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★ (No Subject) / ご冥福をお祈り申し上げます

ホルムズ海峡遮断（笑）一体どこの世界の話をしているのでしょうか？ それが妄想ボケ老害ワールドなのですか？朝から晩までホラを垂れ流すのは楽しいですか？ ついでにですが、その一度として当たらないばかりかホラまで垂れ流すゴミチャンネルをボケ老害が一心不乱に盲信するのにも理由があります、一度として当たらない誰がどう見ても三流インチキ動画を盲信するのはボケ老害がただただ馬鹿だから、だけではありません。 精神障害（およびそれに類するメンタルヘルス不調）を抱える人が、特定の動画チャンネル（「Cocomiチャンネル」など）を盲信・依存してしまう心理的背景には、孤独感、承認欲求の渇望、情報処理能力の低下など、複合的な要因が考えられます。 主な心理的・背景的要因は以下の通りです。 1. 孤独感と「理解されたい」欲求（共感・承認） 心理的支えの欠如: 精神的な不調を抱える人は、周囲に悩みを理解されず、深い孤独感を感じていることが多い。 承認欲求の充足: 動画配信者が「分かってくれる」「私の味方だ」と感じさせる共感性の高い言葉を発信すると、孤独が解消されたかのような錯覚（疑似的な繋がり）に陥り、強い信頼を寄せるようになる。 2. 安心感と「正解」への依存（判断力の低下） 判断力の低下: メンタルヘルス不調時には、思考力や判断力が低下するため、自分自身で正しい情報を取捨選択することが難しくなる。 依存と盲信: 複雑な現実と向き合うストレスから逃れるため、動画が提示する「絶対的な正解」や「極端な意見」を無批判に受け入れ、それに従うことで安心を得ようとする。これは依存性パーソナリティ症に見られる、他者に責任を委ねて依存する傾向と似ている。 3. 現実逃避と「快楽物質」の欲求 ドーパミン中毒: インターネットや動画サイトは、見るだけで脳内に快楽物質であるドーパミンを分泌させ、依存状態を形成する。 現実逃避のツール: 現実生活で悩みやストレスを抱えている場合、その苦痛から逃れる手段として、依存性の高い動画コンテンツに長く没頭してしまう。 4. 信頼できる相談相手の不在 専門家への不信感: 医療機関や対面での相談がうまくいかない場合、ネット上の身近に感じられる存在（インフルエンサー）を唯一の理解者として神格化してしまうことがある。 5. 情報の二極化と「被害的」な解釈 敵か味方か: 精神的な余裕がない状態では、情報を「絶対に正しいもの」か「絶対に悪のもの」かという二極化で捉えやすくなる。これにより、動画配信者が否定する相手や組織を「敵」と見なし、自分を「被害者」として捉える心理が強化される。 注意事項 これらの心理は、特別な人だけに現れるものではなく、強いストレスや孤独感、精神的な不調によって、誰もが「安心できる場所」を求めて陥りやすい状態といえます。 もしご自身や周囲の人が、特定の動画に依存しすぎて生活に支障をきたしている場合は、専門の医療機関や相談機関に相談することをお勧めします。 つまり馬鹿な上に生まれてこの方友達の一人も居ないようなボケ老害ならではって事ですね、まあボケ老害にはこの程度の三流ホラネタ動画がお似合いではありますけどね。 No.257575 2026/03/11(Wed) 23:23:49

★ (No Subject) / シャムネコ
こんばんは、１１日のラドン値は、59-63㏃でした。 大阪東部観測点 No.257574 2026/03/11(Wed) 23:23:43

★ (No Subject) / ご冥福をお祈り申し上げます

はあ、支離滅裂で何が言いたいのかサッパリ分かりませんね。 オマケにまたインチキ表示付きの動画も貼り付けて何がしたいのでしょうか？ まあその行動こそが重篤な発達障害と統合失調症の特徴そのものなので、全くおめでたい老害だとしか言えないですね。 まあ勿論ボケ老害が飛び抜けて頭が悪いせいもありますが、その主な行動原理と、周囲が取るべき対応を書いておきますね。 精神障害や精神疾患を持つ方が支離滅裂な発言を次から次へと繰り返す背景には、脳の機能障害によって思考・感情・現実認識の統合が困難になっている状態があります。これは、単なる「おしゃべり」や「わがまま」ではなく、脳内で情報処理が正しく行われないことによる症状です。 具体的には、以下のような心理的・脳内メカニズムが考えられます。 1. 思考の飛躍・滅裂（統合失調症や躁状態） 心理・脳内状態: 次から次へと新しいアイデアが浮かんでしまい、論理的なつながりがないまま言葉になって出てしまう（観念奔逸）。 特徴: ある話題から別の話題へ急に飛び、最終的な結論に達しない。話の脈絡が取れず、本人も会話を止めるのが難しい状態。 関連疾患: 統合失調症、双極性障害（躁病）など。 2. 幻覚・妄想による世界（統合失調症） 心理・脳内状態: 本人には見えない幻聴や幻覚が「現実」として感じられ、それに対する恐怖や混乱から叫んだり独り言を繰り返す。 特徴: 辻褄が合わない、周囲の状況にそぐわない内容でも、本人の中では物語が成立している。妄想により、「狙われている」といった被害的な思考に支配されている。 3. 言葉のサラダ（滅裂思考） 心理・脳内状態: 言葉を文脈に合わせて組み合わせる機能が低下している。単語は正常でも、文章として意味をなさない「言葉のサラダ」と呼ばれる状態。 4. 感情の爆発と焦燥（強い不安・パニック） 心理・脳内状態: 強い恐怖や不安、ストレスによって感情のコントロールが効かなくなり、言葉が先走ってしまう。 特徴: 被害妄想や不安から、周りを攻撃するような言動を繰り返すことがある。 5. 高齢・脳の器質的障害（認知症など） 心理・脳内状態: 同じことを何度も繰り返してしまう（反復言語）。 注意点と対応 これらの行動は、本人の意思や性格によるものではなく、病気の症状として現れるものです。支離滅裂な言動が急に現れた、あるいは日常生活に支障をきたしている場合は、早めに精神科や医療機関への相談が必要です。 周囲の対応としては、無理に話を理解しようとしたり、否定したりせず、落ち着いた対応が求められます。 No.257573 2026/03/11(Wed) 22:43:09

★ 戦争を20〜40年続ける食料や備蓄 / アーモンドチェコソロバキア
昨年は最大11連休のゴールデンウィークの企業もあったようですが、今年は4月から8月までバカンスになりそうな現状です。 ホルムズ海峡遮断で、ヘリウム・ナフサ・エチレンなど備蓄がほとんどない資源が底をつくので、全ての工場が操業停止となり、バカンスと言ってもガソリンも配給となり長期自宅待機でしょう。 イランは40年前からこうなる事の為に、戦争を20〜40年続ける食料や備蓄を備えて来たので、核兵器でも使わない限り降伏はしないでしょう。 No.257572 2026/03/11(Wed) 22:42:35

★ 備蓄しなくても配給があるか？ / アーモンドチェコソロバキア

事故現場に残された“巨大なアヒル”の謎　時速120キロで電柱にぶつかり対向車と衝突　奇妙な光景の理由は「二次被害の防止」か https://news.jp/i/1401097254357631431?c=768367547562557440 3月11日はパンダ発見の日ですが、やっと巨大アヒルの謎を発見しました。 天体望遠鏡は上下反対に見えますが、仮想現実の世界でもあるこの世では、上下左右という概念そのものがあってないようなものでしょう。 【鏡の謎】なぜ鏡は「左右」だけ逆になるのか？量子力学が暴いた鏡の向こう側の別世界。なぜ上下はそのまま？鏡が本当に反転させている「あるもの」の正体【ゆっくり解説】 2026/03/11、憲法改正と緊急事態条項の罠？食料配給制が始まる未来の危機 ・・・ ホルムズ海峡が8日止まると何が起きる？ガソリンと物価の直撃ルート No.257571 2026/03/11(Wed) 21:32:55

★ (No Subject) / ご冥福をお祈り申し上げます

出ましたね、相変わらず誰のなんの役にも立たない無意味なコピペ荒らし（笑） まあ誰のなんの役にも立たないボケ老害さんには都会では邪魔物扱いしかされていない電動キックボードと共にお似合いと言えばお似合いですよ。 ところでこう言った誰も見ない数字をひたすら執拗にコピペ荒らしを連日繰り返してしまうのは、ボケ老害がびっくりする位の馬鹿だから、だけと言う訳ではありません。 ネット上の掲示板やSNSにおいて、脈絡のない数字、事実、専門用語、あるいは特定の文字列を大量に羅列する書き込みは、主に自閉スペクトラム症（ASD）や学習障害（LD）の傾向がある方の特性として見られることがあります。 これはコミュニケーションの目的が「相手に情報を伝える」ことではなく、「自分の世界観を表現する」や「安心感を得る」ことにある場合に発生しやすい特徴です。 主な特徴は以下の通りです。 1. こだわり・反復行動（ASDの特性） 同じパターンへの固執: 特定の数字、URL、文字、ニュースタイトルなどを規則的に、あるいは無限に羅列する。 事実のみの提示: 自分の感情や主観を交えず、客観的な事実やデータを列挙する傾向がある。 文脈の無視: スレッドの話題に関係なく、自分の入力したい情報を羅列する。 2. コミュニケーションの独特さ（ASDの特性） 相手の意図を汲み取れない: 相手が求めている情報ではなく、自分が「知っていること」「好きなこと」を一方的に提示する。 対人関係の距離感: 相手に対する関心が薄く、対話のキャッチボールではなく「一方的な情報の投下」になる。 文字の羅列による安心感: 記号やデータの羅列自体に集中し、自己満足や安心感を得ている。 3. 言語・記述の特性（学習障害やLDの傾向） 文脈構成の苦手さ: 文章の構成力や明確さが欠けるため、文章で意見をまとめるよりも、断片的なデータを羅列する方が容易である場合がある。 思考の整理が困難: 情報がうまく整理できず、思ったことをそのまま書き連ねてしまう。 注意点 これらの行動は、故意の荒らし行為（トロール）とは異なり、本人には「迷惑をかけている」という認識が薄く、むしろ自身の特性に基づいたコミュニケーション行動である可能性が高いです。 ※本内容は、自閉スペクトラム症（ASD）やLDの一般的な特性を検索結果に基づいて解説したものです。これだけで障害を特定することはできません。 No.257570 2026/03/11(Wed) 20:19:07

