3278人【東海関西】50万1131人【日本全体】175万5100人 1978年 出生数【東京圏】41万8119人【東海関西】48万5305人【日本全体】170万8643人 1979年 出生数【東京圏】39万9691人【東海関西】45万5573人【日本全体】164万2580人 1980年 出生数【東京圏】37万4953人【東海関西】44万0248人【日本全体】157万6889人 1981年 出生数【東京圏】36万9644人【東海関西】42万3577人【日本全体】152万9455人 1982年 出生数【東京圏】36万2776人【東海関西】41万9438人【日本全体】151万5392人 1983年 出生数【東京圏】35万8059人【東海関西】42万1774人【日本全体】150万8687人 1984年 出生数【東京圏】35万2781人【東海関西】41万6399人【日本全体】148万9780人 1985年 出生数【東京圏】34万0258人【東海関西】39万9483人【日本全体】143万1577人 1986年 出生数【東京圏】32万7405人【東海関西】38万7811人【日本全体】138万2946人 1987年 出生数【東京圏】32万3556人【東海関西】37万9866人【日本全体】134万6658人 1988年 出生数【東京圏】32万0303人【東海関西】37万1862人【日本全体】131万4006人 1989年 出生数【東京圏】30万3169人【東海関西】35万2819人【日本全体】124万6802人 1990年 出生数【東京圏】30万0075人【東海関西】34万8209人【日本全体】122万1585人 1991年 出生数【東京圏】30万4252人【東海関西】34万6027人【日本全体】122万3245人 1992年 出生数【東京圏】29万9117人【東海関西】34万5834人【日本全体】120万8989人 1993年 出生数【東京圏】29万7463人【東海関西】33万9698人【日本全体】118万8282人 1994年 出生数【東京圏】31万2309人【東海関西】35万5621人【日本全体】123万8328人 1995年 出生数【東京圏】29万9653人【東海関西】34万2709人【日本全体】118万7064人 1996年 出生数【東京圏】30万4156人【東海関西】35万1920人【日本全体】120万6555人 1997年 出生数【東京圏】30万1764人【東海関西】34万9123人【日本全体】119万1665人 1998年 出生数【東京圏】30万4169人【東海関西】35万6157人【日本全体】120万3147人 1999年 出生数【東京圏】29万9467人【東海関西】34万9401人【日本全体】117万7669人 2000年 出生数【東京圏】30万4809人【東海関西】35万2070人【日本全体】119万0547人 2001年 出生数【東京圏】30万0188人【東海関西】34万3024人【日本全体】117万0662人 2002年 出生数【東京圏】30万0985人【東海関西】33万8251人【日本全体】115万3855人 2003年 出生数【東京圏】29万4809人【東海関西】32万8164人【日本全体】112万3610人 2004年 出生数【東京圏】29万3642人【東海関西】32万3798人【日本全体】111万0721人 2005年 出生数【東京圏】28万3057人【東海関西】30万8931人【日本全体】106万2530人 2006年 出生数【東京圏】29万3755人【東海関西】31万8178人【日本全体】109万2674人 2007年 出生数【東京圏】29万5669人【東海関西】31万6393人【日本全体】108万9818人 2008年 出生数【東京圏】29万8020人【東海関西】31万7278人【日本全体】109万1156人 2009年 出生数【東京圏】29万6234人【東海関西】30万9935人【日本全体】107万0036人 2010年 出生数【東京圏】29万7282人【東海関西】30万9709人【日本全体】107万1305人 2011年 出生数【東京圏】29万0465人【東海関西】30万5251人【日本全体】105万0807人 2012年 出生数【東京圏】28万8702人【東海関西】30万0732人【日本全体】103万7232人 2013年 出生数【東京圏】29万0119人【東海関西】29万5759人【日本全体】102万9817人 2014年 出生数【東京圏】28万6144人【東海関西】28万6165人【日本全体】100万3609人 2015年 出生数【東京圏】28万9767人【東海関西】28万7143人【日本全体】100万5721人 2016年 出生数【東京圏】28万2454人【東海関西】27万9777人【日本全体】97万7242人 2017年 出生数【東京圏】27万4254人【東海関西】26万9162人【日本全体】94万6146人 2018年 出生数【東京圏】26万8359人【東海関西】26万2159人【日本全体】91万8400人 2019年 出生数【東京圏】25万3950人【東海関西】24万7480人【日本全体】86万5239人 2020年 出生数【東京圏】24万8022人【東海関西】24万0614人【日本全体】84万0835人 2021年 出生数【東京圏】23万8090人【東海関西】23万2773人【日本全体】81万1622人 2022年 出生数【東京圏】22万8012人【東海関西】22万1607人【日本全体】77万0759人 2023年 出生数【東京圏】21万8105人【東海関西】21万0246人【日本全体】72万7288人 ------------------------------------------------------------------------------ ※★…日本の「第1次ベビーブーム」(1947年〜1949年) ※◆…日本の「第2次ベビーブーム」(1971年〜1974年) ※日本人(日本国籍者)が対象 ※東京圏は「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計 ※東海関西は「岐阜県」「静岡県」「愛知県」「三重県」「滋賀県」「京都府」「大阪府」「兵庫県」「奈良県」「和歌山県」の合計 ※日本全体には「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない ※出典:厚生労働省「人口動態統計(確定数)」(政府統計サイト「e-Stat」で公開中) ※転載自由
上の表を見てもわかるように、「関東大震災」が起きた1923年の出生数は「東京圏が26万2237人」「東海関西が50万0256人」でした。 ところが、2023年の出生数は「東京圏が21万8105人」「東海関西が21万0246人」となっています。
じつは、2015年から「東京圏」の出生数が「東海関西」の出生数を上回るようになったのです。 「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」で生まれた赤ちゃんの数が「岐阜県」「静岡県」「愛知県」「三重県」「滋賀県」「京都府」「大阪府」「兵庫県」「奈良県」「和歌山県」で生まれた赤ちゃんの数よりも多くなったのです。
これは、「東京圏」と「東海関西」の格差が大きくなっていることを意味しています。 こういった状況で「南海トラフ巨大地震」が起きたら、おそらく「東海関西」は完全に没落するでしょう。
「東海関西」のとなりにある「甲信越北陸」や「中国四国」では生まれる赤ちゃんの数がもっと減っているので、巨大震災から復興するのに必要な若い人たちもあまり集まらないでしょう。 いずれ日本は「東京以外は無人」になるのかもしれません。
★大阪にある1193億円で建てられた大失敗ビル。開業直後から破綻状態でガラガラ(YouTube)
【2024年9月30日23時台】夜中なのにカラスの鳴き声が聞こえました。念のため注意したほうがいいかもしれません。
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No.250326 2024/09/30(Mon) 23:56:01
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