| >私が提示する代わりに、既に国連（IPCC)が原油大国のアブダビで提示しております。 >これから３０年以上かかりますがね。ご立教５０周年から見れば、近い将来でしょう。 参考：h ttp://www.treehugger.com/renewable-energy/ipcc-says-renewable-energy-could-be-77-of-global-energy-supply-by-2050.html 上記のリンクで英文でより詳細が確認できます。＞住人各位 太陽熱＆太陽光が最も有望で、2050年には全エネルギーの1/10〜1/3を賄うとの予測ですが、 ソーラーの発電コストがダウンが寄与しておりますことが分かります。 2050年以降もコストダウンは進み、天意の転換がなされた1962年の100年後の2062年以降も 益々太陽光エネルギーのシェアが拡大していくかと存じます。 太陽神、正神、光神様のお出ましを年々強く感じる次第です。 |
| ＞源伸さん >>本スレでも他のスレでも私は議論するつもりはないですよ。 そうですか、私に誤解があった様ですね、大変失礼いたしました。以後、私も私論を展開するのみで、貴方には内容に関係の無い質問以外はしない事に致します。 ＞＞自然エネルギーが世界全体のエネルギー需要に占める割合は、2008年の時点で12.9％ですが、2050年には最大77％まで引き上げることができる 折角提示していただきましたが、是は、どの様なエネルギー発生手段を基に出した数字なのかが判りません。唯「自然エネルギー」と称されても、現在と未来とでは大きく技術面で変化が期待され、随って、同じ種類の自然エネルギーでも、その手段も範疇も大きく変わる可能性が大だからです。 自然エネルギィで、我々がモノにできて居ないモノと謂えば、勿論、その最大のモノは太陽エネルギィでしょうが、その種類も唯の太陽熱、光線の利用のみならず、宇宙空間での太陽風やその他の宇宙線での発電が可能になれば、挙げられた数字が逆に控えめに思える事になるでしょう。 私もそうなる様に人類は努力すべきだと思っておりますが、それと同時に、人類は、石油やウラニウムと言った地下資源に代る新たな社会資本の循環媒体を探さねばならないでしょう。 社会の価値基準を根本から穏やかに変化せしめる事が必要ですから、30年先の話が問題なのでは無く、現在のエネルギィ資本主義を如何に変化させる手段を考案する方法こそが、無暗な戦争を避ける為に人類がすべき事です。 ですから闇雲に原発反対、廃炉を叫ぶのは如何なものではないかと思うのです、殊に、現在有る原子力施設を無害なものにするのにも、新たな技術開発が必要なのですから。 |
| >原発→他の電源への急速な転換を云いだすのなら、将来に亘って原発に拠る発電量を置換し得る電源を早急に開発・確保出来る可能性を提示しなくてはならないのは、是までも云われて来た事ですが、納得のできる答えをもらった試しがありません。 >貴方は、私のこう云う質問に何等答えてこられなかったのですが、此処での議論をマトモにしたいのなら、どうぞ答えて下さい。 私が提示する代わりに、既に国連（IPCC)が原油大国のアブダビで提示しております。 これから３０年以上かかりますがね。ご立教５０周年から見れば、近い将来でしょう。 （共同通信、2011年5月13日） 国連「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」は、風力などの自然エネルギーで、2050年の世界のエネルギー消費量の最大77％をまかなえる可能性があると報告しました。 この報告書は、アラブ首長国連邦（UAE）のアブダビで開かれたIPCCの会合の中で、日本政府の代表も含めて各国代表が合意したもので、自然エネルギーの現状や今後の導入予測などを164通りの科学的な見通しに基づいて分析したものです。 それによると、自然エネルギーが世界全体のエネルギー需要に占める割合は、2008年の時点で12.9％ですが、2050年には最大77％まで引き上げることができると結論付けられています。 本スレでも他のスレでも私は議論するつもりはないですよ。 ただ万教帰一や科学技術の善導に関する有用そうな情報を集めては住人各位にご紹介して、対話している次第です。 |
| 源伸さん 先ずは、明けましておめでとうございます。 三代目教え主様が、仰っておられる「是からは、エコロジーを重視して、地球環境の破壊を抑えたエネルギー源の開発に、全力で取り組まねばならない」という趣旨に、私は、大いに共感を覚える処です。 然しです、地球はすべてつながって居ります、エコロジ―を広めても事は一人日本のみのお話では何も解決しません。 先ずは、エネルギーの大消費地である米国、そして共産シナがエコロジーの方向に舵を切らねば、現実的な効果は何も期待できませんね。 然し、両国とも現在、そして是から、経済は大変な事になって居ますから、彼らの経済再生とエコロジー重視政策が並立するとはとても思えません。 