★ 「東日本大震災」が起きたせいで人生がメチャクチャになってしまった方々にお見舞い申し上げます / 牡丹鍋

★2011 Japan Tsunami - Kesennuma City, Fish Market. (Full Footage)（YouTube） ■ディロン＝ラポウスキー：人類大虐殺を目指す一族 ------------------------------------------------------------------------------------------ 米国には、植民地戦争協会＝ソサエティ・オブ・コロニアル・ウォーと呼ばれる組織が存在する。 かつて、英仏両国はアメリカ大陸の先住民（インディオと蔑称されて来た）を虐殺し、その土地を奪う事によってアメリカ国家を建設して行った。南北米大陸に５０００万人居たといわれる先住民は、この虐殺によって最終的に３万人程に激減した。人口の９９・９４％が虐殺された事になる。 文字通り、「皆殺し」、有色人種絶滅政策である。 この「虐殺の栄光を讃え」、アメリカ建国の「勇士の活躍を列伝」する記念館の運営団体として創立されたのが植民地戦争協会である。この「記念館」には、ディロン一族の名前が「最高栄誉を与えられた英雄」として「飾られている」。先住民を「最も、多く虐殺した人物として、その人殺しの名誉が讃えられている」。 植民地戦争協会の「列伝」では、ディロン一族が先住民から略奪した富で、ニューヨーク・メトロポリタン美術館を創立した「名誉」も讃えられている。 ウィリアム・ペリーは、米国の新聞王と言われたウィリアム・ランドルフ・ハースト[William Randolph Hearst, 1863-1951]の娘と結婚し、その財産・ビジネスを「継承している」。「日本人を始めとした有色人種は、人種として劣っているので、皆殺しにし、地球を白人だけの天国にする」と強硬に主張する、キリスト教原理主義教会の創立資金を出したウィリアム・ランドルフ・ハースト。その「後継者」が、黒船ペリーの末裔ウィリアム・ペリー＝ディロン社長である。 このペリー＝ディロンが、世界に拡がる核ミサイル販売＝人類絶滅の「窓口」である。 また、ディロン社は、同時に、世界中の軍事産業に投資する「戦争への投資専門企業」カーライル社[The Carlyle Group]を経営している。 https://satehate.exblog.jp/11347362/ ------------------------------------------------------------------------------------------ ★２０１１年３月１９日 横倒しになった列車 宮城県・女川町の空撮（YouTube） ■「日経平均株価」の高値〜安値と「大卒就職率」（男女別）※1950年〜 ------------------------------------------------------------------------------------------ 1950年【日経平均】114円99銭〜85円25銭【大卒就職率】男：64.1% 女：45.2% 1951年【日経平均】170円32銭〜102円10銭【大卒就職率】男：74.7% 女：85.6% 1952年【日経平均】370円55銭〜167円80銭【大卒就職率】男：81.0% 女：81.2% 1953年【日経平均】474円43銭〜295円18銭【大卒就職率】男：80.2% 女：76.2% 1954年【日経平均】377円27銭〜314円08銭【大卒就職率】男：81.4% 女：72.8% 1955年【日経平均】425円69銭〜345円89銭【大卒就職率】男：75.0% 女：67.5% 1956年【日経平均】566円30銭〜420円14銭【大卒就職率】男：76.0% 女：56.7% 1957年【日経平均】595円46銭〜471円53銭【大卒就職率】男：80.1% 女：57.2% 1958年【日経平均】666円54銭〜475円20銭【大卒就職率】男：80.4% 女：59.1% 1959年【日経平均】976円93銭〜664円69銭【大卒就職率】男：82.3% 女：57.1% 1960年【日経平均】1356円71銭〜869円34銭【大卒就職率】男：86.3% 女：64.1% 1961年【日経平均】1829円74銭〜1258円00銭【大卒就職率】男：88.4% 女：69.1%△ 1962年【日経平均】1589円76銭〜1216円04銭【大卒就職率】男：89.4% 女：70.0% 1963年【日経平均】1634円37銭〜1200円64銭【大卒就職率】男：88.9% 女：70.6% 1964年【日経平均】1369円00銭〜1202円69銭【大卒就職率】男：88.3% 女：71.0% 1965年【日経平均】1417円83銭〜1020円49銭【大卒就職率】男：86.6% 女：66.7% 1966年【日経平均】1588円73銭〜1364円34銭【大卒就職率】男：83.5% 女：61.9% 1967年【日経平均】1506円27銭〜1250円14銭【大卒就職率】男：84.3% 女：62.1% 1968年【日経平均】1851円49銭〜1266円27銭【大卒就職率】男：85.3% 女：64.0% 1969年【日経平均】2358円96銭〜1733円64銭【大卒就職率】男：83.1% 女：61.5% 1970年【日経平均】2534円45銭〜1929円64銭【大卒就職率】男：82.8% 女：59.9% 1971年【日経平均】2740円98銭〜1981円74銭【大卒就職率】男：83.4% 女：60.8% 1972年【日経平均】5207円94銭〜2712円31銭【大卒就職率】男：80.0% 女：57.9% 1973年【日経平均】5359円74銭〜3958円57銭【大卒就職率】男：78.9% 女：60.3%△ 1974年【日経平均】4787円54銭〜3355円13銭【大卒就職率】男：80.1% 女：63.9% 1975年【日経平均】4564円52銭〜3627円04銭【大卒就職率】男：77.5% 女：62.8% 1976年【日経平均】4990円85銭〜4403円06銭【大卒就職率】男：74.5% 女：57.6% 1977年【日経平均】5287円65銭〜4597円26銭【大卒就職率】男：75.9% 女：59.4% 1978年【日経平均】6097円26銭〜4867円91銭【大卒就職率】男：75.7% 女：60.2% 1979年【日経平均】6590円69銭〜5925円87銭【大卒就職率】男：77.0% 女：62.9% 1980年【日経平均】7188円28銭〜6475円93銭【大卒就職率】男：78.5% 女：65.7% 1981年【日経平均】8019円14銭〜6956円52銭【大卒就職率】男：79.0% 女：67.6% 1982年【日経平均】8026円99銭〜6849円78銭【大卒就職率】男：79.1% 女：69.2% 1983年【日経平均】9893円82銭〜7803円18銭【大卒就職率】男：78.7% 女：69.4% 1984年【日経平均】1万1577円44銭〜9703円35銭【大卒就職率】男：78.6% 女：70.7% 1985年【日経平均】1万3128円94銭〜1万1545円16銭【大卒就職率】男：78.8% 女：72.4% 1986年【日経平均】1万8936円24銭〜1万2881円50銭【大卒就職率】男：78.9% 女：73.4% 1987年【日経平均】2万6646円43銭〜1万8544円05銭【大卒就職率】男：78.3% 女：73.6% 1988年【日経平均】3万0159円00銭〜2万1217円04銭【大卒就職率】男：78.8% 女：75.2% 1989年【日経平均】3万8915円87銭〜3万0183円79銭【大卒就職率】男：80.1% 女：78.5%△ 1990年【日経平均】3万8712円88銭〜2万0221円86銭【大卒就職率】男：81.0% 女：81.0% 1991年【日経平均】2万7146円91銭〜2万1456円76銭【大卒就職率】男：81.1% 女：81.8% 1992年【日経平均】2万3801円18銭〜1万4309円41銭【大卒就職率】男：79.7% 女：80.4% 1993年【日経平均】2万1148円11銭〜1万6078円71銭【大卒就職率】男：76.5% 女：75.6% 1994年【日経平均】2万1552円81銭〜1万7369円74銭【大卒就職率】男：71.8% 女：67.6% 1995年【日経平均】2万0011円76銭〜1万4485円41銭【大卒就職率】男：68.7% 女：63.7%● 1996年【日経平均】2万2666円80銭〜1万9161円71銭【大卒就職率】男：67.1% 女：63.5% 1997年【日経平均】2万0681円07銭〜1万4775円22銭【大卒就職率】男：67.5% 女：64.8% 1998年【日経平均】1万7264円34銭〜1万2879円97銭【大卒就職率】男：66.2% 女：64.5% 1999年【日経平均】1万8934円34銭〜1万3232円74銭【大卒就職率】男：60.3% 女：59.8% 2000年【日経平均】2万0833円21銭〜1万3423円21銭【大卒就職率】男：55.0% 女：57.1% 2001年【日経平均】1万4529円41銭〜9504円41銭【大卒就職率】男：55.9% 女：59.6% 2002年【日経平均】1万1979円85銭〜8303円39銭【大卒就職率】男：54.9% 女：60.0% 2003年【日経平均】1万1161円71銭〜7607円88銭【大卒就職率】男：52.6% 女：58.8%▼ 2004年【日経平均】1万2163円89銭〜1万0365円40銭【大卒就職率】男：53.1% 女：59.7% 2005年【日経平均】1万6344円20銭〜1万0825円39銭【大卒就職率】男：56.6% 女：64.1% 2006年【日経平均】1万7563円37銭〜1万4218円60銭【大卒就職率】男：60.5% 女：68.1% 2007年【日経平均】1万8261円98銭〜1万4837円66銭【大卒就職率】男：64.0% 女：72.3%△ 2008年【日経平均】1万4691円41銭〜7162円90銭【大卒就職率】男：66.4% 女：74.6%▼ 2009年【日経平均】1万0639円71銭〜7054円98銭【大卒就職率】男：64.6% 女：73.4%▼ 2010年【日経平均】1万1339円30銭〜8824円06銭【大卒就職率】男：56.4% 女：66.6% 2011年【日経平均】1万0857円53銭〜8160円01銭【大卒就職率】男：57.0% 女：67.6%● 2012年【日経平均】1万0395円18銭〜8295円63銭【大卒就職率】男：58.9% 女：70.2% 2013年【日経平均】1万6291円31銭〜1万0486円99銭【大卒就職率】男：62.3% 女：73.4% 2014年【日経平均】1万7935円64銭〜1万3910円16銭【大卒就職率】男：64.9% 女：75.8% 2015年【日経平均】2万0868円03銭〜1万6795円96銭【大卒就職率】男：67.8% 女：78.5% 2016年【日経平均】1万9494円53銭〜1万4952円02銭【大卒就職率】男：69.7% 女：80.7% 2017年【日経平均】2万2939円18銭〜1万8335円63銭【大卒就職率】男：71.1% 女：82.1% 2018年【日経平均】2万4270円62銭〜1万9155円74銭【大卒就職率】男：72.3% 女：82.9% 2019年【日経平均】2万4066円12銭〜1万9561円96銭【大卒就職率】男：73.2% 女：83.6% 2020年【日経平均】2万7568円15銭〜1万6552円83銭【大卒就職率】男：73.0% 女：83.2% 2021年【日経平均】3万0670円10銭〜2万7013円25銭【大卒就職率】男：69.2% 女：79.8% 2022年【日経平均】2万9332円16銭〜2万4717円53銭【大卒就職率】男：69.6% 女：80.0% 2023年【日経平均】3万3753円33銭〜2万5716円86銭【大卒就職率】男：71.3% 女：81.2% 2024年【日経平均】4万2224円02銭〜3万1458円42銭【大卒就職率】男：71.9% 女：81.8% 2025年【日経平均】5万2411円34銭〜3万1136円58銭【大卒就職率】男：72.1% 女：82.4% 2026年【日経平均】5万8850円27銭〜5万1117円26銭【大卒就職率】男：--.-% 女：--.-%△ ------------------------------------------------------------------------------------------ ※△…日経平均株価のおもな高値 ※▼…日経平均株価が「７０００円台」を記録（バブル崩壊後） ※●…「阪神淡路大震災」（1995年）、「東日本大震災」（2011年） ※日経平均株価は日足終値ベース ※大卒就職率は３月卒業者に占める就職者（就職進学者を含む）の割合 ※出典：「日経平均プロフィル」、文部科学省「学校基本調査」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ★2011 Japan Tsunami - Ishinomaki Gas Inc. (Full Footage)（YouTube） ■「東証株価指数」（TOPIX）の高値〜安値と「大卒就職率」（男女別）※1950年〜 ------------------------------------------------------------------------------------------ 1950年【東証株価指数】13.24pt〜9.59pt【大卒就職率】男：64.1% 女：45.2% 1951年【東証株価指数】17.11pt〜11.58pt【大卒就職率】男：74.7% 女：85.6% 1952年【東証株価指数】33.55pt〜17.07pt【大卒就職率】男：81.0% 女：81.2% 1953年【東証株価指数】42.18pt〜28.46pt【大卒就職率】男：80.2% 女：76.2% 1954年【東証株価指数】33.22pt〜26.79pt【大卒就職率】男：81.4% 女：72.8% 1955年【東証株価指数】39.06pt〜30.00pt【大卒就職率】男：75.0% 女：67.5% 1956年【東証株価指数】52.95pt〜38.81pt【大卒就職率】男：76.0% 女：56.7% 1957年【東証株価指数】54.82pt〜43.18pt【大卒就職率】男：80.1% 女：57.2% 1958年【東証株価指数】60.95pt〜43.48pt【大卒就職率】男：80.4% 女：59.1% 1959年【東証株価指数】90.14pt〜61.11pt【大卒就職率】男：82.3% 女：57.1% 1960年【東証株価指数】112.53pt〜79.46pt【大卒就職率】男：86.3% 女：64.1% 1961年【東証株価指数】126.59pt〜90.86pt【大卒就職率】男：88.4% 女：69.1%△ 1962年【東証株価指数】111.45pt〜83.39pt【大卒就職率】男：89.4% 女：70.0% 1963年【東証株価指数】122.96pt〜91.21pt【大卒就職率】男：88.9% 女：70.6% 1964年【東証株価指数】103.77pt〜87.94pt【大卒就職率】男：88.3% 女：71.0% 1965年【東証株価指数】105.68pt〜81.29pt【大卒就職率】男：86.6% 女：66.7% 1966年【東証株価指数】114.51pt〜105.21pt【大卒就職率】男：83.5% 女：61.9% 1967年【東証株価指数】117.60pt〜99.17pt【大卒就職率】男：84.3% 女：62.1% 1968年【東証株価指数】142.95pt〜100.00pt【大卒就職率】男：85.3% 女：64.0% 1969年【東証株価指数】179.30pt〜132.62pt【大卒就職率】男：83.1% 女：61.5% 1970年【東証株価指数】185.70pt〜147.08pt【大卒就職率】男：82.8% 女：59.9% 1971年【東証株価指数】209.00pt〜148.05pt【大卒就職率】男：83.4% 女：60.8% 1972年【東証株価指数】401.70pt〜199.93pt【大卒就職率】男：80.0% 女：57.9% 1973年【東証株価指数】422.48pt〜284.69pt【大卒就職率】男：78.9% 女：60.3%△ 1974年【東証株価指数】342.47pt〜251.96pt【大卒就職率】男：80.1% 女：63.9% 1975年【東証株価指数】333.11pt〜268.24pt【大卒就職率】男：77.5% 女：62.8% 1976年【東証株価指数】383.88pt〜326.28pt【大卒就職率】男：74.5% 女：57.6% 1977年【東証株価指数】390.93pt〜350.49pt【大卒就職率】男：75.9% 女：59.4% 1978年【東証株価指数】452.60pt〜364.04pt【大卒就職率】男：75.7% 女：60.2% 1979年【東証株価指数】465.24pt〜435.13pt【大卒就職率】男：77.0% 女：62.9% 1980年【東証株価指数】497.96pt〜449.01pt【大卒就職率】男：78.5% 女：65.7% 1981年【東証株価指数】603.92pt〜495.79pt【大卒就職率】男：79.0% 女：67.6% 1982年【東証株価指数】593.72pt〜511.52pt【大卒就職率】男：79.1% 女：69.2% 1983年【東証株価指数】731.82pt〜574.51pt【大卒就職率】男：78.7% 女：69.4% 1984年【東証株価指数】913.37pt〜735.45pt【大卒就職率】男：78.6% 女：70.7% 1985年【東証株価指数】1058.35pt〜916.93pt【大卒就職率】男：78.8% 女：72.4% 1986年【東証株価指数】1583.35pt〜1025.85pt【大卒就職率】男：78.9% 女：73.4% 1987年【東証株価指数】2258.56pt〜1557.46pt【大卒就職率】男：78.3% 女：73.6% 1988年【東証株価指数】2357.03pt〜1690.44pt【大卒就職率】男：78.8% 女：75.2% 1989年【東証株価指数】2884.80pt〜2364.33pt【大卒就職率】男：80.1% 女：78.5%△ 1990年【東証株価指数】2867.70pt〜1523.43pt【大卒就職率】男：81.0% 女：81.0% 1991年【東証株価指数】2028.85pt〜1638.06pt【大卒就職率】男：81.1% 女：81.8% 1992年【東証株価指数】1763.43pt〜1102.50pt【大卒就職率】男：79.7% 女：80.4% 1993年【東証株価指数】1698.67pt〜1250.06pt【大卒就職率】男：76.5% 女：75.6% 1994年【東証株価指数】1712.73pt〜1445.97pt【大卒就職率】男：71.8% 女：67.6% 1995年【東証株価指数】1585.87pt〜1193.16pt【大卒就職率】男：68.7% 女：63.7%● 1996年【東証株価指数】1722.13pt〜1448.45pt【大卒就職率】男：67.1% 女：63.5% 1997年【東証株価指数】1560.28pt〜1130.00pt【大卒就職率】男：67.5% 女：64.8% 1998年【東証株価指数】1300.30pt〜980.11pt【大卒就職率】男：66.2% 女：64.5% 1999年【東証株価指数】1722.20pt〜1048.33pt【大卒就職率】男：60.3% 女：59.8% 2000年【東証株価指数】1754.78pt〜1255.16pt【大卒就職率】男：55.0% 女：57.1% 2001年【東証株価指数】1440.97pt〜988.98pt【大卒就職率】男：55.9% 女：59.6% 2002年【東証株価指数】1139.43pt〜815.74pt【大卒就職率】男：54.9% 女：60.0% 2003年【東証株価指数】1105.59pt〜770.62pt【大卒就職率】男：52.6% 女：58.8% 2004年【東証株価指数】1217.87pt〜1022.61pt【大卒就職率】男：53.1% 女：59.7% 2005年【東証株価指数】1663.75pt〜1109.19pt【大卒就職率】男：56.6% 女：64.1% 2006年【東証株価指数】1783.72pt〜1458.30pt【大卒就職率】男：60.5% 女：68.1% 2007年【東証株価指数】1816.97pt〜1437.38pt【大卒就職率】男：64.0% 女：72.3%△ 2008年【東証株価指数】1430.47pt〜746.46pt【大卒就職率】男：66.4% 女：74.6% 2009年【東証株価指数】975.59pt〜700.93pt【大卒就職率】男：64.6% 女：73.4% 2010年【東証株価指数】998.90pt〜803.12pt【大卒就職率】男：56.4% 女：66.6% 2011年【東証株価指数】974.63pt〜706.08pt【大卒就職率】男：57.0% 女：67.6%● 2012年【東証株価指数】872.42pt〜695.51pt【大卒就職率】男：58.9% 女：70.2%▼ 2013年【東証株価指数】1302.29pt〜871.88pt【大卒就職率】男：62.3% 女：73.4% 2014年【東証株価指数】1447.58pt〜1132.76pt【大卒就職率】男：64.9% 女：75.8% 2015年【東証株価指数】1691.29pt〜1357.98pt【大卒就職率】男：67.8% 女：78.5% 2016年【東証株価指数】1552.36pt〜1196.28pt【大卒就職率】男：69.7% 女：80.7% 2017年【東証株価指数】1831.93pt〜1459.07pt【大卒就職率】男：71.1% 女：82.1% 2018年【東証株価指数】1911.07pt〜1415.55pt【大卒就職率】男：72.3% 女：82.9% 2019年【東証株価指数】1747.20pt〜1471.16pt【大卒就職率】男：73.2% 女：83.6% 2020年【東証株価指数】1819.18pt〜1236.34pt【大卒就職率】男：73.0% 女：83.2% 2021年【東証株価指数】2118.87pt〜1791.22pt【大卒就職率】男：69.2% 女：79.8% 2022年【東証株価指数】2039.27pt〜1758.89pt【大卒就職率】男：69.6% 女：80.0% 2023年【東証株価指数】2430.30pt〜1868.15pt【大卒就職率】男：71.3% 女：81.2% 2024年【東証株価指数】2929.17pt〜2227.15pt【大卒就職率】男：71.9% 女：81.8% 2025年【東証株価指数】3431.47pt〜2288.66pt【大卒就職率】男：72.1% 女：82.4% 2026年【東証株価指数】3938.68pt〜3477.52pt【大卒就職率】男：--.-% 女：--.-%△ ------------------------------------------------------------------------------------------ ※△…東証株価指数（TOPIX）のおもな高値 ※▼…東証株価指数（TOPIX）が「６００ポイント台」を記録（バブル崩壊後） ※●…「阪神淡路大震災」（1995年）、「東日本大震災」（2011年） ※東証株価指数（TOPIX）は日足終値ベース ※大卒就職率は３月卒業者に占める就職者（就職進学者を含む）の割合 ※出典：「ＪＰＸ日本取引所」、文部科学省「学校基本調査」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ★２０１１年３月１９日 津波で「くの字」に大きくねじ曲がって大破したＪＲ仙石線（YouTube） ■日経平均株価（年足）の「値上がり率」と「値下がり率」（1950年〜2026年） ------------------------------------------------------------------------------------------ 1949年【日経平均株価】終値 109円91銭（前年比 --.--%） 1950年【日経平均株価】終値 101円91銭（前年比 -7.28%）▼ 1951年【日経平均株価】終値 166円06銭（前年比 +62.95%）△ 1952年【日経平均株価】終値 362円64銭（前年比 +118.38%）△ 1953年【日経平均株価】終値 377円95銭（前年比 +4.22%）△ 1954年【日経平均株価】終値 356円09銭（前年比 -5.78%）▼ 1955年【日経平均株価】終値 425円69銭（前年比 +19.55%）△ 1956年【日経平均株価】終値 549円14銭（前年比 +29.00%）△ 1957年【日経平均株価】終値 474円55銭（前年比 -13.58%）▼ 1958年【日経平均株価】終値 666円54銭（前年比 +40.46%）△ 1959年【日経平均株価】終値 874円88銭（前年比 +31.26%）△ 1960年【日経平均株価】終値 1356円71銭（前年比 +55.07%）△ 1961年【日経平均株価】終値 1432円60銭（前年比 +5.59%）△ 1962年【日経平均株価】終値 1420円43銭（前年比 -0.85%）▼ 1963年【日経平均株価】終値 1225円10銭（前年比 -13.75%）▼ 1964年【日経平均株価】終値 1216円55銭（前年比 -0.70%）▼ 1965年【日経平均株価】終値 1417円83銭（前年比 +16.55%）△ 1966年【日経平均株価】終値 1452円10銭（前年比 +2.42%）△ 1967年【日経平均株価】終値 1283円47銭（前年比 -11.61%）▼ 1968年【日経平均株価】終値 1714円89銭（前年比 +33.61%）△ 1969年【日経平均株価】終値 2358円96銭（前年比 +37.56%）△ 1970年【日経平均株価】終値 1987円14銭（前年比 -15.76%）▼ 1971年【日経平均株価】終値 2713円74銭（前年比 +36.57%）△ 1972年【日経平均株価】終値 5207円94銭（前年比 +91.91%）△ 1973年【日経平均株価】終値 4306円80銭（前年比 -17.30%）▼ 1974年【日経平均株価】終値 3817円22銭（前年比 -11.37%）▼ 1975年【日経平均株価】終値 4358円60銭（前年比 +14.18%）△ 1976年【日経平均株価】終値 4990円85銭（前年比 +14.51%）△ 1977年【日経平均株価】終値 4865円60銭（前年比 -2.51%）▼ 1978年【日経平均株価】終値 6001円85銭（前年比 +23.35%）△ 1979年【日経平均株価】終値 6569円47銭（前年比 +9.46%）△ 1980年【日経平均株価】終値 7116円38銭（前年比 +8.33%）△ 1981年【日経平均株価】終値 7681円84銭（前年比 +7.95%）△ 1982年【日経平均株価】終値 8016円67銭（前年比 +4.36%）△ 1983年【日経平均株価】終値 9893円82銭（前年比 +23.42%）△ 1984年【日経平均株価】終値 1万1542円60銭（前年比 +16.66%）△ 1985年【日経平均株価】終値 1万3113円32銭（前年比 +13.61%）△ 1986年【日経平均株価】終値 1万8701円30銭（前年比 +42.61%）△ 1987年【日経平均株価】終値 2万1564円00銭（前年比 +15.31%）△ 1988年【日経平均株価】終値 3万0159円00銭（前年比 +39.86%）△ 1989年【日経平均株価】終値 3万8915円87銭（前年比 +29.04%）△ 1990年【日経平均株価】終値 2万3848円71銭（前年比 -38.72%）▼ 1991年【日経平均株価】終値 2万2983円77銭（前年比 -3.63%）▼ 1992年【日経平均株価】終値 1万6924円95銭（前年比 -26.36%）▼ 1993年【日経平均株価】終値 1万7417円24銭（前年比 +2.91%）△ 1994年【日経平均株価】終値 1万9723円06銭（前年比 +13.24%）△ 1995年【日経平均株価】終値 1万9868円15銭（前年比 +0.74%）△ 1996年【日経平均株価】終値 1万9361円35銭（前年比 -2.55%）▼ 1997年【日経平均株価】終値 1万5258円74銭（前年比 -21.19%）▼ 1998年【日経平均株価】終値 1万3842円17銭（前年比 -9.28%）▼ 1999年【日経平均株価】終値 1万8934円34銭（前年比 +36.79%）△ 2000年【日経平均株価】終値 1万3785円69銭（前年比 -27.19%）▼ 2001年【日経平均株価】終値 1万0542円62銭（前年比 -23.52%）▼ 2002年【日経平均株価】終値 8578円95銭（前年比 -18.63%）▼ 2003年【日経平均株価】終値 1万0676円64銭（前年比 +24.45%）△ 2004年【日経平均株価】終値 1万1488円76銭（前年比 +7.61%）△ 2005年【日経平均株価】終値 1万6111円43銭（前年比 +40.24%）△ 2006年【日経平均株価】終値 1万7225円83銭（前年比 +6.92%）△ 2007年【日経平均株価】終値 1万5307円78銭（前年比 -11.13%）▼ 2008年【日経平均株価】終値 8859円56銭（前年比 -42.12%）▼ 2009年【日経平均株価】終値 1万0546円44銭（前年比 +19.04%）△ 2010年【日経平均株価】終値 1万0228円92銭（前年比 -3.01%）▼ 2011年【日経平均株価】終値 8455円35銭（前年比 -17.34%）▼ 2012年【日経平均株価】終値 1万0395円18銭（前年比 +22.94%）△ 2013年【日経平均株価】終値 1万6291円31銭（前年比 +56.72%）△ 2014年【日経平均株価】終値 1万7450円77銭（前年比 +7.12%）△ 2015年【日経平均株価】終値 1万9033円71銭（前年比 +9.07%）△ 2016年【日経平均株価】終値 1万9114円37銭（前年比 +0.42%）△ 2017年【日経平均株価】終値 2万2764円94銭（前年比 +19.10%）△ 2018年【日経平均株価】終値 2万0014円77銭（前年比 -12.08%）▼ 2019年【日経平均株価】終値 2万3656円62銭（前年比 +18.20%）△ 2020年【日経平均株価】終値 2万7444円17銭（前年比 +16.01%）△ 2021年【日経平均株価】終値 2万8791円71銭（前年比 +4.91%）△ 2022年【日経平均株価】終値 2万6094円50銭（前年比 -9.37%）▼ 2023年【日経平均株価】終値 3万3464円17銭（前年比 +28.24%）△ 2024年【日経平均株価】終値 3万9894円54銭（前年比 +19.22%）△ 2025年【日経平均株価】終値 5万0339円48銭（前年比 +26.18%）△ 2026年【日経平均株価】終値 5万5025円37銭（前年比 +9.31%）△ ------------------------------------------------------------------------------------------ ※出典：「日経平均プロフィル」 ★2011 Japan Tsunami - Iioka Port. (Full Footage)（YouTube） ■日経平均株価（日足）の「値下がり率」ランキング（1949年〜2026年） ------------------------------------------------------------------------------------------ 1987年10月20日【日経平均株価】終値 2万1910円08銭（前日比 -14.9009%）▼ 2024年08月05日【日経平均株価】終値 3万1458円42銭（前日比 -12.3958%）▼ 2008年10月16日【日経平均株価】終値 8458円45銭（前日比 -11.4064%）▼ 2011年03月15日【日経平均株価】終値 8605円15銭（前日比 -10.5539%）▼ 1953年03月05日【日経平均株価】終値 340円41銭（前日比 -9.9968%）▼ 2008年10月10日【日経平均株価】終値 8276円43銭（前日比 -9.6212%）▼ 2008年10月24日【日経平均株価】終値 7649円08銭（前日比 -9.5958%）▼ 2008年10月08日【日経平均株価】終値 9203円32銭（前日比 -9.3796%）▼ 1970年04月30日【日経平均株価】終値 2114円32銭（前日比 -8.6856%）▼ 2016年06月24日【日経平均株価】終値 1万4952円02銭（前日比 -7.9216%）▼ 2025年04月07日【日経平均株価】終値 3万1136円58銭（前日比 -7.8270%）▼ 1971年08月16日【日経平均株価】終値 2530円48銭（前日比 -7.6797%）▼ 2013年05月23日【日経平均株価】終値 1万4483円98銭（前日比 -7.3159%）▼ 2000年04月17日【日経平均株価】終値 1万9008円64銭（前日比 -6.9785%）▼ 1949年12月14日【日経平均株価】終値 98円50銭（前日比 -6.9702%）▼ 2008年11月20日【日経平均株価】終値 7703円04銭（前日比 -6.8919%）▼ 2008年10月22日【日経平均株価】終値 8674円69銭（前日比 -6.7864%）▼ 1953年03月30日【日経平均株価】終値 318円96銭（前日比 -6.7341%）▼ 2001年09月12日【日経平均株価】終値 9610円10銭（前日比 -6.6342%）▼ 1972年06月24日【日経平均株価】終値 3421円02銭（前日比 -6.6101%）▼ 1990年04月02日【日経平均株価】終値 2万8002円07銭（前日比 -6.5989%）▼ 2008年11月06日【日経平均株価】終値 8899円14銭（前日比 -6.5338%）▼ 2008年10月27日【日経平均株価】終値 7162円90銭（前日比 -6.3561%）▼ 2008年12月02日【日経平均株価】終値 7863円69銭（前日比 -6.3537%）▼ 2013年06月13日【日経平均株価】終値 1万2445円38銭（前日比 -6.3505%）▼ 2011年03月14日【日経平均株価】終値 9620円49銭（前日比 -6.1821%）▼ 2020年03月13日【日経平均株価】終値 1万7431円05銭（前日比 -6.0808%）▼ 1991年08月19日【日経平均株価】終値 2万1456円76銭（前日比 -5.9507%）▼ 1971年08月19日【日経平均株価】終値 2190円16銭（前日比 -5.9323%）▼ 1990年08月23日【日経平均株価】終値 2万3737円63銭（前日比 -5.8438%）▼ 2024年08月02日【日経平均株価】終値 3万5909円70銭（前日比 -5.8139%）▼ 1998年10月08日【日経平均株価】終値 1万3026円06銭（前日比 -5.7831%）▼ 2008年01月22日【日経平均株価】終値 1万2573円05銭（前日比 -5.6498%）▼ 1995年01月23日【日経平均株価】終値 1万7785円49銭（前日比 -5.5983%）▼ 2008年12月12日【日経平均株価】終値 8235円87銭（前日比 -5.5579%）▼ 2007年08月17日【日経平均株価】終値 1万5273円68銭（前日比 -5.4173%）▼ 1974年10月09日【日経平均株価】終値 3355円13銭（前日比 -5.4070%）▼ 2016年02月09日【日経平均株価】終値 1万6085円44銭（前日比 -5.4037%）▼ 2016年11月09日【日経平均株価】終値 1万6251円54銭（前日比 -5.3568%）▼ 1997年11月19日【日経平均株価】終値 1万5842円46銭（前日比 -5.2857%）▼ 2008年11月13日【日経平均株価】終値 8238円64銭（前日比 -5.2541%）▼ 1997年12月19日【日経平均株価】終値 1万5314円89銭（前日比 -5.2393%）▼ 2026年03月09日【日経平均株価】終値 5万2728円72銭（前日比 -5.1997%）▼☆ 2013年05月30日【日経平均株価】終値 1万3589円03銭（前日比 -5.1473%）▼ 1997年11月25日【日経平均株価】終値 1万5867円53銭（前日比 -5.1075%）▼ 1998年09月11日【日経平均株価】終値 1万3916円98銭（前日比 -5.1074%）▼ 2003年10月23日【日経平均株価】終値 1万0335円16銭（前日比 -5.0916%）▼ 2020年03月09日【日経平均株価】終値 1万9698円76銭（前日比 -5.0651%）▼ 2001年09月17日【日経平均株価】終値 9504円41銭（前日比 -5.0403%）▼ 2001年03月29日【日経平均株価】終値 1万3072円36銭（前日比 -5.0354%）▼ 1971年08月23日【日経平均株価】終値 2163円79銭（前日比 -5.0320%）▼ 1967年11月20日【日経平均株価】終値 1273円33銭（前日比 -5.0200%）▼ 2008年10月31日【日経平均株価】終値 8576円98銭（前日比 -5.0143%）▼ 2018年12月25日【日経平均株価】終値 1万9155円74銭（前日比 -5.0106%）▼ 2008年09月16日【日経平均株価】終値 1万1609円72銭（前日比 -4.9534%）▼ 1994年01月24日【日経平均株価】終値 1万8353円24銭（前日比 -4.9421%）▼ 1987年10月23日【日経平均株価】終値 2万3201円22銭（前日比 -4.9304%）▼ 2009年01月15日【日経平均株価】終値 8023円31銭（前日比 -4.9196%）▼ 1973年02月02日【日経平均株価】終値 4820円52銭（前日比 -4.8488%）▼ 2004年05月10日【日経平均株価】終値 1万0884円70銭（前日比 -4.8442%）▼ 2016年02月12日【日経平均株価】終値 1万4952円61銭（前日比 -4.8416%）▼ 2024年09月30日【日経平均株価】終値 3万7919円55銭（前日比 -4.7955%）▼ 2009年01月13日【日経平均株価】終値 8413円91銭（前日比 -4.7856%）▼ 1990年09月26日【日経平均株価】終値 2万2250円62銭（前日比 -4.7463%）▼ 2018年02月06日【日経平均株価】終値 2万1610円24銭（前日比 -4.7255%）▼ 1987年10月26日【日経平均株価】終値 2万2202円56銭（前日比 -4.7051%）▼ 2008年02月06日【日経平均株価】終値 1万3099円24銭（前日比 -4.7016%）▼ 1995年04月03日【日経平均株価】終値 1万5381円29銭（前日比 -4.7005%）▼ 1970年01月08日【日経平均株価】終値 2283円68銭（前日比 -4.6464%）▼ 2000年05月11日【日経平均株価】終値 1万6882円46銭（前日比 -4.6268%）▼ 1971年08月18日【日経平均株価】終値 2328円28銭（前日比 -4.6107%）▼ 2015年08月24日【日経平均株価】終値 1万8540円68銭（前日比 -4.6057%）▼ 1949年12月08日【日経平均株価】終値 111円99銭（前日比 -4.6001%）▼ 2009年03月30日【日経平均株価】終値 8236円08銭（前日比 -4.5310%）▼ 2020年03月26日【日経平均株価】終値 1万8664円60銭（前日比 -4.5124%）▼ 2018年03月23日【日経平均株価】終値 2万0617円86銭（前日比 -4.5115%）▼ 2020年04月01日【日経平均株価】終値 1万8065円41銭（前日比 -4.5018%）▼ 1990年02月26日【日経平均株価】終値 3万3321円87銭（前日比 -4.4972%）▼ 2008年03月03日【日経平均株価】終値 1万2992円18銭（前日比 -4.4905%）▼ 2020年03月12日【日経平均株価】終値 1万8559円63銭（前日比 -4.4109%）▼ 1969年06月12日【日経平均株価】終値 1926円01銭（前日比 -4.3993%）▼ 1949年10月04日【日経平均株価】終値 153円70銭（前日比 -4.3678%）▼ 1997年01月10日【日経平均株価】終値 1万7303円65銭（前日比 -4.2615%）▼ 1997年10月28日【日経平均株価】終値 1万6312円69銭（前日比 -4.2590%）▼ 1963年07月19日【日経平均株価】終値 1449円90銭（前日比 -4.2534%）▼ 2008年10月06日【日経平均株価】終値 1万0473円09銭（前日比 -4.2516%）▼ 2024年09月04日【日経平均株価】終値 3万7047円61銭（前日比 -4.2359%）▼ 2003年09月22日【日経平均株価】終値 1万0475円10銭（前日比 -4.2357%）▼ 1992年09月11日【日経平均株価】終値 1万8107円69銭（前日比 -4.2350%）▼ 1990年08月13日【日経平均株価】終値 2万6176円43銭（前日比 -4.2193%）▼ 1997年11月07日【日経平均株価】終値 1万5836円36銭（前日比 -4.2187%）▼ 1963年07月29日【日経平均株価】終値 1352円73銭（前日比 -4.2159%）▼ 2014年02月04日【日経平均株価】終値 1万4008円47銭（前日比 -4.1771%）▼ 1992年08月18日【日経平均株価】終値 1万4309円41銭（前日比 -4.1538%）▼ 1990年03月19日【日経平均株価】終値 3万1263円24銭（前日比 -4.1488%）▼ 2006年06月13日【日経平均株価】終値 1万4218円60銭（前日比 -4.1422%）▼ 1970年05月19日【日経平均株価】終値 1963円10銭（前日比 -4.1408%）▼ 1990年08月22日【日経平均株価】終値 2万5210円91銭（前日比 -4.1332%）▼ 1981年09月28日【日経平均株価】終値 7037円12銭（前日比 -4.1259%）▼ 2008年09月30日【日経平均株価】終値 1万1259円86銭（前日比 -4.1193%）▼ ------------------------------------------------------------------------------------------ ※☆…2026年 ※出典：「日経平均プロフィル」 ★あの日カメラが捉えた東京 〜3.11東日本大震災〜 天井落下・千葉では製油所爆発 （YouTube） ■「北海道」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年 ------------------------------------------------------------------------------------------ 1920年 出生数【北海道】9万7496人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人 1921年 出生数【北海道】9万5208人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人 1922年 出生数【北海道】9万7024人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人 1923年 出生数【北海道】9万7222人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人 1924年 出生数【北海道】9万7852人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人 1925年 出生数【北海道】9万8182人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人 1926年 出生数【北海道】9万8669人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳） 1927年 出生数【北海道】9万9544人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人 1928年 出生数【北海道】10万3510人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人 1929年 出生数【北海道】10万0005人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人 1930年 出生数【北海道】10万5205人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人 1931年 出生数【北海道】10万3478人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人 1932年 出生数【北海道】10万7303人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人 1933年 出生数【北海道】10万3074人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人 1934年 出生数【北海道】10万4782人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人 1935年 出生数【北海道】10万9941人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人 1936年 出生数【北海道】10万3311人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳） 1937年 出生数【北海道】10万7609人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人 1938年 出生数【北海道】10万5309人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人 1939年 出生数【北海道】9万8146人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人 1940年 出生数【北海道】10万7897人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人 1941年 出生数【北海道】11万4429人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人 1942年 出生数【北海道】11万2690人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人 1943年 出生数【北海道】11万8626人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人 1944年 出生数【北海道】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1945年 出生数【北海道】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1946年 出生数【北海道】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳） 1947年 出生数【北海道】14万1577人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★ 1948年 出生数【北海道】15万3210人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★ 1949年 出生数【北海道】16万4640人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★ 1950年 出生数【北海道】14万7055人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人 1951年 出生数【北海道】13万6014人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人 1952年 出生数【北海道】12万9840人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人 1953年 出生数【北海道】11万9212人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人 1954年 出生数【北海道】11万0354人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人 1955年 出生数【北海道】10万3678人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人 1956年 出生数【北海道】9万8863人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳） 1957年 出生数【北海道】9万3181人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人 1958年 出生数【北海道】9万4427人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人 1959年 出生数【北海道】9万5324人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人 1960年 出生数【北海道】9万3852人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人 1961年 出生数【北海道】9万2401人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人 1962年 出生数【北海道】9万1949人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人 1963年 出生数【北海道】9万3326人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人 1964年 出生数【北海道】9万2800人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人 1965年 出生数【北海道】9万6666人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人 1966年 出生数【北海道】7万4230人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳） 1967年 出生数【北海道】9万9012人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人 1968年 出生数【北海道】9万3410人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人 1969年 出生数【北海道】9万2477人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人 1970年 出生数【北海道】9万1867人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人 1971年 出生数【北海道】9万3568人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆ 1972年 出生数【北海道】9万5200人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆ 1973年 出生数【北海道】9万5104人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆ 1974年 出生数【北海道】9万4356人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆ 1975年 出生数【北海道】8万9631人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人 1976年 出生数【北海道】8万6335人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳） 1977年 出生数【北海道】8万3020人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人 1978年 出生数【北海道】8万2012人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人 1979年 出生数【北海道】7万8956人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人 1980年 出生数【北海道】7万5526人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人 1981年 出生数【北海道】7万2380人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人 1982年 出生数【北海道】7万2828人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人 1983年 出生数【北海道】7万2017人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人 1984年 出生数【北海道】7万0210人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人 1985年 出生数【北海道】6万6413人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人 1986年 出生数【北海道】6万3947人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳） 1987年 出生数【北海道】6万1219人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人 1988年 出生数【北海道】5万9211人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人 1989年 出生数【北海道】5万5251人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人 1990年 出生数【北海道】5万4428人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人 1991年 出生数【北海道】5万3909人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人 1992年 出生数【北海道】5万3121人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人 1993年 出生数【北海道】5万0925人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人 1994年 出生数【北海道】5万2522人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人 1995年 出生数【北海道】4万9950人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人 1996年 出生数【北海道】4万9784人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳） 1997年 出生数【北海道】4万8912人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人 1998年 出生数【北海道】4万9065人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人 1999年 出生数【北海道】4万6680人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人 2000年 出生数【北海道】4万6780人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人 2001年 出生数【北海道】4万6236人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人 2002年 出生数【北海道】4万6101人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人 2003年 出生数【北海道】4万4939人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人 2004年 出生数【北海道】4万4020人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人 2005年 出生数【北海道】4万1420人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人 2006年 出生数【北海道】4万2204人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳） 2007年 出生数【北海道】4万1550人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人 2008年 出生数【北海道】4万1074人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人 2009年 出生数【北海道】4万0165人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人 2010年 出生数【北海道】4万0158人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人 2011年 出生数【北海道】3万9292人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人 2012年 出生数【北海道】3万8686人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人 2013年 出生数【北海道】3万8190人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人 2014年 出生数【北海道】3万7058人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人 2015年 出生数【北海道】3万6696人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人 2016年 出生数【北海道】3万5129人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳） 2017年 出生数【北海道】3万4058人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人 2018年 出生数【北海道】3万2642人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人 2019年 出生数【北海道】3万1020人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人 2020年 出生数【北海道】2万9523人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人 2021年 出生数【北海道】2万8762人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人 2022年 出生数【北海道】2万6407人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人 2023年 出生数【北海道】2万4430人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人 2024年 出生数【北海道】2万2658人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳） ------------------------------------------------------------------------------------------ ※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数 ※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年） ※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年） ※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計 ※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない ※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし ※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※転載自由 ★2011 Japan Tsunami - Takonohama Fishing Port, Miyako City. (Redacted)（YouTube） ■「東北地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年 ------------------------------------------------------------------------------------------ 1920年 出生数【東北地方】25万0603人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人 1921年 出生数【東北地方】24万1289人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人 1922年 出生数【東北地方】23万3919人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人 1923年 出生数【東北地方】25万0110人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人 1924年 出生数【東北地方】24万4918人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人 1925年 出生数【東北地方】25万2054人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人 1926年 出生数【東北地方】25万5924人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳） 1927年 出生数【東北地方】25万4030人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人 1928年 出生数【東北地方】25万8217人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人 1929年 出生数【東北地方】25万0058人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人 1930年 出生数【東北地方】25万9289人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人 1931年 出生数【東北地方】25万1870人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人 1932年 出生数【東北地方】26万7942人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人 1933年 出生数【東北地方】25万5200人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人 1934年 出生数【東北地方】25万5465人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人 1935年 出生数【東北地方】26万5368人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人 1936年 出生数【東北地方】25万5261人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳） 1937年 出生数【東北地方】26万5478人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人 1938年 出生数【東北地方】24万1843人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人 1939年 出生数【東北地方】22万3433人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人 1940年 出生数【東北地方】24万5306人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人 1941年 出生数【東北地方】24万3815人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人 1942年 出生数【東北地方】24万4644人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人 1943年 出生数【東北地方】24万7521人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人 1944年 出生数【東北地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1945年 出生数【東北地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1946年 出生数【東北地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳） 1947年 出生数【東北地方】31万3603人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★ 1948年 出生数【東北地方】30万7158人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★ 1949年 出生数【東北地方】32万2645人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★ 1950年 出生数【東北地方】29万5940人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人 1951年 出生数【東北地方】26万4720人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人 1952年 出生数【東北地方】25万9453人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人 1953年 出生数【東北地方】23万7276人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人 1954年 出生数【東北地方】22万4992人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人 1955年 出生数【東北地方】21万5093人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人 1956年 出生数【東北地方】20万3135人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳） 1957年 出生数【東北地方】18万8333人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人 1958年 出生数【東北地方】19万2393人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人 1959年 出生数【東北地方】18万3019人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人 1960年 出生数【東北地方】17万4151人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人 1961年 出生数【東北地方】16万6383人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人 1962年 出生数【東北地方】16万0704人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人 1963年 出生数【東北地方】15万6621人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人 1964年 出生数【東北地方】15万3998人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人 1965年 出生数【東北地方】15万3616人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人 1966年 出生数【東北地方】11万6208人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳） 1967年 出生数【東北地方】15万6509人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人 1968年 出生数【東北地方】14万6443人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人 1969年 出生数【東北地方】14万4434人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人 1970年 出生数【東北地方】14万3802人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人 1971年 出生数【東北地方】14万4538人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆ 1972年 出生数【東北地方】14万7343人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆ 1973年 出生数【東北地方】15万1159人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆ 1974年 出生数【東北地方】15万0271人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆ 1975年 出生数【東北地方】14万4985人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人 1976年 出生数【東北地方】14万5272人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳） 1977年 出生数【東北地方】14万2064人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人 1978年 出生数【東北地方】13万9939人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人 1979年 出生数【東北地方】13万8499人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人 1980年 出生数【東北地方】13万5227人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人 1981年 出生数【東北地方】12万9294人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人 1982年 出生数【東北地方】12万8824人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人 1983年 出生数【東北地方】12万8135人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人 1984年 出生数【東北地方】12万6398人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人 1985年 出生数【東北地方】12万0213人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人 1986年 出生数【東北地方】11万6477人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳） 1987年 出生数【東北地方】11万1250人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人 1988年 出生数【東北地方】10万7778人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人 1989年 出生数【東北地方】10万2064人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人 1990年 出生数【東北地方】9万8481人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人 1991年 出生数【東北地方】9万8588人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人 1992年 出生数【東北地方】9万6465人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人 1993年 出生数【東北地方】9万3524人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人 1994年 出生数【東北地方】9万6279人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人 1995年 出生数【東北地方】9万2068人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人 1996年 出生数【東北地方】9万1767人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳） 1997年 出生数【東北地方】8万9524人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人 1998年 出生数【東北地方】8万9824人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人 1999年 出生数【東北地方】8万7932人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人 2000年 出生数【東北地方】8万7742人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人 2001年 出生数【東北地方】8万6701人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人 2002年 出生数【東北地方】8万4181人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人 2003年 出生数【東北地方】8万0901人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人 2004年 出生数【東北地方】7万9181人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人 2005年 出生数【東北地方】7万4987人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人 2006年 出生数【東北地方】7万5598人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳） 2007年 出生数【東北地方】7万4058人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人 2008年 出生数【東北地方】7万3766人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人 2009年 出生数【東北地方】7万0470人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人 2010年 出生数【東北地方】7万0048人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人 2011年 出生数【東北地方】6万7189人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人 2012年 出生数【東北地方】6万5677人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人 2013年 出生数【東北地方】6万6188人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人 2014年 出生数【東北地方】6万4207人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人 2015年 出生数【東北地方】6万3345人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人 2016年 出生数【東北地方】6万1325人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳） 2017年 出生数【東北地方】5万8765人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人 2018年 出生数【東北地方】5万6137人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人 2019年 出生数【東北地方】5万1740人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人 2020年 出生数【東北地方】4万9966人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人 2021年 出生数【東北地方】4万7628人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人 2022年 出生数【東北地方】4万4000人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人 2023年 出生数【東北地方】4万1237人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人 2024年 出生数【東北地方】3万7434人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳） ------------------------------------------------------------------------------------------ ※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数 ※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年） ※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年） ※東北地方…「青森県」「岩手県」「宮城県」「秋田県」「山形県」「福島県」の合計 ※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計 ※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない ※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし ※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※転載自由 ★２０１１年３月１３日 津波に押し流された列車 宮城県女川町（YouTube） ■「北関東地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年 ------------------------------------------------------------------------------------------ 1920年 出生数【北関東地方】13万5246人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人 1921年 出生数【北関東地方】12万7667人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人 1922年 出生数【北関東地方】12万9544人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人 1923年 出生数【北関東地方】13万3442人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人 1924年 出生数【北関東地方】13万0585人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人 1925年 出生数【北関東地方】13万4108人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人 1926年 出生数【北関東地方】13万7441人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人(今年100歳) 1927年 出生数【北関東地方】13万1659人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人 1928年 出生数【北関東地方】13万4685人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人 1929年 出生数【北関東地方】13万1316人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人 1930年 出生数【北関東地方】13万2680人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人 1931年 出生数【北関東地方】13万0606人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人 1932年 出生数【北関東地方】13万5257人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人 1933年 出生数【北関東地方】13万0906人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人 1934年 出生数【北関東地方】12万7981人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人 1935年 出生数【北関東地方】13万7502人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人 1936年 出生数【北関東地方】12万9869人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人(今年90歳) 1937年 出生数【北関東地方】13万6514人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人 1938年 出生数【北関東地方】12万1333人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人 1939年 出生数【北関東地方】11万6177人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人 1940年 出生数【北関東地方】13万3035人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人 1941年 出生数【北関東地方】13万2935人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人 1942年 出生数【北関東地方】13万0947人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人 1943年 出生数【北関東地方】13万2275人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人 1944年 出生数【北関東地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1945年 出生数【北関東地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1946年 出生数【北関東地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人(今年80歳) 1947年 出生数【北関東地方】17万8639人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★ 1948年 出生数【北関東地方】17万2280人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★ 1949年 出生数【北関東地方】17万1530人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★ 1950年 出生数【北関東地方】15万1307人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人 1951年 出生数【北関東地方】13万7325人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人 1952年 出生数【北関東地方】12万8633人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人 1953年 出生数【北関東地方】11万8853人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人 1954年 出生数【北関東地方】11万3341人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人 1955年 出生数【北関東地方】11万0359人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人 1956年 出生数【北関東地方】10万3764人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人(今年70歳) 1957年 出生数【北関東地方】9万4385人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人 1958年 出生数【北関東地方】9万5679人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人 1959年 