エコロジーは人類にとって有意義である事は誰の目にも明らかですが、この先シナや米国と言った世界1位、２位を競う軍事・経済大国が、石油依存、化石燃料依存を止めるでしょうか？ 答えは明らかに否でしょう。 元より米国は石油資源を戦略物資と捉えて大量に留保・蔵置して居るし、共産シナ人民解放軍は世界各地の石油資源の権利を買い漁り、値を吊り上げて居るのが現状ですが、その行為を既得権者である英米の石油メジャーは自分達の益になるが故に、拱手傍観して居たのではありませんか？ 世界が脱化石燃料とは反対の方向に向かって居るのは紛れもない事実です。彼らは、石油で自分達の世界を安定化させるシステム、石油資本主義経済を現実化していると言えましょう。 石油ショック以前は2〜3ドルだった原油のバーレル当たりの価格が100ドル前後にまで上がったのは、こうした勢力の恣意を含んだ、或いは利己的な価格操作に拠るものである事は明らかです。 こうして顕現した彼らに拠る富の不公正な分配を糺す為にも、脱原発を言い出す前に、脱化石燃料こそ必要なのではないですか？ 亦、石油価格を間接的ですが牽制して居たのが、原発だったのも云うまでも無い事でしょう、原子炉1基当たり100万〜130万ｋWの出力を出せるのですから、石油消費量の多くを発電の為に割いている現状なら、原発は原油価格の安定要素として有効に働いていたのです。 然も、その最新鋭の原発が地震で放射能汚染を引き起こしたと云う事例はありませんから、日本も原発の廃止には慎重なのです。 亦、原発施設を標的とした通常兵器に対する防御は、その米国が完全に近い、高度監視、早期防御システムで現実化している筈です。 このシステムが有事に日本の為に動くか動かないか、実は判りませんが、米国には多種多様の受益者が居る事は頭に置いておくべきです。 原発→他の電源への急速な転換を云いだすのなら、将来に亘って原発に拠る発電量を置換し得る電源を早急に開発・確保出来る可能性を提示しなくてはならないのは、是までも云われて来た事ですが、納得のできる答えをもらった試しがありません。 貴方は、私のこう云う質問に何等答えてこられなかったのですが、此処での議論をマトモにしたいのなら、どうぞ答えて下さい。 |
| 真光誌592(2012年1月号)より引用。 P18 新年の辞 人間の作り出した人工物−−原子爆弾や水素爆弾、あるいは原子炉から出る死の灰などが地球の脅威となっています。 P32 大炎開霊祭のご教示 少し高い所にエコタウンを建設して、一気にエコの新文明を興す必要があります。 これからの日本で製造業を続ける場合は、製造装置を２割から３割以上省エネにすれば済みます。 サービス業の建屋も屋根にソーラー、照明はＬＥＤにすれば環境に配慮されます。 平成二十四年は原子力から自然エネルギーへの更なる転換が推進することを私も祈念して参ります。 |
| 新年おめでとうございます。＞よねさん、住人各位 >各石油メジャーの大株主が英国や米国の年金財団である事は注目すべき事実です。 ゴア元副大統領が「不都合な真実」を世に公表したあたりから、メジャー達の動きが変化してきております。 いまやシェル石油の太陽電池のシェアは高く、ドバイでは世界最大級のソーラー発電を有するエコシティが建設されております。 またメジャーの本拠地の英国では王子自身がエコロジーの旗を振り、政府がLED照明の普及を促進しました。 これら地球温暖化の原因を作ってきたグローバルメジャーの１８０度の方向転換を俯瞰するときに神の御加護を感じる次第です。 |
| 私は原発については前にも書いたとおり、私は積極推進派ではありません。 唯、現在の原発を止めるにしても、原発技術の更なる発展は不可欠なのです、不完全な制御しかできない危険な段階で、放り投げる等有り得ませんし、安全な核制御を行う技術を追求して、其れでも尚、危険だと云うのならその時止めれば宜しいのではないでしょうか。 その為にも先ずは安全な制御技術・体制・基準を確立する事でしょう。 唯、依存を減らさねばならないエネルギー源の一つではある事に間違いはないと思います。 その減らさねばならないエネルギー源の最大のモノは、と謂えば、ドゥ考えても化石燃料だと云う他はないでしょう。 発生エネルギーｋW当たりの無駄な熱量は次第に改善されて居ますが、改善されれば化石燃料の需要が細り、値上げでカバーすれば亦改善が・・で、結局、利権者は危機に陥るワケですから、こちらも妨害したいでしょうね。 熱源が化石燃料とは無縁な原発は、彼等利権者の脅威の一番手ですから、此の度の原発の危険性への過剰報道の意図も其処に有ると考えます。 各石油メジャーの大株主が英国や米国の年金財団である事は注目すべき事実です。 つまり、メジャーが赤字になれば、配当金はゼロ＝年金ゼロと言う事態になるわけですから、英米は石油メジャーを保護するのは、国益に一致する事になるわけです。 そしてその高い石油は、主として日本国民の様に、石油が出ない国が買う事になっているワケです。 こう云う事実を全く報道しないのは、国民に対する利敵行為だと言えますし、マスコミとしての存在価値はゼロだと言えましょう。 |