出生数【北関東地方】9万1792人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人 1960年 出生数【北関東地方】8万7240人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人 1961年 出生数【北関東地方】8万3447人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人 1962年 出生数【北関東地方】8万2740人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人 1963年 出生数【北関東地方】8万3812人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人 1964年 出生数【北関東地方】8万4710人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人 1965年 出生数【北関東地方】8万9084人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人 1966年 出生数【北関東地方】6万3995人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人(今年60歳) 1967年 出生数【北関東地方】9万5769人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人 1968年 出生数【北関東地方】8万9723人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人 1969年 出生数【北関東地方】9万1311人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人 1970年 出生数【北関東地方】9万5561人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人 1971年 出生数【北関東地方】10万0371人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆ 1972年 出生数【北関東地方】10万4199人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆ 1973年 出生数【北関東地方】10万6889人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆ 1974年 出生数【北関東地方】10万5641人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆ 1975年 出生数【北関東地方】9万9755人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人 1976年 出生数【北関東地方】9万8232人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人(今年50歳) 1977年 出生数【北関東地方】9万4856人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人 1978年 出生数【北関東地方】9万2520人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人 1979年 出生数【北関東地方】9万1068人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人 1980年 出生数【北関東地方】8万7437人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人 1981年 出生数【北関東地方】8万5186人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人 1982年 出生数【北関東地方】8万4764人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人 1983年 出生数【北関東地方】8万4053人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人 1984年 出生数【北関東地方】8万3081人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人 1985年 出生数【北関東地方】8万0238人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人 1986年 出生数【北関東地方】7万6723人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人(今年40歳) 1987年 出生数【北関東地方】7万6083人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人 1988年 出生数【北関東地方】7万3062人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人 1989年 出生数【北関東地方】6万9641人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人 1990年 出生数【北関東地方】6万8249人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人 1991年 出生数【北関東地方】6万8843人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人 1992年 出生数【北関東地方】6万8155人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人 1993年 出生数【北関東地方】6万6565人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人 1994年 出生数【北関東地方】6万9556人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人 1995年 出生数【北関東地方】6万6327人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人 1996年 出生数【北関東地方】6万7658人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人(今年30歳) 1997年 出生数【北関東地方】6万6454人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人 1998年 出生数【北関東地方】6万6860人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人 1999年 出生数【北関東地方】6万5857人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人 2000年 出生数【北関東地方】6万6641人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人 2001年 出生数【北関東地方】6万5799人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人 2002年 出生数【北関東地方】6万4476人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人 2003年 出生数【北関東地方】6万2982人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人 2004年 出生数【北関東地方】6万1728人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人 2005年 出生数【北関東地方】5万8741人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人 2006年 出生数【北関東地方】5万9836人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人(今年20歳) 2007年 出生数【北関東地方】5万8879人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人 2008年 出生数【北関東地方】5万8876人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人 2009年 出生数【北関東地方】5万7523人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人 2010年 出生数【北関東地方】5万6485人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人 2011年 出生数【北関東地方】5万4769人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人 2012年 出生数【北関東地方】5万3783人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人 2013年 出生数【北関東地方】5万2678人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人 2014年 出生数【北関東地方】5万1896人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人 2015年 出生数【北関東地方】5万1262人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人 2016年 出生数【北関東地方】4万9160人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人(今年10歳) 2017年 出生数【北関東地方】4万7740人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人 2018年 出生数【北関東地方】4万5785人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人 2019年 出生数【北関東地方】4万2513人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人 2020年 出生数【北関東地方】4万0857人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人 2021年 出生数【北関東地方】3万9213人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人 2022年 出生数【北関東地方】3万7111人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人 2023年 出生数【北関東地方】3万4806人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人 2024年 出生数【北関東地方】3万2572人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人(今年２歳) ------------------------------------------------------------------------------------------ ※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数 ※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年） ※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年） ※北関東地方…「茨城県」「栃木県」「群馬県」の合計 ※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計 ※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない ※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし ※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※転載自由 ★2011 Japan Tsunami - Shimoakka Fishing Port. (Full Footage)（YouTube） ■「甲信北陸」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年 ------------------------------------------------------------------------------------------ 1920年 出生数【甲信北陸】23万0368人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人 1921年 出生数【甲信北陸】22万3773人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人 1922年 出生数【甲信北陸】21万4757人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人 1923年 出生数【甲信北陸】21万8638人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人 1924年 出生数【甲信北陸】22万1506人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人 1925年 出生数【甲信北陸】22万5403人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人 1926年 出生数【甲信北陸】22万4698人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳） 1927年 出生数【甲信北陸】22万0169人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人 1928年 出生数【甲信北陸】22万5111人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人 1929年 出生数【甲信北陸】21万7865人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人 1930年 出生数【甲信北陸】22万0904人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人 1931年 出生数【甲信北陸】21万8787人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人 1932年 出生数【甲信北陸】22万4652人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人 1933年 出生数【甲信北陸】21万9285人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人 1934年 出生数【甲信北陸】20万6809人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人 1935年 出生数【甲信北陸】21万8456人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人 1936年 出生数【甲信北陸】21万4402人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳） 1937年 出生数【甲信北陸】21万4733人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人 1938年 出生数【甲信北陸】19万0668人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人 1939年 出生数【甲信北陸】18万4333人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人 1940年 出生数【甲信北陸】20万0904人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人 1941年 出生数【甲信北陸】20万6101人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人 1942年 出生数【甲信北陸】20万8644人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人 1943年 出生数【甲信北陸】20万6128人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人 1944年 出生数【甲信北陸】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1945年 出生数【甲信北陸】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1946年 出生数【甲信北陸】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳） 1947年 出生数【甲信北陸】27万8591人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★ 1948年 出生数【甲信北陸】26万3194人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★ 1949年 出生数【甲信北陸】25万9335人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★ 1950年 出生数【甲信北陸】21万8649人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人 1951年 出生数【甲信北陸】19万4094人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人 1952年 出生数【甲信北陸】18万0790人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人 1953年 出生数【甲信北陸】16万6239人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人 1954年 出生数【甲信北陸】15万8439人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人 1955年 出生数【甲信北陸】15万4114人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人 1956年 出生数【甲信北陸】14万4792人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳） 1957年 出生数【甲信北陸】13万4108人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人 1958年 出生数【甲信北陸】13万9782人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人 1959年 出生数【甲信北陸】13万2889人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人 1960年 出生数【甲信北陸】12万9672人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人 1961年 出生数【甲信北陸】12万4683人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人 1962年 出生数【甲信北陸】12万3696人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人 1963年 出生数【甲信北陸】12万4514人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人 1964年 出生数【甲信北陸】12万5738人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人 1965年 出生数【甲信北陸】13万0197人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人 1966年 出生数【甲信北陸】9万5445人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳） 1967年 出生数【甲信北陸】13万6136人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人 1968年 出生数【甲信北陸】12万8680人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人 1969年 出生数【甲信北陸】12万7349人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人 1970年 出生数【甲信北陸】12万8826人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人 1971年 出生数【甲信北陸】13万2749人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆ 1972年 出生数【甲信北陸】13万4967人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆ 1973年 出生数【甲信北陸】13万8031人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆ 1974年 出生数【甲信北陸】13万6498人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆ 1975年 出生数【甲信北陸】12万9651人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人 1976年 出生数【甲信北陸】12万7498人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳） 1977年 出生数【甲信北陸】12万1432人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人 1978年 出生数【甲信北陸】11万8202人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人 1979年 出生数【甲信北陸】11万3892人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人 1980年 出生数【甲信北陸】10万9430人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人 1981年 出生数【甲信北陸】10万4051人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人 1982年 出生数【甲信北陸】10万3146人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人 1983年 出生数【甲信北陸】10万2865人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人 1984年 出生数【甲信北陸】10万2350人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人 1985年 出生数【甲信北陸】9万8505人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人 1986年 出生数【甲信北陸】9万5556人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳） 1987年 出生数【甲信北陸】9万2427人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人 1988年 出生数【甲信北陸】9万0391人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人 1989年 出生数【甲信北陸】8万6948人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人 1990年 出生数【甲信北陸】8万4280人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人 1991年 出生数【甲信北陸】8万4124人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人 1992年 出生数【甲信北陸】8万3449人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人 1993年 出生数【甲信北陸】8万1879人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人 1994年 出生数【甲信北陸】8万6261人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人 1995年 出生数【甲信北陸】8万2100人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人 1996年 出生数【甲信北陸】8万3194人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳） 1997年 出生数【甲信北陸】8万1960人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人 1998年 出生数【甲信北陸】8万2703人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人 1999年 出生数【甲信北陸】8万0377人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人 2000年 出生数【甲信北陸】8万1127人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人 2001年 出生数【甲信北陸】7万9610人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人 2002年 出生数【甲信北陸】7万6962人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人 2003年 出生数【甲信北陸】7万4888人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人 2004年 出生数【甲信北陸】7万3588人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人 2005年 出生数【甲信北陸】7万0341人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人 2006年 出生数【甲信北陸】7万1378人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳） 2007年 出生数【甲信北陸】7万0543人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人 2008年 出生数【甲信北陸】6万9472人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人 2009年 出生数【甲信北陸】6万7196人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人 2010年 出生数【甲信北陸】6万6631人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人 2011年 出生数【甲信北陸】6万5102人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人 2012年 出生数【甲信北陸】6万4609人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人 2013年 出生数【甲信北陸】6万3222人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人 2014年 出生数【甲信北陸】6万1074人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人 2015年 出生数【甲信北陸】6万0836人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人 2016年 出生数【甲信北陸】5万9071人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳） 2017年 出生数【甲信北陸】5万6927人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人 2018年 出生数【甲信北陸】5万5280人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人 2019年 出生数【甲信北陸】5万2105人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人 2020年 出生数【甲信北陸】5万0310人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人 2021年 出生数【甲信北陸】4万8645人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人 2022年 出生数【甲信北陸】4万6592人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人 2023年 出生数【甲信北陸】4万3270人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人 2024年 出生数【甲信北陸】4万0146人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳） ------------------------------------------------------------------------------------------ ※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数 ※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年） ※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年） ※甲信北陸…「新潟県」「富山県」「石川県」「福井県」「山梨県」「長野県」の合計 ※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計 ※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない ※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし ※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※転載自由 ★ＪＲ貨物 石巻港（YouTube） ■「東海地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年 ------------------------------------------------------------------------------------------ 1920年 出生数【東海地方】21万9221人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人 1921年 出生数【東海地方】21万3455人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人 1922年 出生数【東海地方】21万0434人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人 1923年 出生数【東海地方】22万4941人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人 1924年 出生数【東海地方】21万8002人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人 1925年 出生数【東海地方】22万7594人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人 1926年 出生数【東海地方】23万1367人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳） 1927年 出生数【東海地方】22万2576人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人 1928年 出生数【東海地方】23万4052人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人 1929年 出生数【東海地方】22万7797人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人 1930年 出生数【東海地方】22万6811人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人 1931年 出生数【東海地方】22万5246人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人 1932年 出生数【東海地方】23万6692人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人 1933年 出生数【東海地方】22万7653人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人 1934年 出生数【東海地方】22万6307人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人 1935年 出生数【東海地方】23万4243人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人 1936年 出生数【東海地方】22万8023人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳） 1937年 出生数【東海地方】23万4272人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人 1938年 出生数【東海地方】20万6416人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人 1939年 出生数【東海地方】20万3878人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人 1940年 出生数【東海地方】23万2503人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人 1941年 出生数【東海地方】23万7988人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人 1942年 出生数【東海地方】23万8053人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人 1943年 出生数【東海地方】23万6393人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人 1944年 出生数【東海地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1945年 出生数【東海地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1946年 出生数【東海地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳） 1947年 出生数【東海地方】28万3603人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★ 1948年 出生数【東海地方】29万3743人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★ 1949年 出生数【東海地方】28万0748人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★ 1950年 出生数【東海地方】23万6872人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人 1951年 出生数【東海地方】21万5565人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人 1952年 出生数【東海地方】20万0436人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人 1953年 出生数【東海地方】18万9173人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人 1954年 出生数【東海地方】17万6987人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人 1955年 出生数【東海地方】17万4581人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人 1956年 出生数【東海地方】17万2025人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳） 1957年 出生数【東海地方】16万3982人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人 1958年 出生数【東海地方】17万6083人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人 1959年 出生数【東海地方】17万4054人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人 1960年 出生数【東海地方】17万5399人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人 1961年 出生数【東海地方】17万7055人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人 1962年 出生数【東海地方】18万3393人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人 1963年 出生数【東海地方】19万0924人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人 1964年 出生数【東海地方】19万8835人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人 1965年 出生数【東海地方】21万6421人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人 1966年 出生数【東海地方】15万0736人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳） 1967年 出生数【東海地方】22万8056人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人 1968年 出生数【東海地方】22万3430人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人 1969年 出生数【東海地方】22万5040人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人 1970年 出生数【東海地方】23万2851人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人 1971年 出生数【東海地方】24万3848人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆ 1972年 出生数【東海地方】24万7827人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆ 1973年 出生数【東海地方】25万1981人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆ 1974年 出生数【東海地方】24万2846人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆ 1975年 出生数【東海地方】22万7204人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人 1976年 出生数【東海地方】21万7368人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳） 1977年 出生数【東海地方】20万4646人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人 1978年 出生数【東海地方】20万0443人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人 1979年 出生数【東海地方】18万9713人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人 1980年 出生数【東海地方】18万2137人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人 1981年 出生数【東海地方】17万6484人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人 1982年 出生数【東海地方】17万2719人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人 1983年 出生数【東海地方】17万5690人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人 1984年 出生数【東海地方】17万4265人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人 1985年 出生数【東海地方】16万7736人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人 1986年 出生数【東海地方】16万0853人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳） 1987年 出生数【東海地方】16万1379人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人 1988年 出生数【東海地方】15万6723人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人 1989年 出生数【東海地方】14万8521人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人 1990年 出生数【東海地方】14万6196人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人 1991年 出生数【東海地方】14万5898人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人 1992年 出生数【東海地方】14万5690人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人 1993年 出生数【東海地方】14万4290人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人 1994年 出生数【東海地方】15万0409人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人 1995年 出生数【東海地方】14万4931人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人 1996年 出生数【東海地方】14万7784人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳） 1997年 出生数【東海地方】14万6188人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人 1998年 出生数【東海地方】14万9403人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人 1999年 出生数【東海地方】14万6659人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人 2000年 出生数【東海地方】14万8532人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人 2001年 出生数【東海地方】14万4947人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人 2002年 出生数【東海地方】14万3842人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人 2003年 出生数【東海地方】13万9950人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人 2004年 出生数【東海地方】13万8695人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人 2005年 出生数【東海地方】13万2069人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人 2006年 出生数【東海地方】13万6812人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳） 2007年 出生数【東海地方】13万6904人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人 2008年 出生数【東海地方】13万6869人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人 2009年 出生数【東海地方】13万4610人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人 2010年 出生数【東海地方】13万3917人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人 2011年 出生数【東海地方】13万2076人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人 2012年 出生数【東海地方】12万9948人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人 2013年 出生数【東海地方】12万7599人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人 2014年 出生数【東海地方】12万2768人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人 2015年 出生数【東海地方】12万3384人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人 2016年 出生数【東海地方】12万0092人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳） 2017年 出生数【東海地方】11万5400人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人 2018年 出生数【東海地方】11万2724人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人 2019年 出生数【東海地方】10万5068人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人 2020年 出生数【東海地方】10万1343人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人 2021年 出生数【東海地方】9万8199人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人 2022年 出生数【東海地方】9万3340人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人 2023年 出生数【東海地方】8万7364人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人 2024年 出生数【東海地方】8万1680人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳） ------------------------------------------------------------------------------------------ ※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数 ※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年） ※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年） ※東海地方…「岐阜県」「静岡県」「愛知県」「三重県」の合計 ※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計 ※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない ※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし ※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※転載自由 ★2011 Japan Tsunami - Sunaoshi River, Tagajo City. (Full Footage)（YouTube） ■「関西地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年 ------------------------------------------------------------------------------------------ 1920年 出生数【関西地方】26万6647人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人 1921年 出生数【関西地方】26万4152人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人 1922年 出生数【関西地方】26万4335人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人 1923年 出生数【関西地方】27万5315人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人 1924年 出生数【関西地方】26万7519人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人 1925年 出生数【関西地方】27万1063人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人 1926年 出生数【関西地方】28万3597人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳） 1927年 出生数【関西地方】27万0228人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人 1928年 出生数【関西地方】28万9247人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人 1929年 出生数【関西地方】27万4075人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人 1930年 出生数【関西地方】27万6350人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人 1931年 出生数【関西地方】27万8606人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人 1932年 出生数【関西地方】29万7515人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人 1933年 出生数【関西地方】28万3455人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人 1934年 出生数【関西地方】27万0455人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人 1935年 出生数【関西地方】29万5605人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人 1936年 出生数【関西地方】28万6467人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳） 1937年 出生数【関西地方】29万4132人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人 1938年 出生数【関西地方】25万4313人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人 1939年 出生数【関西地方】25万4288人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人 1940年 出生数【関西地方】29万2372人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人 1941年 出生数【関西地方】33万7571人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人 1942年 出生数【関西地方】32万3518人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人 1943年 出生数【関西地方】32万2604人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人 1944年 出生数【関西地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1945年 出生数【関西地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1946年 出生数【関西地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳） 1947年 出生数【関西地方】33万5642人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★ 1948年 出生数【関西地方】34万6672人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★ 1949年 出生数【関西地方】33万7211人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★ 1950年 出生数【関西地方】28万0746人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人 1951年 出生数【関西地方】25万9989人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人 1952年 出生数【関西地方】23万9253人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人 1953年 出生数【関西地方】22万5921人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人 1954年 出生数【関西地方】21万3360人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人 1955年 出生数【関西地方】20万9287人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人 1956年 出生数【関西地方】21万0299人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳） 1957年 出生数【関西地方】20万0958人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人 1958年 出生数【関西地方】22万2892人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人 1959年 出生数【関西地方】22万4762人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人 1960年 出生数【関西地方】23万0224人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人 1961年 出生数【関西地方】23万6835人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人 1962年 出生数【関西地方】25万7801人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人 1963年 出生数【関西地方】26万8810人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人 1964年 出生数【関西地方】28万7344人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人 1965年 出生数【関西地方】31万3354人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人 1966年 出生数【関西地方】23万2752人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳） 1967年 出生数【関西地方】33万5527人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人 1968年 出生数【関西地方】33万4443人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人 1969年 出生数【関西地方】34万0716人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人 1970年 出生数【関西地方】35万3367人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人 1971年 出生数【関西地方】36万5118人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆ 1972年 出生数【関西地方】37万1325人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆ 1973年 出生数【関西地方】37万3135人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆ 1974年 出生数【関西地方】35万8067人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆ 1975年 出生数【関西地方】32万9365人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人 1976年 出生数【関西地方】31万1550人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳） 1977年 出生数【関西地方】29万6485人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人 1978年 出生数【関西地方】28万4862人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人 1979年 出生数【関西地方】26万5860人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人 1980年 出生数【関西地方】25万8111人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人 1981年 出生数【関西地方】24万7093人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人 1982年 出生数【関西地方】24万6719人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人 1983年 出生数【関西地方】24万6084人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人 1984年 出生数【関西地方】24万2134人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人 1985年 出生数【関西地方】23万1747人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人 1986年 出生数【関西地方】22万6958人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳） 1987年 出生数【関西地方】21万8487人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人 1988年 出生数【関西地方】21万5139人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人 1989年 出生数【関西地方】20万4298人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人 1990年 出生数【関西地方】20万2013人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人 1991年 出生数【関西地方】20万0129人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人 1992年 出生数【関西地方】20万0144人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人 1993年 出生数【関西地方】19万5408人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人 1994年 出生数【関西地方】20万5212人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人 1995年 出生数【関西地方】19万7778人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人 1996年 出生数【関西地方】20万4136人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳） 1997年 出生数【関西地方】20万2935人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人 1998年 出生数【関西地方】20万6754人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人 1999年 出生数【関西地方】20万2742人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人 2000年 出生数【関西地方】20万3538人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人 2001年 出生数【関西地方】19万8077人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人 2002年 出生数【関西地方】19万4409人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人 2003年 出生数【関西地方】18万8214人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人 2004年 出生数【関西地方】18万5103人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人 2005年 出生数【関西地方】17万6862人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人 2006年 出生数【関西地方】18万1366人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳） 2007年 出生数【関西地方】17万9489人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人 2008年 出生数【関西地方】18万0409人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人 2009年 出生数【関西地方】17万5325人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人 2010年 出生数【関西地方】17万5792人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人 2011年 出生数【関西地方】17万3175人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人 2012年 出生数【関西地方】17万0784人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人 2013年 出生数【関西地方】16万8160人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人 2014年 出生数【関西地方】16万3397人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人 2015年 出生数【関西地方】16万3759人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人 2016年 出生数【関西地方】15万9685人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳） 2017年 出生数【関西地方】15万3762人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人 2018年 出生数【関西地方】14万9435人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人 2019年 出生数【関西地方】14万2412人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人 2020年 出生数【関西地方】13万9271人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人 2021年 出生数【関西地方】13万4574人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人 2022年 出生数【関西地方】12万8267人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人 2023年 出生数【関西地方】12万2882人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人 2024年 出生数【関西地方】11万6773人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳） ------------------------------------------------------------------------------------------ ※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数 ※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年） ※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年） ※関西地方…「滋賀県」「京都府」「大阪府」「兵庫県」「奈良県」「和歌山県」の合計 ※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計 ※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない ※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし ※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※転載自由 ★(大震災）新地駅で流された列車（YouTube） ■「中四国地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年 ------------------------------------------------------------------------------------------ 1920年 出生数【中四国地方】28万1319人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人 1921年 出生数【中四国地方】27万4743人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人 1922年 出生数【中四国地方】26万8467人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人 1923年 出生数【中四国地方】28万0950人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人 1924年 出生数【中四国地方】26万5405人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人 1925年 出生数【中四国地方】27万5850人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人 1926年 出生数【中四国地方】28万2903人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人(今年100歳) 1927年 出生数【中四国地方】26万8007人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人 1928年 出生数【中四国地方】27万7827人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人 1929年 出生数【中四国地方】27万3072人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人 1930年 出生数【中四国地方】26万5427人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人 1931年 出生数【中四国地方】27万2051人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人 1932年 出生数【中四国地方】28万1880人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人 1933年 出生数【中四国地方】27万3163人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人 1934年 出生数【中四国地方】25万0868人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人 1935年 出生数【中四国地方】27万2928人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人 1936年 出生数【中四国地方】25万7530人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人(今年90歳) 1937年 出生数【中四国地方】27万1371人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人 1938年 出生数【中四国地方】22万7581人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人 1939年 出生数【中四国地方】22万3590人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人 1940年 出生数【中四国地方】24万5222人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人 1941年 出生数【中四国地方】27万2374人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人 1942年 出生数【中四国地方】26万6454人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人 1943年 出生数【中四国地方】25万9230人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人 1944年 出生数【中四国地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1945年 出生数【中四国地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1946年 出生数【中四国地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人(今年80歳) 1947年 出生数【中四国地方】36万9774人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★ 1948年 出生数【中四国地方】35万8310人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★ 1949年 出生数【中四国地方】35万0719人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★ 1950年 出生数【中四国地方】29万6580人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人 1951年 出生数【中四国地方】26万9050人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人 1952年 出生数【中四国地方】24万2744人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人 1953年 出生数【中四国地方】22万7906人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人 1954年 出生数【中四国地方】20万8263人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人 1955年 出生数【中四国地方】20万5233人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人 1956年 出生数【中四国地方】19万9182人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人(今年70歳) 1957年 出生数【中四国地方】18万1779人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人 1958年 出生数【中四国地方】19万1224人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人 1959年 出生数【中四国地方】18万4435人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人 1960年 出生数【中四国地方】17万2996人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人 1961年 出生数【中四国地方】16万6233人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人 1962年 出生数【中四国地方】16万5071人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人 1963年 出生数【中四国地方】16万3523人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人 1964年 出生数【中四国地方】16万7121人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人 1965年 出生数【中四国地方】17万2106人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人 1966年 出生数【中四国地方】12万2379人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人(今年60歳) 1967年 出生数【中四国地方】17万8880人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人 1968年 出生数【中四国地方】17万3201人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人 1969年 出生数【中四国地方】17万3362人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人 1970年 出生数【中四国地方】17万7463人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人 1971年 出生数【中四国地方】18万5972人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆ 1972年 出生数【中四国地方】19万0647人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆ 1973年 出生数【中四国地方】19万5465人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆ 1974年 出生数【中四国地方】19万2623人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆ 1975年 出生数【中四国地方】18万3242人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人 1976年 出生数【中四国地方】17万6127人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人(今年50歳) 1977年 出生数【中四国地方】16万7509人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人 1978年 出生数【中四国地方】16万3606人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人 1979年 出生数【中四国地方】15万6153人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人 1980年 出生数【中四国地方】15万2412人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人 1981年 出生数【中四国地方】14万7774人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人 1982年 出生数【中四国地方】14万6634人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人 1983年 出生数【中四国地方】14万6371人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人 1984年 出生数【中四国地方】14万4127人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人 1985年 出生数【中四国地方】13万8663人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人 1986年 出生数【中四国地方】13万4381人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人(今年40歳) 1987年 出生数【中四国地方】12万8378人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人 1988年 出生数【中四国地方】12万4287人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人 1989年 出生数【中四国地方】11万7816人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人 1990年 出生数【中四国地方】11万4917人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人 1991年 出生数【中四国地方】11万3684人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人 1992年 出生数【中四国地方】11万2186人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人 1993年 出生数【中四国地方】11万0453人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人 1994年 出生数【中四国地方】11万3489人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人 1995年 出生数【中四国地方】10万9519人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人 1996年 出生数【中四国地方】11万0610人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人(今年30歳) 1997年 出生数【中四国地方】10万9647人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人 1998年 出生数【中四国地方】10万9794人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人 1999年 出生数【中四国地方】10万7255人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人 2000年 出生数【中四国地方】10万8781人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人 2001年 出生数【中四国地方】10万7601人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人 2002年 出生数【中四国地方】10万4553人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人 2003年 出生数【中四国地方】10万2243人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人 2004年 出生数【中四国地方】10万0490人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人 2005年 出生数【中四国地方】9万5694人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人 2006年 出生数【中四国地方】9万8186人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人(今年20歳) 2007年 出生数【中四国地方】9万7811人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人 2008年 出生数【中四国地方】9万6569人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人 2009年 出生数【中四国地方】9万4958人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人 2010年 出生数【中四国地方】9万5648人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人 2011年 出生数【中四国地方】9万4637人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人 2012年 出生数【中四国地方】9万2579人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人 2013年 出生数【中四国地方】9万1608人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人 2014年 出生数【中四国地方】8万8357人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人 2015年 出生数【中四国地方】8万8316人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人 2016年 出生数【中四国地方】8万5339人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人(今年10歳) 2017年 出生数【中四国地方】8万2909人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人 2018年 出生数【中四国地方】7万9698人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人 2019年 出生数【中四国地方】7万4983人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人 2020年 出生数【中四国地方】7万2470人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人 2021年 出生数【中四国地方】7万0505人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人 2022年 出生数【中四国地方】6万7192人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人 2023年 出生数【中四国地方】6万2066人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人 2024年 出生数【中四国地方】5万8453人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人(今年２歳) ------------------------------------------------------------------------------------------ ※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数 ※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年） ※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年） ※中四国地方…「鳥取県」「島根県」「岡山県」「広島県」「山口県」「徳島県」「香川県」「愛媛県」「高知県」の合計 ※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計 ※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない ※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし ※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※転載自由 ★2011 Japan Tsunami - Kesennuma Coast Guard. (Full Footage)（YouTube） ■「九州地方」「東京圏」「日本全体」の出生数（生まれた赤ちゃんの数）※1920年〜2024年 ------------------------------------------------------------------------------------------ 1920年 出生数【九州地方】29万0551人【東京圏】25万4113人【日本全体】202万5564人 1921年 出生数【九州地方】28万5261人【東京圏】26万5328人【日本全体】199万0876人 1922年 出生数【九州地方】29万0897人【東京圏】25万9937人【日本全体】196万9314人 1923年 出生数【九州地方】30万0442人【東京圏】26万2237人【日本全体】204万3297人 1924年 出生数【九州地方】29万0004人【東京圏】26万2729人【日本全体】199万8520人 1925年 出生数【九州地方】30万4560人【東京圏】29万7277人【日本全体】208万6091人 1926年 出生数【九州地方】30万0525人【東京圏】28万9281人【日本全体】210万4405人（今年100歳） 1927年 出生数【九州地方】30万0863人【東京圏】29万3661人【日本全体】206万0737人 1928年 出生数【九州地方】30万8089人【東京圏】30万5114人【日本全体】213万5852人 1929年 出生数【九州地方】30万8118人【東京圏】29万4720人【日本全体】207万7026人 1930年 出生数【九州地方】29万9744人【東京圏】29万8691人【日本全体】208万5101人 1931年 出生数【九州地方】30万9753人【東京圏】31万2387人【日本全体】210万2784人 1932年 出生数【九州地方】31万9153人【東京圏】31万2348人【日本全体】218万2742人 1933年 出生数【九州地方】31万2395人【東京圏】31万6122人【日本全体】212万1253人 1934年 出生数【九州地方】30万3164人【東京圏】29万7952人【日本全体】204万3783人 1935年 出生数【九州地方】32万0771人【東京圏】33万5890人【日本全体】219万0704人 1936年 出生数【九州地方】30万2511人【東京圏】32万4595人【日本全体】210万1969人（今年90歳） 1937年 出生数【九州地方】32万6821人【東京圏】32万9804人【日本全体】218万0734人 1938年 出生数【九州地方】28万4228人【東京圏】29万6630人【日本全体】192万8321人 1939年 出生数【九州地方】29万0077人【東京圏】30万7651人【日本全体】190万1573人 1940年 出生数【九州地方】30万8236人【東京圏】35万0392人【日本全体】211万5867人 1941年 出生数【九州地方】33万5952人【東京圏】39万6118人【日本全体】227万7283人 1942年 出生数【九州地方】31万4598人【東京圏】39万4112人【日本全体】223万3660人 1943年 出生数【九州地方】31万3380人【東京圏】41万7378人【日本全体】225万3535人 1944年 出生数【九州地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1945年 出生数【九州地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人 1946年 出生数【九州地方】--万----人【東京圏】--万----人【日本全体】---万----人（今年80歳） 1947年 出生数【九州地方】39万4169人【東京圏】38万3194人【日本全体】267万8792人★ 1948年 出生数【九州地方】41万5929人【東京圏】37万1128人【日本全体】268万1624人★ 1949年 出生数【九州地方】42万8528人【東京圏】38万1282人【日本全体】269万6638人★ 1950年 出生数【九州地方】37万6195人【東京圏】33万4151人【日本全体】233万7507人 1951年 出生数【九州地方】35万4179人【東京圏】30万6753人【日本全体】213万7689人 1952年 出生数【九州地方】33万0629人【東京圏】29万3384人【日本全体】200万5162人 1953年 出生数【九州地方】30万9827人【東京圏】27万3633人【日本全体】186万8040人 1954年 出生数【九州地方】29万4700人【東京圏】26万9144人【日本全体】176万9580人 1955年 出生数【九州地方】28万7137人【東京圏】27万1210人【日本全体】173万0692人 1956年 出生数【九州地方】27万2380人【東京圏】26万0838人【日本全体】166万5278人（今年70歳） 1957年 出生数【九州地方】24万7512人【東京圏】26万2475人【日本全体】156万6713人 1958年 出生数【九州地方】25万6976人【東京圏】28万4013人【日本全体】165万3469人 1959年 出生数【九州地方】24万7279人【東京圏】29万2534人【日本全体】162万6088人 1960年 出生数【九州地方】23万3993人【東京圏】30万8514人【日本全体】160万6041人 1961年 出生数【九州地方】22万1419人【東京圏】32万0916人【日本全体】158万9372人 1962年 出生数【九州地方】21万1653人【東京圏】34万1609人【日本全体】161万8616人 1963年 出生数【九州地方】21万0658人【東京圏】36万7333人【日本全体】165万9521人 1964年 出生数【九州地方】20万5969人【東京圏】40万0246人【日本全体】171万6761人 1965年 出生数【九州地方】20万8620人【東京圏】44万3633人【日本全体】182万3697人 1966年 出生数【九州地方】16万0028人【東京圏】34万5201人【日本全体】136万0974人（今年60歳） 1967年 出生数【九州地方】21万5815人【東京圏】48万9943人【日本全体】193万5647人 1968年 出生数【九州地方】20万0398人【東京圏】48万2111人【日本全体】187万1839人 1969年 出生数【九州地方】19万8157人【東京圏】49万6969人【日本全体】188万9815人 1970年 出生数【九州地方】19万3507人【東京圏】51万6995人【日本全体】193万4239人 1971年 出生数【九州地方】19万7068人【東京圏】53万7741人【日本全体】200万0973人◆ 1972年 出生数【九州地方】20万0452人【東京圏】54万6722人【日本全体】203万8682人◆ 1973年 出生数【九州地方】22万8490人【東京圏】55万1729人【日本全体】209万1983人◆ 1974年 出生数【九州地方】22万6982人【東京圏】52万2705人【日本全体】202万9989人◆ 1975年 出生数【九州地方】21万8801人【東京圏】47万8806人【日本全体】190万1440人 1976年 出生数【九州地方】21万5742人【東京圏】45万4493人【日本全体】183万2617人（今年50歳） 1977年 出生数【九州地方】21万1810人【東京圏】43万3278人【日本全体】175万5100人 1978年 出生数【九州地方】20万8940人【東京圏】41万8119人【日本全体】170万8643人 1979年 出生数【九州地方】20万8748人【東京圏】39万9691人【日本全体】164万2580人 1980年 出生数【九州地方】20万1656人【東京圏】37万4953人【日本全体】157万6889人 1981年 出生数【九州地方】19万7549人【東京圏】36万9644人【日本全体】152万9455人 1982年 出生数【九州地方】19万6982人【東京圏】36万2776人【日本全体】151万5392人 1983年 出生数【九州地方】19万5408人【東京圏】35万8059人【日本全体】150万8687人 1984年 出生数【九州地方】19万4434人【東京圏】35万2781人【日本全体】148万9780人 1985年 出生数【九州地方】18万7804人【東京圏】34万0258人【日本全体】143万1577人 1986年 出生数【九州地方】18万0646人【東京圏】32万7405人【日本全体】138万2946人（今年40歳） 1987年 出生数【九州地方】17万3879人【東京圏】32万3556人【日本全体】134万6658人 1988年 出生数【九州地方】16万7112人【東京圏】32万0303人【日本全体】131万4006人 1989年 出生数【九州地方】15万9094人【東京圏】30万3169人【日本全体】124万6802人 1990年 出生数【九州地方】15万2946人【東京圏】30万0075人【日本全体】122万1585人 1991年 出生数【九州地方】15万3818人【東京圏】30万4252人【日本全体】122万3245人 1992年 出生数【九州地方】15万0313人【東京圏】29万9117人【日本全体】120万8989人 1993年 出生数【九州地方】14万7492人【東京圏】29万7463人【日本全体】118万8282人 1994年 出生数【九州地方】15万1995人【東京圏】31万2309人【日本全体】123万8328人 1995年 出生数【九州地方】14万4471人【東京圏】29万9653人【日本全体】118万7064人 1996年 出生数【九州地方】14万7164人【東京圏】30万4156人【日本全体】120万6555人（今年30歳） 1997年 出生数【九州地方】14万3975人【東京圏】30万1764人【日本全体】119万1665人 1998年 出生数【九州地方】14万4286人【東京圏】30万4169人【日本全体】120万3147人 1999年 出生数【九州地方】14万0458人【東京圏】29万9467人【日本全体】117万7669人 2000年 出生数【九州地方】14万2387人【東京圏】30万4809人【日本全体】119万0547人 2001年 出生数【九州地方】14万1305人【東京圏】30万0188人【日本全体】117万0662人 2002年 出生数【九州地方】13万8151人【東京圏】30万0985人【日本全体】115万3855人 2003年 出生数【九州地方】13万4514人【東京圏】29万4809人【日本全体】112万3610人 2004年 出生数【九州地方】13万4098人【東京圏】29万3642人【日本全体】111万0721人 2005年 出生数【九州地方】12万9189人【東京圏】28万3057人【日本全体】106万2530人 2006年 出生数【九州地方】13万3363人【東京圏】29万3755人【日本全体】109万2674人（今年20歳） 2007年 出生数【九州地方】13万4755人【東京圏】29万5669人【日本全体】108万9818人 2008年 出生数【九州地方】13万5928人【東京圏】29万8020人【日本全体】109万1156人 2009年 出生数【九州地方】13万3456人【東京圏】29万6234人【日本全体】107万0036人 2010年 出生数【九州地方】13万5219人【東京圏】29万7282人【日本全体】107万1305人 2011年 出生数【九州地方】13万3980人【東京圏】29万0465人【日本全体】105万0807人 2012年 出生数【九州地方】13万2397人【東京圏】28万8702人【日本全体】103万7232人 2013年 出生数【九州地方】13万1999人【東京圏】29万0119人【日本全体】102万9817人 2014年 出生数【九州地方】12万8643人【東京圏】28万6144人【日本全体】100万3609人 2015年 出生数【九州地方】12万8303人【東京圏】28万9767人【日本全体】100万5721人 2016年 出生数【九州地方】12万4922人【東京圏】28万2454人【日本全体】97万7242人（今年10歳） 2017年 出生数【九州地方】12万2280人【東京圏】27万4254人【日本全体】94万6146人 2018年 出生数【九州地方】11万8301人【東京圏】26万8359人【日本全体】91万8400人 2019年 出生数【九州地方】11万1421人【東京圏】25万3950人【日本全体】86万5239人 2020年 出生数【九州地方】10万9046人【東京圏】24万8022人【日本全体】84万0835人 2021年 出生数【九州地方】10万5995人【東京圏】23万8090人【日本全体】81万1622人 2022年 出生数【九州地方】9万9829人【東京圏】22万8012人【日本全体】77万0759人 2023年 出生数【九州地方】9万3109人【東京圏】21万8105人【日本全体】72万7288人 2024年 出生数【九州地方】8万7090人【東京圏】20万9349人【日本全体】68万6173人（今年２歳） ------------------------------------------------------------------------------------------ ※１年間に生まれた日本人（日本国籍者）の赤ちゃんの数 ※★…日本の「第１次ベビーブーム」（1947年〜1949年） ※◆…日本の「第２次ベビーブーム」（1971年〜1974年） ※九州地方…「福岡県」「佐賀県」「長崎県」「熊本県」「大分県」「宮崎県」「鹿児島県」「沖縄県」の合計 ※東京圏…「埼玉県」「千葉県」「東京都」「神奈川県」の合計 ※「海外の領土」「アメリカ占領時の沖縄県」を含まない ※1944年〜1946年は戦災のため比較可能なデータなし ※出典：厚生労働省「人口動態統計（確定数）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※転載自由 ★2011/4/12の宮城県女川町の被害状況（YouTube） ■日本の年齢別人口（日本人・外国人）※2025年9月1日時点 ------------------------------------------------------------------------------------------ 2025年9月1日 日本 推計人口 0歳〜4歳【日本人】370万5千人【外国人】9万8千人 2025年9月1日 日本 推計人口 5歳〜9歳【日本人】446万6千人【外国人】9万2千人 2025年9月1日 日本 推計人口 10歳〜14歳【日本人】504万7千人【外国人】8万9千人 2025年9月1日 日本 推計人口 15歳〜19歳【日本人】531万8千人【外国人】15万5千人 2025年9月1日 日本 推計人口 20歳〜24歳【日本人】560万0千人【外国人】59万6千人 2025年9月1日 日本 推計人口 25歳〜29歳【日本人】587万6千人【外国人】66万6千人 2025年9月1日 日本 推計人口 30歳〜34歳【日本人】592万2千人【外国人】50万6千人 2025年9月1日 日本 推計人口 35歳〜39歳【日本人】636万6千人【外国人】37万0千人 2025年9月1日 日本 推計人口 40歳〜44歳【日本人】722万4千人【外国人】27万6千人 2025年9月1日 日本 推計人口 45歳〜49歳【日本人】825万1千人【外国人】21万3千人 2025年9月1日 日本 推計人口 50歳〜54歳【日本人】960万8千人【外国人】18万0千人 2025年9月1日 日本 推計人口 55歳〜59歳【日本人】846万1千人【外国人】15万7千人 2025年9月1日 日本 推計人口 60歳〜64歳【日本人】761万9千人【外国人】11万9千人 2025年9月1日 日本 推計人口 65歳〜69歳【日本人】710万6千人【外国人】7万9千人 2025年9月1日 日本 推計人口 70歳〜74歳【日本人】774万2千人【外国人】5万7千人 2025年9月1日 日本 推計人口 75歳〜79歳【日本人】828万1千人【外国人】4万2千人 2025年9月1日 日本 推計人口 80歳〜84歳【日本人】597万8千人【外国人】2万7千人 2025年9月1日 日本 推計人口 85歳〜89歳【日本人】398万6千人【外国人】1万5千人 2025年9月1日 日本 推計人口 90歳〜94歳【日本人】213万7千人【外国人】6千人 2025年9月1日 日本 推計人口 95歳〜99歳【日本人】66万8千人【外国人】1千人 2025年9月1日 日本 推計人口 100歳以上【日本人】8万8千人【外国人】0千人 2025年9月1日 日本 推計人口 総人口【日本人】1億1944万9千人【外国人】374万3千人 ------------------------------------------------------------------------------------------ ※千人未満は四捨五入済み ※出典：総務省統計局「人口推計（確定値）」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※転載自由 ★2011 Japan Tsunami - Miyako City, Taro Town and Yamada Town CCTV Footages.（YouTube） ■日本の出生数（速報・概数・確定数）※2004年〜 ------------------------------------------------------------------------------------------ 2004年 日本 出生数【速報】113万7955人【概数】111万0835人【確定数】111万0721人 2005年 日本 出生数【速報】109万0237人【概数】106万2604人【確定数】106万2530人 2006年 日本 出生数【速報】112万2278人【概数】109万2662人【確定数】109万2674人 2007年 日本 出生数【速報】112万0937人【概数】108万9745人【確定数】108万9818人 2008年 日本 出生数【速報】112万3455人【概数】109万1150人【確定数】109万1156人 2009年 日本 出生数【速報】110万0514人【概数】107万0025人【確定数】107万0036人 2010年 日本 出生数【速報】110万2050人【概数】107万1306人【確定数】107万1305人 2011年 日本 出生数【速報】108万0562人【概数】105万0698人【確定数】105万0807人 2012年 日本 出生数【速報】106万8807人【概数】103万7101人【確定数】103万7232人 2013年 日本 出生数【速報】106万0245人【概数】102万9800人【確定数】102万9817人 2014年 日本 出生数【速報】103万5667人【概数】100万3532人【確定数】100万3609人 2015年 日本 出生数【速報】103万7064人【概数】100万5656人【確定数】100万5721人 2016年 日本 出生数【速報】101万0944人【概数】97万6979人【確定数】97万7242人 2017年 日本 出生数【速報】97万8167人【概数】94万6060人【確定数】94万6146人 2018年 日本 出生数【速報】95万0832人【概数】91万8397人【確定数】91万8400人 2019年 日本 出生数【速報】89万8600人【概数】86万5234人【確定数】86万5239人 2020年 日本 出生数【速報】87万2683人【概数】84万0832人【確定数】84万0835人 2021年 日本 出生数【速報】84万2897人【概数】81万1604人【確定数】81万1622人 2022年 日本 出生数【速報】79万9728人【概数】77万0747人【確定数】77万0759人 2023年 日本 出生数【速報】75万8631人【概数】72万7277人【確定数】72万7288人 2024年 日本 出生数【速報】72万0988人【概数】68万6061人【確定数】68万6173人 2025年 日本 出生数【速報】70万5809人【概数】--万----人【確定数】--万----人 ------------------------------------------------------------------------------------------ ※１年間に生まれた赤ちゃんの数 ※速報…「日本における日本人」「日本における外国人」「外国における日本人」「前年以前に発生した事象」が対象（翌年２月公表） ※概数…「日本における日本人」が対象（翌年６月公表） ※確定数…「日本における日本人」が対象（翌年９月公表） ※出典：厚生労働省「人口動態統計」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※転載自由 ★休憩室に使われていた気動車が津波被害に 女川町（YouTube） ■日本の死亡数（速報・概数・確定数）※2004年〜 ------------------------------------------------------------------------------------------ 2004年 日本 死亡数【速報】103万8083人【概数】102万8708人【確定数】102万8602人 2005年 日本 死亡数【速報】109万4598人【概数】108万4012人【確定数】108万3796人 2006年 日本 死亡数【速報】109万5393人【概数】108万4488人【確定数】108万4451人 2007年 日本 死亡数【速報】111万9492人【概数】110万8280人【確定数】110万8334人 2008年 日本 死亡数【速報】115万3266人【概数】114万2467人【確定数】114万2407人 2009年 日本 死亡数【速報】115万2176人【概数】114万1920人【確定数】114万1865人 2010年 日本 死亡数【速報】120万7651人【概数】119万7066人【確定数】119万7014人 2011年 日本 死亡数【速報】126万3318人【概数】125万3463人【確定数】125万3068人 2012年 日本 死亡数【速報】126万8705人【概数】125万6254人【確定数】125万6359人 2013年 日本 死亡数【速報】127万9257人【概数】126万8432人【確定数】126万8438人 2014年 日本 死亡数【速報】128万3560人【概数】127万3020人【確定数】127万3025人 2015年 日本 死亡数【速報】130万1824人【概数】129万0428人【確定数】129万0510人 2016年 日本 死亡数【速報】131万9012人【概数】130万7765人【確定数】130万8158人 2017年 日本 死亡数【速報】135万2198人【概数】134万0433人【確定数】134万0567人 2018年 日本 死亡数【速報】137万4765人【概数】136万2482人【確定数】136万2470人 2019年 日本 死亡数【速報】139万3917人【概数】138万1098人【確定数】138万1093人 2020年 日本 死亡数【速報】138万4544人【概数】137万2648人【確定数】137万2755人 2021年 日本 死亡数【速報】145万2289人【概数】143万9809人【確定数】143万9856人 2022年 日本 死亡数【速報】158万2033人【概数】156万8961人【確定数】156万9050人 2023年 日本 死亡数【速報】159万0503人【概数】157万5936人【確定数】157万6016人 2024年 日本 死亡数【速報】161万8684人【概数】160万5298人【確定数】160万5378人 2025年 日本 死亡数【速報】160万5654人【概数】---万----人【確定数】---万----人 ------------------------------------------------------------------------------------------ ※１年間に亡くなった人の数 ※速報…「日本における日本人」「日本における外国人」「外国における日本人」「前年以前に発生した事象」が対象（翌年２月公表） ※概数…「日本における日本人」が対象（翌年６月公表） ※確定数…「日本における日本人」が対象（翌年９月公表） ※出典：厚生労働省「人口動態統計」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※転載自由 ★2011 Japan Tsunami - Hachinohe Port. (Full Footage)（YouTube） ■日本の「既婚女性」と「独身女性」の人数と割合（1960年〜2020年）※結婚出産世代のみ ------------------------------------------------------------------------------------------ 1960年 日本 25〜29歳 女性【既婚】316万5896人(76.3%)【独身】98万3971人(23.7%) 1965年 日本 25〜29歳 女性【既婚】337万6668人(79.6%)【独身】86万4823人(20.4%) 1970年 日本 25〜29歳 女性【既婚】369万5575人(80.3%)【独身】90万6465人(19.7%) 1975年 日本 25〜29歳 女性【既婚】417万5836人(77.8%)【独身】119万1558人(22.2%)★ 1980年 日本 25〜29歳 女性【既婚】334万8413人(74.5%)【独身】114万4090人(25.5%) 1985年 日本 25〜29歳 女性【既婚】262万1907人(67.7%)【独身】124万8312人(32.3%) 1990年 日本 25〜29歳 女性【既婚】229万5605人(57.8%)【独身】167万2831人(42.2%) 1995年 日本 25〜29歳 女性【既婚】215万1902人(49.8%)【独身】216万5860人(50.2%) 2000年 日本 25〜29歳 女性【既婚】209万9428人(43.5%)【独身】272万2033人(56.5%)◆ 2005年 日本 25〜29歳 女性【既婚】155万9535人(38.2%)【独身】251万8198人(61.8%) 2010年 日本 25〜29歳 女性【既婚】130万3214人(37.1%)【独身】221万3309人(62.9%) 2015年 日本 25〜29歳 女性【既婚】110万9787人(34.6%)【独身】210万1623人(65.4%) 2020年 日本 25〜29歳 女性【既婚】100万3036人(32.3%)【独身】210万1966人(67.7%) ------------------------------------------------------------------------------------------ 1960年 日本 30〜34歳 女性【既婚】326万9183人(86.0%)【独身】53万1788人(14.0%) 1965年 日本 30〜34歳 女性【既婚】364万5742人(88.0%)【独身】49万6343人(12.0%) 1970年 日本 30〜34歳 女性【既婚】379万9880人(89.9%)【独身】42万5504人(10.1%) 1975年 日本 30〜34歳 女性【既婚】414万8446人(89.8%)【独身】47万2136人(10.2%) 1980年 日本 30〜34歳 女性【既婚】470万9754人(88.1%)【独身】63万7079人(11.9%)★ 1985年 日本 30〜34歳 女性【既婚】387万1475人(86.2%)【独身】62万1384人(13.8%) 1990年 日本 30〜34歳 女性【既婚】319万3773人(82.9%)【独身】65万7705人(17.1%) 1995年 日本 30〜34歳 女性【既婚】306万3708人(76.6%)【独身】93万6989人(23.4%) 2000年 日本 30〜34歳 女性【既婚】298万9254人(69.0%)【独身】134万5554人(31.0%) 2005年 日本 30〜34歳 女性【既婚】302万5065人(62.8%)【独身】178万9049人(37.2%)◆ 2010年 日本 30〜34歳 女性【既婚】246万0055人(60.8%)【独身】158万4425人(39.2%) 2015年 日本 30〜34歳 女性【既婚】215万7129人(59.0%)【独身】149万6226人(41.0%) 2020年 日本 30〜34歳 女性【既婚】188万5313人(57.4%)【独身】139万7210人(42.6%) ------------------------------------------------------------------------------------------ 1960年 日本 35〜39歳 女性【既婚】283万3054人(85.9%)【独身】46万6620人(14.1%) 1965年 日本 35〜39歳 女性【既婚】330万6613人(87.5%)【独身】47万2036人(12.5%) 1970年 日本 35〜39歳 女性【既婚】368万8521人(89.6%)【独身】42万9497人(10.4%) 1975年 日本 35〜39歳 女性【既婚】381万4679人(90.6%)【独身】39万4478人(9.4%) 1980年 日本 35〜39歳 女性【既婚】415万5679人(90.3%)【独身】44万8201人(9.7%) 1985年 日本 35〜39歳 女性【既婚】471万3636人(88.3%)【独身】62万3365人(11.7%)★ 1990年 日本 35〜39歳 女性【既婚】391万0560人(87.5%)【独身】55万7952人(12.5%) 1995年 日本 35〜39歳 女性【既婚】328万3532人(84.9%)【独身】58万3538人(15.1%) 2000年 日本 35〜39歳 女性【既婚】318万0969人(79.9%)【独身】80万1757人(20.1%) 2005年 日本 35〜39歳 女性【既婚】313万5144人(73.8%)【独身】111万3979人(26.2%) 2010年 日本 35〜39歳 女性【既婚】331万7927人(69.8%)【独身】143万7189人(30.2%)◆ 2015年 日本 35〜39歳 女性【既婚】283万2499人(68.2%)【独身】132万2817人(31.8%) 2020年 日本 35〜39歳 女性【既婚】250万1549人(67.7%)【独身】119万0874人(32.3%) ------------------------------------------------------------------------------------------ ※★…日本の「第１次ベビーブーム世代」（1947年〜1949年生まれ）が含まれている ※◆…日本の「第２次ベビーブーム世代」（1971年〜1974年生まれ）が含まれている ※独身…「未婚（入籍経験なし）」「離別（入籍経験あり）」「死別」の合計 ※10月1日時点 ※日本在住の外国人を含む ※出典：総務省統計局「国勢調査」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※近年の「国勢調査」では不詳者が増加傾向にあるため「不詳補完値」を使用 ※転載自由 ★onagawa 津波 tsunami 311 女川（YouTube） ■日本の「既婚男性」と「独身男性」の人数と割合（1960年〜2020年）※結婚出産世代のみ ------------------------------------------------------------------------------------------ 1960年 日本 25〜29歳 男性【既婚】219万6151人(53.2%)【独身】193万2283人(46.8%) 1965年 日本 25〜29歳 男性【既婚】225万3977人(53.8%)【独身】193万5341人(46.2%) 1970年 日本 25〜29歳 男性【既婚】240万6136人(52.9%)【独身】213万8088人(47.1%) 1975年 日本 25〜29歳 男性【既婚】277万6464人(51.2%)【独身】264万6875人(48.8%)★ 1980年 日本 25〜29歳 男性【既婚】200万3097人(44.2%)【独身】253万1059人(55.8%) 1985年 日本 25〜29歳 男性【既婚】152万8626人(38.8%)【独身】240万7924人(61.2%) 1990年 日本 25〜29歳 男性【既婚】138万1770人(34.3%)【独身】265万1561人(65.7%) 1995年 日本 25〜29歳 男性【既婚】140万7624人(31.9%)【独身】301万1478人(68.1%) 2000年 日本 25〜29歳 男性【既婚】147万0696人(29.6%)【独身】349万3150人(70.4%)◆ 2005年 日本 25〜29歳 男性【既婚】115万1706人(27.4%)【独身】304万5656人(72.6%) 2010年 日本 25〜29歳 男性【既婚】96万5873人(27.1%)【独身】259万2993人(72.9%) 2015年 日本 25〜29歳 男性【既婚】81万6584人(24.4%)【独身】252万7611人(75.6%) 2020年 日本 25〜29歳 男性【既婚】74万4487人(22.7%)【独身】253万4662人(77.3%) ------------------------------------------------------------------------------------------ 1960年 日本 30〜34歳 男性【既婚】334万6625人(88.7%)【独身】42万6495人(11.3%) 1965年 日本 30〜34歳 男性【既婚】367万8649人(88.0%)【独身】50万0324人(12.0%) 1970年 日本 30〜34歳 男性【既婚】367万7474人(87.2%)【独身】53万7550人(12.8%) 1975年 日本 30〜34歳 男性【既婚】391万2688人(84.6%)【独身】71万0448人(15.4%) 1980年 日本 30〜34歳 男性【既婚】417万4171人(77.1%)【独身】123万6924人(22.9%)★ 1985年 日本 30〜34歳 男性【既婚】319万8089人(70.3%)【独身】135万0332人(29.7%) 1990年 日本 30〜34歳 男性【既婚】256万0955人(65.7%)【独身】133万7614人(34.3%) 1995年 日本 30〜34歳 男性【既婚】248万3181人(60.8%)【独身】160万3151人(39.2%) 2000年 日本 30〜34歳 男性【既婚】243万7978人(55.0%)【独身】199万6836人(45.0%) 2005年 日本 30〜34歳 男性【既婚】249万4678人(50.6%)【独身】243万5704人(49.4%)◆ 2010年 日本 30〜34歳 男性【既婚】206万9073人(50.4%)【独身】203万3069人(49.6%) 2015年 日本 30〜34歳 男性【既婚】180万4161人(48.1%)【独身】194万9836人(51.9%) 2020年 日本 30〜34歳 男性【既婚】158万3104人(46.1%)【独身】184万8146人(53.9%) ------------------------------------------------------------------------------------------ 1960年 日本 35〜39歳 男性【既婚】262万8743人(94.5%)【独身】15万3425人(5.5%) 1965年 日本 35〜39歳 男性【既婚】356万3463人(94.5%)【独身】20万8405人(5.5%) 1970年 日本 35〜39歳 男性【既婚】390万0113人(93.9%)【独身】25万4037人(6.1%) 1975年 日本 35〜39歳 男性【既婚】389万2439人(92.4%)【独身】31万9302人(7.6%) 1980年 日本 35〜39歳 男性【既婚】410万6643人(89.5%)【独身】48万0772人(10.5%) 1985年 日本 35〜39歳 男性【既婚】449万3057人(83.4%)【独身】89万7318人(16.6%)★ 1990年 日本 35〜39歳 男性【既婚】353万2014人(78.5%)【独身】96万8510人(21.5%) 1995年 日本 35〜39歳 男性【既婚】293万0957人(74.7%)【独身】99万2294人(25.3%) 2000年 日本 35〜39歳 男性【既婚】283万3109人(70.6%)【独身】117万9936人(29.4%) 2005年 日本 35〜39歳 男性【既婚】276万0286人(65.1%)【独身】148万0264人(34.9%) 2010年 日本 35〜39歳 男性【既婚】294万0178人(60.8%)【独身】189万2546人(39.2%)◆ 2015年 日本 35〜39歳 男性【既婚】252万7727人(59.2%)【独身】173万9963人(40.8%) 2020年 日本 35〜39歳 男性【既婚】221万3585人(58.2%)【独身】159万2367人(41.8%) ------------------------------------------------------------------------------------------ ※★…日本の「第１次ベビーブーム世代」（1947年〜1949年生まれ）が含まれている ※◆…日本の「第２次ベビーブーム世代」（1971年〜1974年生まれ）が含まれている ※独身…「未婚（入籍経験なし）」「離別（入籍経験あり）」「死別」の合計 ※10月1日時点 ※日本在住の外国人を含む ※出典：総務省統計局「国勢調査」（政府統計サイト「e-Stat」で公開中） ※近年の「国勢調査」では不詳者が増加傾向にあるため「不詳補完値」を使用 ※転載自由 ★円がドルが本当にゴミ化している・・・（YouTube） ■2025年〜2030年「干支」の解説 ------------------------------------------------------------------------------------------ 2025年【乙巳】（きのとのみ・いっし） 　　「乙」　陽気でまだ伸びなく、かがまっている状態。 　　「巳」　草木の成長が極限に達した状態を表しているとされる。 ------------------------------------------------------------------------------------------ 2026年【丙午】（ひのえうま・へいご） 　　「丙」　陽気の発揚。 　　「午」　草木の成長が極限を過ぎ、衰えの兆しを見せ始めた状態を表しているとされる。 ------------------------------------------------------------------------------------------ 2027年【丁未】（ひのとのひつじ・ていび） 　　「丁」　陽気の充溢。 　　「未」　植物が鬱蒼と茂って暗く覆う、果実が熟して滋味が生じた状態を表しているとされる。 ------------------------------------------------------------------------------------------ 2028年【戊申】（つちのえさる・ぼしん） 　　「戊」　茂に通じ、陽気による分化繁栄。 　　「申」　果実が成熟して固まって行く状態を表しているとされる。 ------------------------------------------------------------------------------------------ 2029年【己酉】（つちのとのとり・きゆう） 　　「己」　紀に通じ、分散を防ぐ統制作用。 　　「酉」　果実が成熟の極限に達した状態を表しているとされる。 ------------------------------------------------------------------------------------------ 2030年【庚戌】（かのえいぬ・こうじゅつ） 　　「庚」　結実・形成・陰化の段階。 　　「戌」　草木が枯れる状態を表しているとされる。 ------------------------------------------------------------------------------------------ ※出典：「日本語版ウィキペディア」 ★民達は2029年迄に心の準備をしておいた方が良い！？（YouTube） No.257569 2026/03/11(Wed) 20:06:34

★ (No Subject) / ご冥福をお祈り申し上げます

電動キックボード良かったですね、都会では乗るのに置き場所も無いし命がけだからシェアリング以外に誰も乗らないけど、地方では便利に使えるならなによりですよ ところで野球が戦争と一体何の関係があるのでしょうか？ 野球の結果が戦果に結びついた事例でもあるのでしょうか？ 野球をしなければ戦争も起きないのでしょうか？ なのでそれもいつものボケ老害のただの妄想なんですよ（笑）いつも本当に馬鹿丸出しですよ。 そんなザマだから365日朝から晩まで意味不明なボケ老害妄想に自分でビビり続けているのですよ、実にみっとも無いですよ。 でもそんな意味不明な妄想を何かにこじつけるみっともない書き込みしか出来ないのは、ボケ老害が人並み外れた馬鹿だから、だけではありません。 精神障害（特に統合失調症や妄想性障害など）を抱える人が、無関係な出来事を無理やり関連付けて主張する背景には、脳の機能的変化による「関係念慮（かんけいねんりょ）」や「妄想」という症状が深く関係しています。 本人は嘘をついているつもりや、こじつけている自覚はなく、脳が誤った関連付けを「真実」として処理してしまっている状態です。 その心理的なメカニズムと主な要因は以下の通りです。 1. 妄想的な解釈（関係妄想・被害妄想） 「自分に関係がある」という確信： 本人には無関係な事柄（通行人が笑った、テレビのニュース、すれ違った人の言葉など）が、自分と関係がある、あるいは特別な意味があると解釈してしまう症状です。 確実な証拠なしに信じ込む： 周囲が否定的な証拠や論理的な反論を見せても、それを訂正することができず、自分の考えが絶対的に正しいと信じ続けます。 2. 自己防衛と不安（被害感） 恐怖感からの自己防衛： 「誰かに狙われている」「悪口を言われている」といった強い被害感（被害妄想）を抱えています。 整合性の欠如への納得感： 関連のない出来事をつなぎ合わせることで、自分の中の強烈な不安や疑問（なぜ私がこんな目にあうのか？という問い）に対して、強引に納得のいく理由をでっち上げ、精神的な安定を図ろうとします。 3. ドーパミン過剰による情報の関連付け 脳のバグ： 統合失調症などでは、脳内の神経伝達物質ドーパミンのバランスが崩れ、通常では無視される無意味な情報に対して脳が過剰に反応します。これにより、本来なら関連性がないものを、重要な関連性があるかのように脳が判断してしまいます。 4. 猜疑性（猜疑性パーソナリティ症など） 他者への不信感： 他者が自分を欺いたり、害を与えたりしようとしているのではないかという疑念を常に持っています。 不合理なこじつけ： 証拠が乏しい、あるいは全くない場合でも、自分の疑念を正当化するために周囲の状況を強引に結びつけ続けます。 周囲の対応について こうしたこじつけは、本人にとっては恐怖や強い不安に裏打ちされた真実であるため、否定したり議論したりしても解決せず、むしろ怒りや不信感を強め、妄想が悪化することがあります。 適切な精神科医療（薬物療法など）によって症状が軽減されることが多いです。 No.257568 2026/03/11(Wed) 19:27:32

★ 大分県臼杵市下ノ江の下ノ江川で9日、マグロ / アーモンドチェコソロバキア

3/11(水) 13:47配信『WBC史上最大級の番狂わせ』…アメリカの“衝撃敗戦”に記者ら次々とSNSに嘆きの投稿「グループリーグ突破が危ぶまれる状況」 https://news.yahoo.co.jp/articles/ca5cf4aaeaca060a21bfeeb0d5a9e4f6d57c5ed7 前回大会の2023年3月21日の日米決勝の名場面以来、日本もアメリカも安泰でしたが、今日の米国の敗戦は米国史上最悪のトランプ戦争の行方を占う結果になりそうです。（日本も一寸先は闇ですが） https://www.wbc2023.jp/score/tournament/ ギョッとびっくり！臼杵市の川にマグロ　専門家「何かしらの原因で迷い込んだか…」 大分県臼杵市下ノ江の下ノ江川で9日、マグロが1匹見つかり近隣住人を驚かせた。専門家は「通常は群れで行動する。珍しい事例」と話している。 https://news.yahoo.co.jp/articles/fe1b6a915d0b47266ee237403ddcace8c554b872 No.257567 2026/03/11(Wed) 17:58:30

★ 人生最大のお宝発見クラスの買い物をした / アーモンドチェコソロバキア

税込み送料込みで44,980円という格安電動キックボードを楽天ショップで発見して、本日、テスト走行に行ってきました。 アマゾンで同じクラスなら2倍もしますが、送料の方が高い商品まであるのでガソリン高騰が気になります。 人生最大のお宝発見クラスの買い物をしたと思うほど、ドン・キホーテの愛車も100点満点でしたが、これは200点と言える商品です。 寿命が最低3年以上もつかは分かりませんが、生産終了した50ccの原付バイクなど粗大ごみと思えるコスパも最高です。 od510という商品ですが、ワンランク上のod608の動画が見つかった。 https://item.rakuten.co.jp/patri/od510/?s-id=ph_pc_itemimage 2024/01/29、#15【電動キックボード】コスパ最強！？のマシーンになるか！？6万円台の500W、タイヤ10インチの電動キックボード、ヒルストーン、od608、Hillstone No.257566 2026/03/11(Wed) 15:58:42

★ (No Subject) / ご冥福をお祈り申し上げます

その列車はかなり有名だと思いましたが、ボケ老害さんはご存知無かったんですね。 まあわざわざ貼り付ける程でも無いかと思います。 ところでまた作り話動画を貼り付けていますが、わざわざそんな誰も見向きもしないようなゴミ動画を何度も貼り付けて一体何がしたいのでしょうか？ 本当に重篤な発達障害と統合失調症持ちのボケ老害さんは意味不明過ぎて笑えます。 とは言っても、自分が興味ある動画は他人も興味あると思い込む心理は、重篤な発達障害と統合失調症を持つボケ老害さんがありえない程の馬鹿だから、だけと言う訳ではありません。 自分が興味あるものを他人も興味あると思い込む心理は、精神障害や発達障害の特性、あるいは人間が誰しも持つ認知バイアスが関係しています。特に、自閉スペクトラム症（ASD）や自己愛性パーソナリティ障害で見られやすい傾向です、主な要因は以下の通りです。 1. 発達障害（特にASD）に見られる特性 ASD（自閉スペクトラム症）の特性として、「他者の気持ちや視点を想像すること」や「場に合わせた空気を読むこと」が苦手な面があります。 関心の限定とこだわり: 自分の興味関心事に強いこだわりがあり、それを「良いもの」として認識しているため、他人も当然共有するものだと思い込みやすい。 一方的なコミュニケーション（積極奇異型）: 相手の反応を気にせず、自分の好きな話題を一方向的に話し続けてしまうことがある。 想像力の障害: 相手が自分とは違う感情や視点を持っていることを理解しにくい。 2. パーソナリティ障害の特性 自己愛性パーソナリティ障害などでは、自分を特別視し、相手への共感性が低い傾向が見られます。 自己中心的な世界観: 「自分が好きなものは素晴らしい」という認識から、周囲もそれを賞賛し、興味を持つべきだと思い込む。 共感の欠如: 相手の無関心や迷惑を感じ取ることが難しく、自分の話に付き合ってくれないことを「相手が間違っている」と解釈することもある。 3. 心理学・認知上のメカニズム 精神障害に限らず、人間が誰しも持っている認知の偏りも関係しています。 フォールス・コンセンサス効果（偽の合意効果）: 自分の意見や考え、行動が「多数派であり、普通である」と思い込む認知バイアス。自分の興味を周りの人も共有していると勝手に思い込んでしまう。 投影（プロジェクション）: 自分の心の中にあるもの（興味や感情）を他人に映し出し、相手もそれを持っていると思い込む防衛機制。 まとめ これらの行動は、本人があえて相手を困らせようとしているわけではなく、特性上「他者と自分の関心は異なる」ということを想像したり、空気を読み取ったりすることが難しい場合に発生しやすいです。対応としては、相手の領域を尊重し、適度な距離を保つことが重要です。 ボケ老害が面白いと思うものは、大抵の人は酷くつまらなく下らないモノばかり、だと言う事です。 No.257565 2026/03/11(Wed) 12:14:20

★ 世界最悪の先進国は日本かポーランド / アーモンドチェコソロバキア

1971年の第三次印パ戦争を経て独立したバングラデシュ（東パキスタン）の人口は約1億7,000万人（世界で8番目）で、日本の4割の広さなので世界有数の人口過密国として知られています。 この動画はAIによって作ったと思ったが、コメントでも本物と疑う人はいなかった。 バングラデシュの最もエクストリームな旅客列車に乗車 2026/03/10、なぜ今パキスタンとアフガニスタンは戦争を始めたのか｜崩壊する核保有国パキスタン ■ヤバい国ランキングのバロメーターにして来たバングラディシュは、色違いの日本と同じ日の丸です。 2011年のリビア内戦以降は複雑な国旗に変わりました（東日本大震災の年） https://burasutdiary.hatenablog.com/entry/2019/08/08/184814 シンプルなのがワーストな国旗ですが、このランキングではウクライナと日本が並んでいて、2005年死者10万人のパキスタン地震や2023年死者5万人のトルコ地震も色違いの国旗ですが、建国（の）記念日が同じ日本とイランは、国旗と並んだ日本とウクライナと類似する危機となりそうです。 No.257564 2026/03/11(Wed) 11:31:03

★ (No Subject) / ご冥福をお祈り申し上げます

また何か的中した妄想が始まりましたか？ 因みに2026年1月中旬にはイラン情勢の悪化を受けてイラン全土に退避勧告が出ていましたよ、それ以前の話で無ければまたマヌケなボケ老害だけが知らなかったと言う事になりますね。 誰からも相手にされない世間から見離された老害は平和ボケしていて羨ましいですね。 とは言っても、当たってもいない予言等をあたかも当たったかのように思い込んでしまうのは、重篤な発達障害と統合失調症を抱えるボケ老害がとんでも無く馬鹿だから、だけではありません。 的中した事実のない予言を的中したと思い込む心理は、障害の有無にかかわらず、人間の脳に備わった「情報の処理偏向（認知バイアス）」や「防衛機能」に起因します。精神的な不安や特性が強い場合、これらのメカニズムが通常より強く働き、現実の解釈が歪められることがあります。 主な心理的メカニズムと背景は以下の通りです。 1. 主な心理的メカニズム 確証バイアス (Confirmation Bias) 自分の信じたい予言や仮説を支持する情報ばかりに目が行き、それに反する事実（予言が外れたこと）を無視または過小評価する心理です。 「的中した例」だけを記憶し、外れた数多くの例を忘れる（または解釈を変える）傾向があります。 認知的不協和の解消 (Cognitive Dissonance) 「信じていた予言が外れた」という現実と、「予言は正しい」という信念が矛盾すると、脳は不快感（不協和）を感じます。この不快感を解消するために、「あれは的中していた」と解釈を歪めて、信念を維持しようとします。 アポフェニア (Apophenia) 無関係な情報の中に規則性や関連性を見出そうとする人間の脳の傾向です。全く関係のない出来事と予言を無理やり結びつけて、「的中した」と思い込みます。 予言の自己成就 (Self-fulfilling Prophecy) 予言の内容を信じるあまり、自分の行動や解釈がその結果に向かってしまい、結果として「予言通り」にしてしまう心理現象です。 2. 心理的な背景と特性 不安の解消と安心感の獲得 将来が見えない不安やストレスが強い場合、予言という「確かな情報」を信じることで、安心感を得ようとします（正常性バイアス、制御感の獲得）。 被害妄想や妄想的確信 統合失調症やパラノイア（妄想性障害）などの精神的特性がある場合、客観的事実ではなく、自分の妄想を現実として確信するため、外から見れば予言が外れていても、本人は「的中している」と強く思い込むことがあります。 高い自己関連性 その予言が自分にとって重要であればあるほど、認知バイアスは強く働き、客観的な視点を失いやすくなります。 まとめ この現象は、「現実を受け入れることが精神的に苦痛である」場合に、脳が自己防衛のために現実を歪めて解釈した結果と言えます。特に、認知のゆがみや強い不安特性を持つ場合、このメカニズムが正常に機能せず、非現実的な確信に結びつきやすいと考えられます。 オマケ インチキ預言者ブランドン・ビッグス（Brandon Biggs）は、アメリカのキリスト教系の自称預言者・YouTuberであり、ドナルド・トランプ前大統領の暗殺未遂事件（2024年7月）を予言したとして一時的に大きな注目を集めました。 しかし、彼の予言には多くの矛盾点や外れた事例があり、ネット上や専門家からは「インチキ」「偽預言者」として疑問視する声も非常に多いです。 ブランドン・ビッグスの予言がインチキ・批判される主な理由は以下の通りです。 1. 予言が具体的ではない・外れたものも多い 外れた予言の削除・編集: 過去に外れた予言の動画を削除したり、後から内容を編集したりしているという指摘があります。 経済予言の失敗: 2012年頃に「巨大な経済崩壊が起き、イラク・ディナールが暴騰する」という予言をしましたが、これは外れました。 XRPの予言: 暗号資産（仮想通貨）のXRPが10,000ドルになるなど、現実味のない話を展開しています。 その他の予言: 大地震やWWIII（第三次世界大戦）など、アポカリプス（黙示録）的な不吉な予言を繰り返していますが、多くは発生していません。 2. トランプ暗殺未遂予言の「細部」への疑問 2024年3月の動画で「トランプの右耳の近くを銃弾が掠める」「トランプが膝をついて祈る」といった、今回の暗殺未遂事件と類似する内容を話していたのは事実です。 しかし、以下の点で疑念が持たれています。 「耳」ではなく「鼓膜」の表現: ビッグスは当初「銃弾が鼓膜を破る」と話していましたが、実際の事件では鼓膜に損傷はありませんでした。 事後的な当てはめ: 事件後に過去の動画を再編集し、都合の良い部分だけを強調している可能性があると指摘されています。 よくある政治暴力の予測: トランプ氏に対する暗殺の可能性は以前から広く懸念されており、その内容を語ることは難しくないという見方もあります。 3. 「偽預言者」としての特徴 不安を煽る商法: 恐ろしい災害やパンデミックが来ると言い、準備（備蓄など）を促すコンテンツは、不安を煽って視聴数を稼ぐ手法であると批判されています。 神を根拠にする危うさ: 「神から聞いた」として個人的な夢やイメージを伝えるため、もし外れた場合に責任を取らない姿勢が危険視されています。 結論 ブランドン・ビッグスの予言は、偶然の一致や、不特定多数の予言の数撃ちによって当たったように見えるだけで、真の予言力があるとは科学的・神学的に認められていません。彼の予言に依存したり、将来を恐れる必要は全くないというのが、一般的な評価です。 まあ重篤な精神障害者で頭の悪いボケ老害が盲信するのはこの程度のインチキ予言者が相応しいとも言えますね。 No.257563 2026/03/11(Wed) 09:54:38

★ イラン戦争的中で、次は台湾か日本有事か？ / アーモンドチェコソロバキア
3/10(火) 14:38配信「反撃能力」長射程ミサイル　静岡・富士駐屯地に31日配備 https://news.yahoo.co.jp/articles/2755fd34a42a20033e7240e122fa30a145bba01b 「長距離ミサイル」今月31日に静岡の陸自・富士駐屯地に配備へ　反撃能力に活用可能　防衛省｜TBS NEWS DIG 【預言】【予言】ブランドン・ビッグスの最新預言！⚠️T湾⚠️中の国が立ち上がり、T○湾を奪おうとするのを私は見ました。私はオーストラ〇リアが関与し、韓〇国、日本、T湾、中の国 No.257562 2026/03/11(Wed) 09:43:34

★ (No Subject) / ご冥福をお祈り申し上げます

おや？ボケ老害はガソリンがリッター1000円とか騒いでいましたよね？ その程度の値上げでは、ペルシャ湾を航行するタンカーの保険料の値上げ程度ではありませんか？ そもそもボケ老害がホルムズ海峡を船舶が航行出来なくなって日本滅亡とか馬鹿丸出しで騷いでいた事自体無かった事ですか？ それともまた得意のアルツハイマーですか？おめてたいですね（笑） オマケで付けたマントル地震とやらは（で？だから何？）でしかありませんね、いつもの意味不明な妄言なのでしょう。 で、その佐渡ブロックはボケ老害の言う都市伝説とは違います、そもそも都市伝説とは（真偽不明で根拠が曖昧な噂話が、あたかも実際にあった事実のように口承、あるいはSNS等で広まる現代の民話）と言う事なので、例えばそこに居住する住民であるとか、そこらを頻繁に訪れる人達には確実に認識されていたのであれば都市伝説とは言えません。 どうもボケ老害は頭が悪過ぎて物事を白か黒かでしか判断出来ないのでこうやってすぐに馬鹿にされてしまうのですよ。 とは言っても、ボケ老害のように重篤な発達障害と統合失調症を抱える精神障害者が、物事をシロクロでしか判断出来ないのはボケ老害のように信じられない程頭が悪いからと言うだけではありません。 精神障害や発達障害の特性を持つ方が、物事を「白か黒か（0か100か、良いか悪いか）」でしか判断できない心理（白黒思考・全か無か思考）は、多くの場合、不安、強いストレス、障害特性による認知の歪み、自己防衛が根底にあります。 グレーゾーン（曖昧さ）を許容できない心理的な理由として、以下の要因が挙げられます。 1. 脳の特性によるもの（発達障害など） こだわりの強さと柔軟性の欠如（ASD：自閉スペクトラム症）: 特定のルールや順序に固執するため、「これしかダメ」という極端な思考に陥りやすい。 曖昧さへの耐性が低い: グレーゾーンや中間的な状況を理解することや、不確定な状態に耐えることが心理的に難しく、確実な答えを求めて二極化してしまう。 2. 強い不安と自己防衛（パーソナリティ障害、不安障害など） 見捨てられ不安と感情の制御（境界性パーソナリティ障害など）: 相手が白（優しくて安全）か黒（冷たくて危険）という極端な見方（スプリッティング）をする。これは、自分を不安や混乱から守るための無意識の防御機能。 トラウマや過去の失敗体験: 曖昧なままで失敗した経験から、「失敗＝完全にダメ」と極端に結論付ける傾向がある。 3. 自己肯定感の低さと感情の処理能力 完璧主義: 「完璧でなければ無価値」という思い込みから、少しのグレーゾーンや欠点も「黒（失敗）」とみなす。 ネガティブな感情を処理しきれない: グレーな状況を「危険」や「不安」と解釈し、早く答えを出して心の安定を図ろうとする。 具体的な心理パターンと影響 全か無か思考（All-or-Nothing Thinking）: 100点以外は0点と同じ、と考える。 敵か味方か: 少しの意見の食い違いで、これまで信頼していた相手を「敵」とみなす。 人間関係のリセット: 白黒思考で「この人は悪い人」と決めつけ、突然関係を断つ。 白黒思考は本人の心理的な辛さを軽減するための防御策として機能していますが、結果として対人関係のトラブルや極端な自己否定、慢性的なストレスを引き起こしやすくなります。 なお、認知行動療法などでこの思考の癖を自覚し、徐々にグレーゾーンを受け入れる練習（グラデーションを意識する）によって和らげることが可能です。 No.257561 2026/03/11(Wed) 09:14:21

★ ガソリン１２日から「強烈値上げ」卵にも影響？ / アーモンドチェコソロバキア

2026年3月10日火曜日、佐渡ブロック http://macroanomaly.blogspot.com/2026/03/blog-post_24.html 『新潟日報』の記事です。「佐渡ブロック（佐渡ガード）」という言葉、はじめて知りました。日本海から押し寄せて来る雪雲が佐渡島にブロックされるため、新潟市は県内の他の市に比べて雪が少ないという説で、都市伝説扱いされることもあったようですが、筑波大学の研究チームによって実態が解明されたとのことです。 「佐渡ブロックは、新潟に住む人の間では知られた現象でした。ただ、それが『まことしやか』に語られるだけで、科学的な証明はされていませんでした」（筑波大学計算科学研究センター･日下博幸教授）： 「佐渡ブロック」は都市伝説ではなかった！もしも佐渡島が山形県沖にあったら雪はどう降る？衝撃のシミュレーション結果とは!? マントル内地震 スタンフォード大学の研究発表です： Study reveals the extent of rare earthquakes in deep layer below Earth’s crust 内容の抜粋です —— スタンフォード大学の科学者らは、大陸の下にある上部マントルで発生する稀な地震を特定するための新しい方法を開発した。 スタンフォード大学の研究者らは、地球の地殻ではなく、マントルで発生する稀な地震タイプの史上初の地球地図を作成した（地図）。新しい地図は、科学者がマントル地震の仕組みについてさらに学ぶのに役立ち、ひいてはすべての地震の複雑さと誘因への扉を開くことになる。 2月5日にサイエンス誌に掲載された研究で報告されているように、大陸マントル地震は世界中で発生しているが、特にアジア南部のヒマラヤ山脈と、北極圏の南、アジアと北米の間のベーリング海峡で地域的に集中している。 マントル地震と地殻地震を区別するために、研究者は 2種類の地震波（Sn波、Lg 波）を比較する方法を開発した。地震やその他の現象によって発生するこれらの振動は、まるで地球が鐘を鳴らすかのように地球全体に響き渡る。 Sn波はマントルの上部を横切って伝わるせん断波の一種であり、Lg波は地殻内で簡単に跳ね返る高周波のうねりである。波の大きさの比率によって波の起源が決まる。 「私たちのアプローチは完全に状況を一変させます。なぜなら、純粋に地震の波形に基づいてマントル地震を実際に特定できるようになったからです」と研究者は述べている。 マントル地震には、地殻地震の地震波が伝播することで発生した余震と考えられるものもあれば、マントル自体の熱駆動対流によって、沈み込んだ地殻のスラブがリサイクルされる際に発生するものもある。 【過去に例を見ない】ガソリン１２日から「強烈値上げ」卵にも影響？「急な値上げ通告」【ぎゅっと】(2026年3月10日OA) No.257560 2026/03/11(Wed) 08:38:04

★ (No Subject) / ご冥福をお祈り申し上げます

まだホルムズ海峡ネタやっているんですか？そのインチキホラネタ動画（笑） 未だにボケ老害のような無知な馬鹿向けに、主張する内容など一度も当たらないくせに、姑息にも海峡の閉鎖と言う意味をミスリードさせて視聴数を稼ごうと言う魂胆が見え透いた実に下らない動画ですね。 確かにボケてしまった頭が悪くて酷く世間知らずな老害にはお似合いではありますね。 その宇野正美とか言う、学術的裏付けがない、古典的な陰謀論の焼き直しが多い、反ユダヤ陰謀論の影響が強い、と言ったインチキで有名な人物もその発言をまんまボケ老害がパクっているのが特に笑えますね。 本当に頭の悪い世間知らずの老害はチョロくて滑稽ですよ、よくこんな幼稚な事説に騙されるものだなと思います（笑） ただし、ボケ老害のような重度の精神障害者が、この様な幼稚な陰謀論に簡単に騙されて抜け出せなくなるのはやはり理由があります、ただ酷く馬鹿だからだけではありません。 精神障害や精神的な生きづらさを抱える人が陰謀論から抜け出せない心理は、単なる「信じ込み」ではなく、不安、孤独、そして認知の歪み（物事の捉え方の偏り）が複雑に絡み合っていることが多いです。 精神科臨床の知見や心理学的な視点から、その主な心理的メカニズムは以下の通りです。 1. 被害妄想・猜疑心の投影（精神症状によるもの） 統合失調症や妄想性パーソナリティ障害など、他者への不信感や被害的な感覚が強い場合、陰謀論は「自分が嫌がらせを受けている理由」を外部に求め、説明してくれます。 「隠れた敵」の具体化: 漠然とした不安や孤独感が、陰謀論によって「悪の組織」「裏の支配者」という敵の存在に置き換えられることで、納得感を得てしまう。 世界観の分断: 世界を「敵」と「味方（陰謀論を共有する仲間）」に分けることで、不安定な自己を安定させようとする。 2. 生きづらさの解消と「全能感」の獲得 日常生活でコントロール感（自分の人生を支配している感覚）を失っている人が、陰謀論に依存する傾向があります。 「自分だけが真実を知っている」という優越感: 陰謀論は、社会から孤立しがちな人に「自分は特別な存在である」「秘密を知る賢い人間だ」という感覚（特殊性欲求）を与え、自己肯定感を補う。 恐怖のコントロール: 複雑で理解不能な社会現象（コロナ、戦争、不況など）に対し、「これは全て計画されたものだ」と定義することで、恐怖や不安を一時的に和らげる。 3. 認知の歪みと「関連付け」の偏り（ASDやADHD等の関連） ASD（自閉症スペクトラム）などの特性により、物事を独自の視点で捉える傾向が強い場合、情報の一部だけを極端に重視し、全体を客観視しづらいことがあります。 「パターン認知」の暴走: 無関係な二つの出来事の間に無理やり関連を見出してしまう傾向（イルーシブリー・パターン・パーセプション）が、陰謀論の「点と点をつなぐ」手法と合致する。 反芻思考（ぐるぐる思考）: 一度信じた情報を何度も反芻し、疑念を修正できないまま考え続けてしまう。 4. 孤独とソーシャルメディアの罠（社会的・環境的要因） 精神的な障害により対人関係が希薄になったり、外出が減ったりする中で、SNS上の陰謀論コミュニティが心の拠り所になるケースです。 「敵」でつながる仲間: 陰謀論コミュニティの中で共有される憎悪や怒りが、一体感や居場所（Social Identity Motives）を提供してしまう。 情報の反響室（エコーチェンバー）: 自分の信じたい情報ばかりが入る環境に長期間浸かることで、客観的な事実や訂正情報が届かなくなる。 5. 心の防衛機制と「治療の難しさ」 陰謀論を否定されることは、彼らにとって「真実（自分の心の支え）」を否定され、再び孤独や恐怖に突き落とされることを意味します。 「正しい情報」が敵対視される: 専門家の意見や報道を「偽情報」「騙されている」と切り捨てることで、今の世界観を守ろうとする。 慢性的な不信感: 医師や家族など、本来味方であるはずの相手さえも「陰謀に加担している」と見なしてしまう、パラノイア（妄想的な猜疑心）が働いている場合がある。 対策として： 陰謀論を論破しようとすると反発を招くことが多いため、基本的には医療機関での治療（薬物療法やカウンセリング）による症状の改善が優先されます。また、陰謀論以外の関心事を見つける、孤立させない、といった社会的なアプローチも重要になります。 まあボケ老害の年齢的にもすでに手遅れでしょう、とは言えもう永くは無いですけどね。 No.257559 2026/03/11(Wed) 05:34:29

★ 2030年までに人口の９５パーセント削減計画 / アーモンドチェコレート

【【超音速情報】】世界的な危機 ホルモン街道封鎖 フォースマジュール 丁度40年前のハレー彗星が接近した1986年前後に流行した「中東戦争」や「世界最終戦争」の予言は、主にノストラダムス関連の書籍や、当時の雑誌などで話題になった。 https://web-mu.jp/column/12853/ 1977年に著した共著『エコサイエンス』には,その“人口削減”の具体的方法まで提案している。 （某メルマガより抜粋） 世界と日本の真実 アジェンダ21 ２０３０年までに人口の９５パーセント削減計画〜『国連（生物多様性）査定報告書』では８５パーセント削減と記されている 人口削減はブレジンスキー（故人）がジミー・カーターを大統領にし議会承認させた『GLOBAL 2000』が基本になっている。 http://datasea.seesaa.net/article/520107099.html 1986年の世界人口は約50億人でしたが、その頃に計画通りの中東戦争が起きていたら、今頃は人口は50億人以下になっていたかも知れません。 全世界で中国の一人っ子政策や今の日本のような人口減少国家が大半となっていたら、2030年までの目標達成は容易だったでしょう。 世界人口が83億を突破した今年から僅か4年で、世界人口を5億に減らす計画は絶対に延期させない証拠として、計画通りの中東戦争が起こされた訳です。 今思えば終末兵器も現在の10分の一くらいだった1986〜1999年に起きていれば、世界は人口減少サイクルに転換していたでしょう。 人為的に起こさなくても宇宙的な隕石衝突など、未来の仕組みは出来上がってるでしょう。 宇野 正美（1942年 - ）は日本では「陰謀論」やユダヤ問題への関心が高まってた1982年末に発表した著書「大崩壊へのシナリオ」を皮切りに、1984年初頭に発表した著書「旧約聖書の大予言」、「続 旧約聖書の大予言」で聖書からの引用を中心に、シオン賢者の議定書を出典としたユダヤの陰謀と世界制覇戦略を説明した。 このような中東戦争の予言本は40年以上フライングしましたが、延期すればするほど残酷な未来は桁外れの惨状となるでしょう。 2026. 3月　宇野正美講演会・大阪イメージ ハルマゲドン(世界最終戦争)、演出者は何者か―沈思黙考のロシア地下政府とは― 2026年3月14日(土)　リバティ・セミナーホール（高橋ビル東６号館２階）１４時〜当日会場の電話番号：06-6354-4461 https://www.liberty-i.co.jp/ 2000年前に記録された予告書、「黙示録」には、繰り返し最終戦争たるハルマゲドンへの坂道が記録されている。なぜロシアは沈思黙考を続けるのか。ロシアには地下の地下がある。その頭脳はロシア正教。しかし宗教組織ではない。日本人にとって最も光の当たりにくいところ。 今や世界情勢は「限界点」を通り過ぎた。ブラジルで開かれた ＣＯＰ３０でも、地球温暖化をストップさせることはできなかった。核兵器の増産、世界人口は爆発的に増え続けていく、その果てに何があるか・・・世界情勢の未来を捉える。そして正統ユダヤ民族を。 No.257558 2026/03/10(Tue) 23:31:20

★ (No Subject) / シャムネコ
こんばんは、10日のラドン値は、56-59-56-59-56-59㏃でした。　 大阪東部観測点 No.257557 2026/03/10(Tue) 23:06:11

★ (No Subject) / ご冥福をお祈り申し上げます

本当に下らない動画しか貼り付ける事が出来ないんですね。 それこそ他人のネタをパクって意味不明な妄想を付け加えるしか脳が無いボケ老害と比べたら、自ら動画でネタ発信をしている（滅亡オバサン）の方が一万倍はマシだと思いますよ。 その貼り付けている動画も全部ホラネタですよね？今までもこれからも、そのネタ動画の言ったとおりになる事は一つもありません。 妄想と現実の区別が全くついてなく平気で嘘をつく、オマケに卑怯で信じられない程の馬鹿であるボケ老害に劣る人類はこの世には居ないと思いますよ（笑） ボケ老害みたいに365日朝から晩までただ下らない動画を見ているだけならまだしも、わざわざゴミ以下の下らない動画を掲示板に貼り付けて何がしたいのでしょうか？ 役立たずな上に鬱陶しい老害アピールでもしたいのでしょうか？（笑） 本当におめでたい馬鹿としか言い様がありませんよね。 でも、ボケた老害が365日ただ鬱陶しいだけでなんの役にも立たない妄想押し付け荒らし行為を執拗に繰り返すのは、ボケ老害がただ馬鹿だからと言う訳ではありません。 精神障害（統合失調症、妄想性障害など）を抱える方が、根拠のない妄想を周囲に押し付けてくる背景には、単なる「わがまま」や「うそ」ではなく、本人にとっては「真実」と感じられる恐怖、不安、あるいは満たされない承認欲求などの内的な心理が深く関わっています。 具体的には、以下のような心理が働いていると考えられます。 1. 妄想が「本人にとっては真実」だから 現実検討能力の低下: 統合失調症や妄想性障害では、現実と非現実の区別がつきにくくなっています。そのため、周囲が否定しても、本人には「隣人が嫌がらせをしている」「盗聴されている」といった妄想が、目に見える現実と同じ重みを持っています。 確信: 妄想を真実と確信しているため、他者がそれを理解・共有しないことに苛立ちや不信感を覚え、押し付ける形になります。 2. 不安・恐怖から来る「自己防衛」 被害感と防衛: 「狙われている」「監視されている」という被害妄想が強まると、自分を守るために必死になります。周囲に被害を訴え、相手に認めさせることで、身を守ろうとする防御反応です。 攻撃的行動: 不安が頂点に達すると、周囲の人々を疑い、怒りや暴力、執拗な質問といった「攻撃的行動」となって妄想が押し付けられることがあります。 3. 理解・共感されたいという欲求 孤独と孤立: 自分のつらい体験（妄想）を理解してくれる人がおらず、孤独を感じていることがあります。周囲に共感を求めることで、安心感を得ようとします。 孤立の悪化: 妄想を押し付けることで周囲が離れていき、結果的にさらに孤独になり、より一層、理解されない不満から妄想の押し付けが強まる負のループに陥ることがあります。 4. 感情の連動と解消 気分との連動: 躁うつ病（双極性障害）やうつ病の場合、気分の波が妄想と連動し、極端に不機嫌やイライラしている時に、自分の感情を周囲に押し付けやすくなります。 ストレスの転嫁: 抱えきれない不安や怒りを、他人を攻撃する（妄想を押し付ける）ことで、何とか解消しようとするメカニズムが働くことがあります。 5. 病気自覚（病識）の欠如 治療・受診の拒否: 自分は病気ではなく、正しいことを言っていると思い込んでいるため、周囲からの「病院に行ってほしい」「それは妄想ではないか」という助言を受け入れられず、より執拗に妄想を主張します。 周囲の対応として（心理的背景を踏まえて） 否定も肯定もせず、不安に共感する: 「そんなことはない」と否定すると敵視されます。逆に「そうだったんだね」とすべてを肯定すると妄想を強化してしまいます。「それは不安（不快）だったね」と、本人が感じている「感情」に共感し、安心感を与えるのが基本です。 無理に説得しない: 病気による症状であるため、論理的な説得は通用せず、逆効果になることが多くあります。 物理的・精神的な距離を保つ: ストーカー行為や暴言がひどい場合は、警察や専門の医療機関、福祉センター等へ相談し、専門的なサポートを求めることが重要です。 No.257556 2026/03/10(Tue) 22:27:20

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